すべての記事一覧

株式会社パーソル総合研究所調べ

【オンライン研修の実態】企業の75％が「増えた」と回答。コロナ禍で進む集合研修のオンライン化

一方で研修後のフォローは3割以上が行っておらずパーソル総合研究所（東京・千代田）は7月5日、「コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査」の結果を発表した。有効回答数【人事調査...

株式会社KAKEAI

1万回の実施データから判明した満足度が高い1on1の工夫や挑戦を共有するオンラインイベント「1on1 Days」を8月3〜5日に開催

初日はリコージャパン、NTTコミュニケーションズ、NECが登壇1on1支援プラットフォーム「KAKEAI（カケアイ）」を提供する株式会社KAKEAI（東京・港）は、1on1の実態や...

株式会社JobRainbow

日本のダイバーシティ＆インクルージョンをリードする企業を表彰する「D&I Award 2021」を開催決定。エントリー締切は9月17日

審査員は乙武洋匡氏、ジーンクエスト・高橋祥子氏、FCAジャパン・アランプレセ氏らJobRainbow（東京・渋谷）は、ダイバーシティ＆インクルージョンに取り組む企業を独自の100項...

Great Place to Work® Institute Japan発表

2021年版「働きがいのある会社」若手ランキング　1位にアメリカン・エキスプレス（大規模部門）、 コンカー（中規模部門）、現場サポート（小規模部門）

「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place to Work® Institute Japan（東京・品川、以下GPTWジャパン）は7月6日、「2021年版...

人事の10分読書vol.5『組織の未来はエンゲージメントで決まる』

＠人事が、本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、人事のスキルアップにつながる書籍の要約をお届けする連載企画「人事の10分読書」。第5回は『組織の未来はエンゲージメントで決まる』（...

株式会社リクルートスタッフィング調べ

＜障がい者雇用の実態調査＞ 障がい者法定雇用率引き上げを受け、採用を増やす企業が約4割。課題は仕事の切り出しと就業場所の確保

リクルートスタッフィング（東京・中央）は6月23日、障がい者雇用を行っている企業（従業員数25～5,000人以上）の経営者、人事・労務担当者、総務担当者を対象に実施した「障がい者雇...

Works Human Intelligence調べ

【大手65法人調査】LGBTQに関する取り組みを実施または検討中は7割。一方で「優先度低い」が6割

実施または取り組み内容の上位「差別禁止の明文化」「戸籍／法律上の氏名と異なる通称名の使用」Works Human Intelligence（東京・港）は6月24日、統合人事システム...

自社にマッチする勤怠管理システムの選び方ノウハウと最新サービスまとめ

【法改正やテレワークにも対応】2021年版 勤怠管理システムの選び方

従業員の労働時間や勤怠状況を把握する勤怠管理は企業が必ず行わなくてはならない義務として定められています。近年、働き方改革関連法施行により、勤怠管理に直接影響する法改正が複数行われ、...

厚生労働省

厚生労働省が「働く環境の変化に対応できるキャリアコンサルタントに関する報告書」を公表

コロナ禍、人生100年時代、DX加速化など状況の変化に対応しつつ、専門性の発揮が求められる厚生労働省は6月16日、「働く環境の変化に対応できるキャリアコンサルタントに関する報告書」...

人事の10分読書vol.3『リーダーを目指す人の心得　文庫版』

＠人事が、本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、人事のスキルアップにつながる書籍の要約をお届けする連載企画「人事の10分読書」。第3回は『リーダーを目指す人の心得　文庫版』（飛鳥...

「会社員の自律的な学びに関する実態調査」株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

1年以上学びを継続している人の約6割が、「1年以上継続することなく一過性に終わったことがある」と回答。継続には学びに合わせた工夫が有効

継続している人は「発表やアウトプットの機会がある」「情報交換したり一緒に取り組んだりする仲間がいる」など自身の学びに合わせた工夫を行う「人生100年時代」と言われるなか、ビジネスマ...

ビジネスメール実態調査2021（日本ビジネスメール協会調べ）

コロナ禍で増えるメール利用。1日平均の送信メール数は「13.63通」、受信メール数「51.10通」で効率化が課題に

1日当たりメールを読むのにかかる時間は平均約69分で、2019年から26分の増加日本ビジネスメール協会(東京・千代田)は6月1日、「ビジネスメール調査2021」の結果を発表した（有...

「ポストオフ経験に関する意識調査」株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

ポストオフ後の適応が良好な人の共通点「新しい知識・スキルや専門性を身に着ける」「権威を振りかざさない」「社内の人脈を広げる」

役職定年・役職任期制度やそれに準ずる制度運用によって役職から降りる「ポストオフ」経験のある50～64歳の会社員766名へ調査リクルートマネジメントソリューションズは6月1日、役職を...

パーソル総合研究所「シニア従業員とその同僚の就労意識に関する定量調査」

定年後の再雇用で年収半分以下は約5割。一方で再雇用者の過半数が定年前と業務内容は「ほぼ同様」と回答

同一労働同一賃金やシニア人材のモチベーションの課題が浮き彫りに2021年4月施行の改正高年齢者雇用安定法により、70歳まで就業機会を確保する努力義務が企業に課された中、企業のシニア...

株式会社リクルート

【2021年度の中途採用計画】人事1,015人が回答。中途採用を増やす企業は23.0%、昨年度と同等は49.9％

リクルート（東京・千代田）は5月31日、中途採用を実施している企業の人事担当者1,015人が回答した調査「2021年度の中途採用計画」の一部を発表した。発表によると、2021年度の...

新刊紹介

『あなたの会社は、なぜDXが進まないのか？ ――先進事例に学ぶNew Normalの処方箋』著・牧田幸弘

幻冬舎メディアコンサルティングは6月1日、『あなたの会社は、なぜDXが進まないのか？　―先進事例に学ぶNew Normalの処方箋』（著・牧田幸弘）を発売した。同書は、リモートワー...

「LGBTQ+とアライ（理解者・支援者）に関する全国調査」P&Gジャパン合同会社

LGBTQ+を理解・支援する「アライ」 職場での存在は3.6％。職場での育成が課題に

P&Gジャパン（神戸市、以下P&G）が5月26日に発表した、LGBTQ+とアライ（理解者・支援者）に関する全国調査によると、職場にアライが「いる」と答えたのは3.6...

三井住友海上火災保険株式会社

三井住友海上火災保険が男性社員の育休取得強化へ。出生後1年以内に１カ月以上の育児休業または有給休暇の取得を推進

三井住友海上火災保険株式会社は5月31日、男性社員を対象とした育児休業1カ月取得に向けた取組みを開始すると発表した。対象は子どもが生まれた男性社員で、子どもの出生後1年以内に1カ月...

【シニア層の就業実態・意識調査2021】ジョブズリサーチセンター（株式会社リクルート）

コロナ禍で採用予定を減らした企業は2割。今後のシニア層の採用・雇用、活躍促進には健康管理とITツール利用の工夫が必要

コロナ前後でシニア層（55～74歳）の就業意欲や企業の採用・雇用意欲や手法がどう変化したのか。リクルートの調査研究機関『ジョブズリサーチセンター（JBRC）』が5月25日に発表した...

人事の10分読書vol.2『予算ゼロでも最高の人材が採れる まちがえない採用』

＠人事が、本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、人事のスキルアップにつながる書籍の要約をお届けする連載企画「人事の10分読書」。第2回は『予算ゼロでも最高の人材が採れる まちがえ...