【まとめ】活力を生み出すダイバーシティ～採用・雇用の多様性の広がり～

【第1回】女性の視点や経験を企業力へ転換～KDDI～

「女性が働きやすい会社づくり」は、一歩間違えると女性社員のキャリアロスにつながる可能性がある。「長期の育児休暇取得」「時短勤務時間の促進」などの“手厚い”サポートを充実させればさせるほど、「子育ては女性が担う」というように男女の役割分担を促進させる結果になっていると、感じるケースはないだろうか（2016年2月3日公開）。

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【第2回】制度構築・意識改革は段階を追って実施～日本生命～（1）

「女性の活躍なくして、企業の成長はあり得ない」と、女性活躍を重要な経営戦略と位置付ける日本生命。その取り組みは、「ダイバーシティ経営企業100選」（経済産業省）や「イクメン企業アワード 特別奨励賞」（厚生労働省）を受賞している。「まだまだ道半ばです」と話す同社の人事部・輝き推進室課長補佐の佐藤香氏に、過去の取り組みから今後に向けた課題を聞いた（2016年2月5日公開）。

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【第3回】制度構築・意識改革は段階を追って実施～日本生命～（2）

「自分が育児休暇を取得し、家事育児をすべて一人で経験することで、いかに妻の負担が大きいかを実感することができました」と話すのは、日本生命で法人営業を担当する男性社員だ（2016年2月8日公開）。

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【第4回】社員の要望をカタチに在宅勤務をスタート～NTT都市開発～

女性が仕事と家庭を両立する働き方として近年導入が広がっているのが、「在宅勤務制度」だ。2014年に不動産業として初めて「なでしこ銘柄」に選ばれたNTT都市開発は、2015年4月から同制度を試験導入している（2016年2月10日公開）。

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【第5回】人事担当者に求められるワークライフバランス定着のポイント

ワークライフバランスは福利厚生のためだけにあらず――。従来の考え方から脱却し、ワークライフバランスを経営戦略（ダイバーシティ）の一環として推進しようとする企業が増えてきている。なぜ、経営戦略として重要なのか。ワークライフバランスコンサルタントとして多くの講演やセミナーを実施している武部純子氏に話を聞いた（2016年4月10日公開）。

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社員が納得しなければ、女性活躍は進まない～丸井グループ～

いまや多くの企業が取り組んでいる女性活躍推進。中でも女性管理職の登用は急務だ。年齢や性別の垣根を越え、多様な価値観を意思決定の場に取り入れることで、事業のイノベーションや成長が期待できる。しかし、女性活躍推進は一朝一夕に実現できるものではない。関東を中心に小売店舗を展開する丸井グループでは、3年前から目の前の課題を1つひとつ解決しながら、女性活躍推進に取り組んできた。（2016年8月1日公開）。

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ピンチをチャンスに変えた銀行の新しい試みが、「働く人にもやさしい」理由とは？～りそなホールディングス～（前編）

りそなショックはもう遠い昔のこと。バブル崩壊後、国有化寸前まで追いつめられたりそなはいま、黒字経営を実現している。最近のりそなは、TSUTAYA（大阪・枚方市）の中にあるBOOK＆BANK、Tully’sCoffee（東京・上野御徒町）と一緒のCAFÉ＆BANK等、銀行のイメージを一新する取り組みを積極的に行っている。銀行を「サービス業」として考えると、まだまだアイディアがあふれ出てくるというりそなのダイバーシティは、日本の企業を救うヒントが満載だ。（2017年7月12日公開）。

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【第1回】企業風土が働きやすい環境を守る～ダイキンサンライズ摂津～

「障害者雇用促進法」の浸透により、民間企業の雇用障がい者数は平成27年も過去最高を記録した※1。民間企業の法定雇用率（2.0％）の算定基礎に、平成30年からは精神障がい者が加わるなど、法律・制度の改正も進んでいる。しかし、障がいのある社員の採用や定着に課題を抱える人事担当者も少なくない。そのような中、先進的に取り組み、成功している企業はどのような工夫を凝らしているのか（2016年3月2日公開）。

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【第2回】社内と社外の役割分担を明確にし定着を図る～第一生命チャレンジド

障がい者雇用を成功させる上で鍵となるポイントの1つは定着率だ。単に法定雇用率を維持するためだけでなく、生産性を高めていくためには、一定期間働くことで仕事に慣れ、スキルアップやステップアップすることで難しい仕事にも挑戦できることにつながる（2016年3月9日公開）。

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【第3回】日本の障がい者雇用の現状と、障がい者雇用が生み出すメリット～キーパーソンに聞く・埼玉県立大学・朝日雅也教授

障がいのある社員の採用や定着に悩む人事担当者が少なくないなか、先進的に取り組み、成功している企業はどのような工夫を凝らしているのか。今回は、障がい者雇用の現状や課題解決策、受け入れ企業側にもたらすメリットなどについて、障がい者の職業リハビリテーション、就業支援等が専門の埼玉県立大学保健医療福祉学部社会福祉子ども学科・朝日雅也教授にお話をうかがった（2016年3月16日公開）。

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【第4回】ベンチャーマインドで障がい者雇用に挑戦～沖ワークウェル～（１）

OKI（沖電気工業株式会社）の特例子会社OKIワークウェル（正式名称：株式会社沖ワークウェル）は、在宅勤務の障がい者が中心となり、ホームページ制作や顧客管理といったWebシステム開発などを行う。通勤が困難な重度肢体障がい者が自宅でパソコンとネットワークを使いこなし、2015年度売上は約2億を数える。同社の障がい者雇用の取り組みと、特例子会社の立ち上げについて取材をした（2016年4月6日公開）。

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【第5回】スキルの高い障がい者を雇用できるよう教育支援に注力～沖ワークウェル～（2）

OKI（沖電気工業株式会社）の特例子会社OKIワークウェル（正式名称：株式会社沖ワークウェル）は、全社員74名のうち62名が障がい者であり、そのうち41名が重度障がいの在宅勤務者だ。彼らの居住地は首都圏以外に近畿、四国、九州など全国に広がっており、独自開発のシステムを活用しながら、ホームページ制作や顧客管理といったWebシステムの開発を担当している。同社の障がい者雇用の仕組みと、特別支援学校との連携について取材をした（2016年4月11日公開）。

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【前編】「ありたい姿、性で就職・転職を」学生が切り拓くLGBTの未来～JobRainbow～

欧米に比べ、社会的な理解やインフラが遅れていると言われていた日本でも、LGBTの権利を認め、採用や雇用のあり方を変えていこうとする動きが出始めた。そんな中、「LGBTがありたい姿、ありたい性で就職活動・転職活動をすることの応援」を目的に、学生がLGBT就活生・求職者のための情報サイトを立ち上げた。今回、学生団体JobRainbow代表で立教大学4年生の星賢人さんとメンバーで姉の真梨子さんに取り組みやLGBT就活生の就活状況について話を聞いた（2016年2月15日公開）。

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【後編】「中小企業にこそ積極的な取り組みを」学生が切り拓くLGBTの未来～JobRainbow～

「LGBTがありたい姿、ありたい性で就職活動・転職活動をすることを応援」する学生団体JobRainbow。前回に引き続き、LGBTの現状や中小企業が取り組むことのメリットについて伺った（2016年2月17日公開）。

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