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【サービスピックアップ】マネジメント変革で、強い組織を。「マネトレ」


“中間管理職3つの壁”を越える! 「マネトレ」で管理職を効率的に育成

2019.11.27

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企業の経営環境が日々目まぐるしく変化する中、事業戦略推進のキーパーソンとなるのが現場で采配を振るう「中間管理職」だ。
多くの企業が管理職の育成に力を入れたいと感じている一方で、従来の管理職育成プログラムは座学研修やe-learningが中心で、選択肢が限られているのが現実。果たして、研修で指導したことが現場でどのくらい生かされているのか――疑問に思う人事担当者の方も多いのではないだろうか。

今回紹介するのは、今までになかった新しいアプローチでマネジメントをサポートしてくれるサービス「マネトレ」だ。「マネトレ」はチームのマネジメント状態を可視化し、課題と改善プランをAIが提案、さらにチャット機能を利用して専任のマネジメントコーチにいつでも相談することができる。研修、OJTに次ぐ第3の選択肢として、実務の中でマネジメント力の向上を目指すものだ。

2019年9月にリリースされたばかりの「マネトレ」がマネジメントの現場をどのように変えうるのか、同サービスを提供するPaddle株式会社(東京・品川)の代表取締役CEOの大西雄大さんに話を聞いた。【2019年11月12日取材:小林真梨子】

目次
  1. 従業員の満足度、生産性、定着率を左右するのは中間管理職
  2. 時間がない、ノウハウがない、孤独――中間管理職の3つ壁を解決
  3. <AI> と<コーチ> の力で、効率よくマネジメント力を上げる
  4. 「100人の壁」をどう越える? ミドルマネジメントから始める組織改革
  5. ミドルマネジメントを<AI>と<コーチ>がサポートするクラウドサービス「マネトレ」

従業員の満足度、生産性、定着率を左右するのは中間管理職

──「マネトレ」開発の経緯を教えていただけますか?

私は元々人材系の会社で採用コンサルタントやスタートアップ支援を行い、多くの企業の人事・組織課題と向き合ってきました。その中で強く感じたのが、組織開発のキーはミドルマネージャー、いわゆる中間管理職にあるということでした。Gallup社の調査でも従業員のエンゲージメントや生産性、定着率は、会社よりも所属するチームのマネージャーに大きく左右されることが明らかになっています。

管理職の役割には、目標管理や業務の進捗管理に関する「ジョブマネジメント」と、チームビルディングや人材育成、メンタルヘルスに関する「ピープルマネジメント」があります。マネジメントというと「ジョブマネジメント」をイメージされる方が多いかもしれませんが、チームのパフォーマンスを上げるために、近年より重視されているのが「ピープルマネジメント」です。

自身の管理職経験に交えて話すCEOの大西雄大さん

自身の管理職経験に交えて話すCEOの大西雄大さん

このような背景から、既に多くの企業が管理職の育成に力を入れたいと考えていますが、現在の広く行われている集合研修やe-learningではその効果を実感しづらいのが現実です。例えば、管理職研修で取り組む課題は一般化されているため、現場で起きている個別の課題や自らの経験と結びつきにくく、時間の経過と共に忘れてしまいます。また、e-learningは能動的に受講する必要があるため、せっかく導入しても活用率にバラつきが出てしまう、ということは実際によくあります。

そこで思い立ったのが、現場でマネジメントをタイムリーにサポートすることで、管理職の育成を目指すサービスでした。

時間がない、ノウハウがない、孤独──中間管理職の3つ壁を解決

──実際に中間管理職の方は現場でどのようなことに困っているのでしょうか?

中間管理職の育成には「時間がない」「ノウハウがない」「孤独」という3つの壁があると考えています。

まず、管理職は業績を追いながら部下の育成も……と、とにかく忙しい。特にリーダーや係長クラスには実務と管理業務の両方を担当しなくてはならないプレイングマネージャーが多いのも特徴です。

また、働き方やマネジメントに対する考え方の世代間のギャップは年々大きくなっています。部下の育成について先輩管理職に相談しても、結論はだいたい「とにかく飲みにいけ」と(笑)。現場レベルではマネジメントのノウハウがアップデートされていないのです。

そして、これは私自身も管理職を経験して実感したことなのですが、やはり階層が上がれば上がるほど、相談できる相手が少なくなってきます。先に挙げたように、相談しても有効な答えが得られるとは限りませんし、マネジメントに関する本を読み漁っても何が正しいのかは最終的に自分で判断するしかありません。

この3つの課題を解決するために、マネジメントのノウハウを効率よくインプットする手段と、個別に相談できる体制を提供しているのが「マネトレ」です。

<AI> と<コーチ> の力で、効率よくマネジメント力を上げる

──「マネトレ」では具体的にどのようなことができるのでしょうか?

