「人事制度」タグのついた記事一覧

アクサ損害保険株式会社

在宅勤務とオフィス勤務のメリットを最大限に生かす「スマートワーキング」を推進。社内コミュニケーションの活性化を目的とした新人事プログラムを導入

新しい働き方にあわせ、本社をリノベーションアクサ損害保険株式会社（東京・台東、以下「アクサダイレクト」）は、在宅勤務とオフィス勤務それぞれのメリットを最大限に生かす働き方「スマート...

Works Human Intelligence調べ

【ジョブ型雇用に関する調査】大手法人の76.5％が職務や役割を定義する人事制度を導入済または導入・検討予定

コロナ禍をきっかけに「ジョブ型雇用」導入に「積極的・やや積極的」になった企業は15.1％にとどまるWorks Human Intelligence（東京・港）は、統合人事システム「...

新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査（リクルートキャリア調べ）

新型コロナウイルス禍の影響で導入した人事制度「在宅勤務手当などの支給」実施は約5割。評価制度の改定は2割にとどまる

リクルートキャリアが2021年2月17日に発表した、「新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編」によると、テレワーク導入企業で新型コロナウイルス禍の影響を受...

HRテック企業カオナビ・チームスピリットが実践する人事制度

1日に何度も出退勤可能？ 生産性向上と働きやすさを両立するニューノーマル時代の働き方

新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、リモートワークの普及が一気に進み、働き方を変える大転換になった。感染症対策を契機にニューノーマル時代の働き方を模索していく必要に迫られる中...

株式会社ノジマ

ノジマが7月から新制度を導入。定年後の再雇用契約が80歳まで可能に

65歳の定年後、原則1年契約でノジマ（神奈川）は、定年時に締結できる再雇用契約の期間を65歳から80歳までとする就業規則を新たに導入した。契約開始可能日は2020年7月1日以降で、...

KDDI株式会社

KDDIが正社員約11,000名を対象に「社内副業制度」を導入。就業時間の約2割を目安

最大6カ月間実施し、社内副業先の業務も人事評価の対象にKDDI（東京・千代田）は2020年6月1日から、人事制度改革の一環として、正社員約11,000人を対象に、就業時間の約2割を...

人事制度改革から、企業理念、ビジョンづくりまで。「実録・働き方改革の現場」

働き方改革は1日にして成らず。ネクスウェイが6年かけた企業理念を実現するためのワークスタイル（後編）

働き方改革を推進する際に起きる現場の課題や対応方法を当事者に聞くインタビュー企画の後編。前編では、情報通信提供サービス事業を手掛けるネクスウェイの柳田彩佳さんに、人事制度改革によっ...

人事制度改革から、企業理念、ビジョンづくりまで。「実録・働き方改革の現場」

働き方改革は1日にして成らず。ネクスウェイが6年かけた企業理念を実現するためのワークスタイル（前編）

新型コロナウイルスの影響により、多くの企業がリモートワークの導入に踏み切った。ただ、十分な準備ができていないまま導入した企業も少なくないため、勤怠管理やマネジメントで悩む声が聞こえ...

真の「女性活躍推進」を考える

時短で年収アップは可能か。優秀なワーママを生かす評価制度とは

出産後の女性が復職・転職する際、フルタイム勤務か時短勤務かの選択に迫られる。時短なら当然、年収はダウン。どれだけ効率化を実現しても、1、2時間の時短によってモチベーションが奪われ、...

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2019年上半期　人気記事ランキング

こんにちは、＠人事編集部です。2019年上半期（1月1日～6月30日）に公開した記事の中から、人事・総務担当者が注目した人気記事を発表します。今回は、＠人事ONLINE、プライムコ...

これからの「採用」「組織」のあり方を考えるイベントレポート

メルカリ・ウォンテッドリー流！ 組織エンゲージメントの高め方

企業理念への共感を基準にした「共感採用」を展開するウォンテッドリー（東京・港）と、OKRをはじめ特色ある人事制度を導入するメルカリ（東京・港）。2つの成長企業の人事が6月20日、三...

キーエンスやダイキン工業が成果主義を成功させた理由とは

成果主義は社員を大切にすることから。守島基博が語る「人事の盲点」

「うちの会社は成果主義だ」って言われるけど、成果って何？何に対して頑張ればいいの？もうやる気なんて出ないよ……。社員からこんな不満が聞こえてきたら、人事担当者はどうすればいいのだろ...

大学教員・後藤かずやの「働きかた」研究室 Vol.5

M-1暴言騒動から学ぶ　人事が取組むべき「評価制度の整備」とは

年末の恒例番組である「M-1グランプリ」。それまで無名だったコンビが一夜にしてスターになり得るという、お笑い芸人にとってまさに真剣勝負の晴れ舞台だ。ところが昨年末のM-1グランプリ...

有給取得義務化に向けて　メディプラス編

有給取得率が30％以上アップ　他社事例から考える「有給取得義務化」対策とは

働き方改革法案の成立により労働基準法が改正され、2019年4月から、企業は年間10日以上の有給の権利がある社員に5日以上取得させることが義務化された。※参考：働き方改革関連法 年次...

サービスピックアップ「人事制度構築・運用支援コンサルティング」

8割がリピートする「人事制度構築・運用支援コンサルティング」で従業員満足度を向上

会社と社員の双方が納得できる賃金制度を導入できているだろうか。終身雇用制度が通用しなくなり、バブルの崩壊に伴って定期昇給制度も終焉を迎えた。定期昇給制度に代わる新しい賃金制度が求め...

社員に選ばれる会社の人事制度・人材開発

有給取得率を劇的に向上させる「社風に合った休暇制度」を導入しよう

2019年4月から労働基準法が改正されることはご存知でしょうか？ 日本で事業を展開する会社の「働き方」を改革する内容が盛り込まれており、今回の法改正によって就業規則の何らかの見直し...

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2018年10月　人気記事ランキング

こんにちは、＠人事編集部です。2018年10月公開の人気記事ベスト10を発表いたします。2018年10月には、第4次安倍内閣が発足。2019年10月からの消費税増税や、継続雇用年齢...

特集「超高齢社会　拡大し続けるシニア雇用」第1弾

業績に億単位で貢献するシニアを生み出す　大和ハウス工業の人事制度

人手不足の企業の未来を支えるのは、高齢社員かもしれない―。大和ハウス工業は2013年、高齢社員を硬直的に処遇する「嘱託再雇用制度」から、65歳定年制に移行（定年を延長）した。現役社...

高齢者を「戦力化」する組織のつくり方

特集「超高齢社会　拡大し続けるシニア雇用」トップ

安倍晋三首相は2018年10月、企業の継続雇用年齢を65歳から70歳に引き上げる方針を表明した。超高齢社会の中、働く高齢者が年々増え続けていく。こんな時代に、企業はどう対応すれば良...