【女性の仕事と健康支援に関する意識調査】会社員女性の約6割が月経・更年期での仕事の低下を感じ、健康支援の必要性を8割が認識

ヘルスケアテクノロジーズ（東京・港）は7月31日、企業の女性活躍推進を健康面で支援する新サービス「HELPO actio+」（https://healthcare-tech.co.jp/news/20230731_2.html）の提供開始に伴い、全国の20代～50代の会社員の女性400名を対象に「女性の仕事と健康支援に関する意識調査」を実施し、その調査結果を発表した。

調査結果では会社員女性の約6割が月経・PMSや更年期の影響で仕事のパフォーマンスが低下していると回答。しかし、その症状に対する適切な対処が行われれば、多くの女性が症状の改善を実感している。また、20代の女性の約半数が管理職への昇進を希望しており、健康支援が仕事のパフォーマンス維持に寄与することが明らかになった。以下、リリースより。

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調査結果

１．約6割が「月経・PMSでからだの痛みやメンタルへの影響がある」と回答。仕事のパフォーマンスは10点満点中、平均5.2点分も下がるという結果に

月経・PMSでからだの痛みやメンタルへの影響について、全体の58.8%が「影響がある」と答えました。
さらに、「元気な時の仕事の出来を10点とした場合、生理期間前後やPMS中の仕事の出来は何点ですか」という質問の回答は平均4.8点となり、生理・PMSの影響により、5.2点分も仕事のパフォーマンスが下がるということが判明しました。
この結果から、多くの女性が月経・PMSの影響で心身に影響を受け、仕事に支障が出てしまっていることが明らかになりました。

２．更年期を自覚する女性の約6割が「仕事に支障をきたしているが、我慢している」と回答。仕事のパフォーマンスは10点満点中、平均4.9点分も下がるという結果に

更年期症状に関して、症状を自覚する40～50代女性のうち64.5%が「更年期の症状が仕事に支障をきたしているが、我慢をしている」と回答しました。「元気な時の仕事の出来を10点とした場合、更年期の症状出現時の仕事の出来は何点ですか」という質問の回答は平均5.1点で、更年期症状の影響により、4.9点分も仕事のパフォーマンスが下がるということが判明しました。

この結果から、40～50代で更年期の症状を抱える女性の多くは、仕事に支障をきたしつつも我慢をしており、仕事のパフォーマンスに影響が出てしまっていることが明らかになりました。

３．月経・PMSから来る不調に悩む人の2人に1人、更年期の症状に悩む人の3人に1人は何らかの対処をしたことで症状が改善したことがあると明らかに

月経・PMSでからだの痛みやメンタルに影響があると答えた人のうち、「何らかの対処をしたことで症状が改善した経験がある」という人は49.5%でした。また、更年期症状を自覚する人のうち、35.5%は「何らかの対処をしたことで症状が改善した経験がある」と回答しました。

月経・PMSから来る不調に悩む人の2人に1人、更年期の症状を抱える人の3人に1人が、対処をすることで症状が改善したことがあると分かりました。何らかの不調を抱えながら、対処せずに耐えている人も多いため、対処方法があることを広く伝えることで、症状を改善できる人の割合は増える余地があるといえます。

４．20代の会社員女性の約半数が管理職への登用を希望。同世代男性とほぼ同水準の結果に

現在管理職でない方の中で、「管理職（課長相当以上）への登用を希望する」と回答した人は22.5%でした。一方で、20代の場合は48.5%が管理職への登用を希望すると回答。20代の男性にも同じ質問をしたところ、希望すると回答したのは49.0%(※)で、男女でほとんど差がないという結果になりました。20代会社員女性の管理職登用へのモチベーションは、同世代の男性とほぼ同水準であることが判明しました。