「マネトレ」の大きな特徴のひとつがデータ分析を活用していることです。

「マネトレ」では、組織データやアンケート結果など複数のデータを分析し、各組織のマネジメント状態を可視化します。これまでマネジメントの状態を可視化するには大規模なサーベイが必要でしたが、「マネトレ」に必要なのは、サービス利用開始時のアカウント登録と回答時間3分程度の簡単なアンケートのみ。人事部やメンバーの負担はほとんどありません。
さらに、課題の抽出や改善策の提案もマネトレが行います。「マネトレ」が蓄積した社内外の取り組みや成功事例から、自組織に最適なプランをタイムリーに提案してくれます。実際に起きている事例が生かされるので、具体的かつ実践的です。

もうひとつの特徴がマネジメントコーチです。

「マネトレ」にはチャット機能があり、時間や場所を選ばず、コーチにマネジメントに関する相談をすることが可能です。「コーチ」という言葉から「コーチング」を連想する方も多いのですが、「マネトレ」のマネジメントコーチはスポーツのパーソナルトレーナーに近い考え方で、データを基に課題設定や改善策の実行をサポートする、管理職の伴走者です。改善策をどのように実行するか、という行動支援を目的としているのが、内面への働きかけのウェイトが高いコーチングやカウンセリングとは異なる部分です。コーチのサポートを受けながら、改善策を実行する過程で学びが得られるので、効率的にマネジメント力を向上させることができるのです。

管理職研修のタイプと特徴

「マネトレ」は個々の課題に合わせた育成に向いている ※画像クリックで拡大します

「100人の壁」をどう越える? ミドルマネジメントから始める組織改革

──「マネトレ」はどのような企業に向いていますか?

現在、東証1部上場企業から中小企業まで導入されています。企業規模を問わずニーズがありますが、分かりやすい指標では従業員数が100人以上の企業でしょうか。
「100人の壁」とよく呼ばれますが、従業員数が100人以上になると、さらなる成長や組織を維持していくために、マネジメントに注力せざるを得なくなります。そのためマネジメントの課題が顕在化しやすいのです。

「マネトレ」導入が効果的な企業は、大きく分けて3パターンあります。

1つ目、これはほとんどすべての企業に共通ですが、新任管理職のマネジメント力強化に課題を感じている企業。組織の状態やそれぞれのスキルに合わせたマネジメントプランの実行をサポートすることで、スピーディーにノウハウを習得することができます。

2つ目は、チェンジマネジメントという観点からベテラン管理職にアプローチしたいと考えている企業。組織は時代によって変化していくものですから、マネジメント手法もそれに合わせてアップデートしなくてはなりません。ベテラン管理職が、部下への接し方も含め、自身のマネジメント手法を客観視し、新しいノウハウを習得する際にも「マネトレ」は有効です。

3つ目は、成長期の企業によくあるのですが、組織の拡大に伴いミドル層のマネージャーが足りなくなってしまい、まだ能力は足りないかもしれないけどそのポジションに就いてもらわざるを得ない、というパターンです。そのようなケースでは、管理職を育てるためのリソースも足りないことが多いので、社外リソースとして他社事例やコーチを活用できるのは大きなメリットなのではないかと思います。

Paddle大西さんインタビューイメージ

労働力不足が深刻な社会問題となっている今、生産性の向上や人材の定着といった組織課題を解決する上でますます重要な役割を担っているのが中間管理職です。ミドルマネジメントを中心とした組織改革の推進に「マネトレ」を役立ててもらえると幸いです。

ミドルマネジメントを<AI>と<コーチ>がサポートするクラウドサービス「マネトレ」

ミドルマネジメントを<AI>と<コーチ>がサポートするクラウドサービス「マネトレ」画面イメージ

マネジメントコーチシステム「マネトレ」
中間管理職のマネジメントを日常的にサポートする従来にない「マネジメントコーチシステム」。管理職のマネジメント力が向上することで、従業員満足度、生産性、人材定着率の改善が期待できる。AIがマネジメント状態を可視化し、課題と改善策を提案。さらにマネジメントコーチが改善策の実行を支援する。社外の成功事例やマネジメントコーチという外部リソースを活用することで、人事担当者の負担を最小限にとどめながら、管理職の育成と組織改革を推進できる。

サービスの詳細はこちら  >> https://at-jinji.jp/service/604/734

【企画・制作:@人事編集部広告制作部】

【編集部より】
「中間管理職」「ミドルマネジメント」に関する記事はこちら。

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