一般社団法人日本ビジネスメール協会
「ビジネスメール実態調査2024」回答を4月30日まで受付中
2024.04.25
一般社団法人日本ビジネスメール協会(東京・千代田)は現在、「ビジネスメール実態調査2023」の回答を募集している。回答の対象者は、現在、仕事でメールを使っている人で、有効回答者の中から抽選で10名に日本ビジネスメール協会の講座に1回無料、50名に1回半額でで参加できる権利などをプレゼントする。無料参加できる講座は受講料が8,800円から27,500円までの全ての講座が対象。
アンケートは、「送受信しているメールの平均通数」「メールを1通書くのにかかる平均時間」「一年前と比較して、仕事でメールの利用が増えたと感じること」「不快に感じた内容」などビジネスメールに関してさまざまな角度から実態を読み解く。以下、リリースより。[写真はイメージ]
「ビジネスメール実態調査2024」の回答はこちらから
https://businessmail.or.jp/research2024/
「ビジネスメール実態調査2024」実施のお知らせ
仕事におけるメールの利用実態と課題を調査
一般社団法人日本ビジネスメール協会(所在地:東京都千代田区、代表理事:平野友朗)は「ビジネスメール実態調査2024」を実施します。ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在、仕事でメールを使っている人を対象に毎年実施しています。2007年から18年連続で行なっている、ビジネスメールに関する継続した調査です。
本調査は、2024年4月1日(月曜)から2024年4月30日(火曜)までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。質問内容は「仕事で利用しているメールソフト」「送受信しているメールの平均通数」「メールを1通書くのにかかる平均時間」「一年前と比較して、仕事でメールの利用が増えたと感じること」「不快に感じた内容」「ビジネスメールがうまいと感じた内容」「テレワークの頻度」など37項目です。調査結果は2024年6月3日(月曜)予定、回答者全員にお知らせします。
「ビジネスメール実態調査2024」概要
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている人
調査期間:2024年4月1日(月曜)から2024年4月30日(火曜)
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間:7分程度
結果発表:2024年6月上旬(予定)
「ビジネスメール実態調査2024」の回答はこちらから
https://businessmail.or.jp/research2024/
昨年の調査結果はこちら「ビジネスメール実態調査2023」
https://businessmail.or.jp/research/2023-result/
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[代表者]平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]http://businessmail.or.jp/
[電話]03-5577-3210 [E-mail]info@businessmail.or.jp
一般社団法人日本ビジネスメール協会はビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しています
「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です
【プレスリリース「『ビジネスメール実態調査2024』実施のお知らせ」より|202年4月1日・一般社団法人日本ビジネスメール協会】
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■新入社員にこれだけは伝えたい「よくあるメールのトラブル防止法」
新入社員研修で、人事・教育担当者がビジネスメールの基礎を教えることは多いでしょう。しかし、担当者自身がきちんとメール教育を受けているケースは少なく、自信がないなかで教えている、もしくは、細かく教えず、配属先での教育に任せることもあるようです。
新入社員が特に起こしがちなミスを防ぐ方法について紹介します。
【おすすめポイント】
・ノウハウ1:誤字脱字を防ぐコツ
・ノウハウ2:書きかけ送信のうっかりミスを防ぐコツ
・ノウハウ3:曖昧な表現で伝達ミスを防ぐコツ
【平野 友朗 (一般社団法人日本ビジネスメール協会)】
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