※2023年7月17日～20日の間に、全国の20代～50代会社員男性385名に対して実施した調査より、20代の結果を抜粋

５．女性の8割近くが「健康支援が仕事のパフォーマンス維持や、長く働くことにプラスになる」と回答。仕事をする上での健康面でのサポートの重要性が明らかに

女性に対し「女性に特化した健康支援は、仕事のパフォーマンスの維持や、長く働くことに、プラスになりますか」と聞いたところ、76.3%が「はい」と回答しました。

加えて、「利用できると仕事の生産性が上がったり、長く働くことにつながりそうな施策」を聞いたところ、1位「柔軟な働き方（テレワークやフレックスタイムなど）」（28.3%）、2位「時間単位の休暇取得できる制度・環境」（26.0%）と働き方の面での制度が上位に来る一方で、3位以降は「婦人科受診費用の補助」（22.5%）、「生理休暇」（18.0%）、「低用量ピルの服薬支援（費用の補助）」（16.3%）と健康支援の施策が続きました。20代の結果はより健康支援の傾向が強く、1位「低用量ピルの服薬支援（費用の補助）」（32.1%）、2位「婦人科受診費用の補助」（22.9%）、3位「生理休暇」（21.1%）、4位「生理・PMSや更年期についての理解を深める男性も含む全社員対象の研修」（19.3%）、5位「時間単位の休暇取得できる制度・環境」（18.3%）という結果でした。

多くの女性が、仕事をする上での健康面のサポートの重要性を感じていることが伺えます。

企業が働く女性を健康面でサポートできる新サービスが登場

業界初の「女性の病気」に関わる領域のサポートや、24時間365日対応の医療相談を提供

2022年の女性活躍推進法の改正で対象企業が拡大されたことや、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン（DE＆I）の観点から、男女の産休・育休取得などの制度整備、リモートワークの導入などの柔軟な働き方への対応が進んでいます。一方で、社員が自社の女性活躍やDE&Iに対する取り組みについて良い影響があると実感している比率は低い結果も出ており、現状の制度や施策について見なおす必要がありそうです。ヘルスケアテクノロジーズは、社員が生産性を落とすことなく、ライフステージの変化にも対応して働き続けるためには、制度面や労働環境だけでなく、土台となる健康をサポートする必要があると考えています。

7月31日より提供を開始する、企業の女性活躍推進を健康面で支援する新サービス「HELPO actio+」（https://healthcare-tech.co.jp/news/20230731_2.html）は、ヘルスケアアプリ「HELPO」を導入する企業に無償で提供されるサービスです。「HELPO actio+」は下記のような特長を携えています。

• 働く世代に関わる4大カテゴリである「月経・PMS」「更年期」「妊活・不妊」に加え、業界初の取り組みとして、女性に多い“なんとなく不調”という症状や先のトピックスに当てはまらない症状を含む「女性の病気」に関わる領域までサポート
• セルフチェックやコラムなどのさまざまなコンテンツにより気づきを与え、ヘルスケアテクノロジーズに所属する医師・看護師・薬剤師・保健師などの医療従事者が24時間365日対応する、チャットでの早期相談を促進
• 調査アンケートや報告レポートの作成も実施し、導入企業に提供。従業員のリテラシー向上に留まらず、現状把握から行動変容までの流れを一連でサポート
• 女性のライフステージごとの健康課題への対応だけでなく、全社員とその家族に対する健康支援も可能

「HELPO actio+」が活用されることにより、女性が自身のケアを後回しにせず、希望する働き方でいきいきと活躍できる世の中の実現に貢献します。

調査概要

調査エリア：全国
調査対象者：20～50代の会社員の女性
サンプル数：400ss
調査期間　：2023年7月17日～20日
調査方法　：インターネットリサーチ

＜ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について＞

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX（デジタルトランスフォーメーション）領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。「HELPO」の詳細については、こちら（https://healthcare-tech.co.jp/news/20200729.html）をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年6月にはオンライン診療サービス機能を、2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED（ミラメド）」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を、それぞれ「HELPO」に追加、2022年12月より、「HELPO」の個人向けサービスの提供を開始しています。

【プレスリリース「【女性の仕事と健康支援に関する意識調査】会社員女性の約6割が月経・PMS・更年期症状で仕事に支障　企業の女性活躍推進、制度面で”健康支援”の高いニーズが明らかに」より｜2023年7月31日・ヘルスケアテクノロジーズ株式会社】

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