24時間365日いつでも健康医療相談できるホームドクター【HELPO】

「情報革命で人々を幸せに」を経営理念に掲げるソフトバンク株式会社の子会社として、2019年より医療・ヘルスケアの領域でサービス提供を行ってきたヘルスケアテクノロジーズ株式会社。人々の健康維持・増進をサポートするため展開しているオンラインヘルスケア事業について、CEOの大石怜史さん（下写真）に聞いた。【2023年4月10日取材：池田亮貴、文：黄理愛】

2040年には医療負担額が78兆円…課題解決のため

ソフトバンク株式会社では、成長戦略である「Beyond Carrier」を掲げています。これは、コアビジネスである通信事業の成長を図りつつも、その枠を越えて情報・テクノロジー領域のさまざまな分野で事業を展開し、企業価値の最大化を目指すというものです。

そうした流れの中で、日本が抱えている社会課題にアプローチしながら新規事業を考え、世に出していくメンバーが集まりました。私はそのうちの一人で、2019年よりソフトバンクの中では初の領域となる医療・ヘルスケアの事業を展開してきました。

日本の医療が抱えている問題は、▼医師の過重労働、▼増大する医療費、▼通院のハードルが高いこと―の大きく3点が挙げられます。特に医療費の問題は深刻で、現在40兆円あてられているものが、約20年後には78兆円とかなり大きく膨れ上がることがすでに推計として出ています【上写真】。

少子高齢化によって労働人口は減っていき医療コストが上がり続けることに対して、「何か解決策を打たなければいけないのではないか」。そうした思いから弊社を設立しました。医療機関ではない私たちがこの問題にどのようにアプローチできるかが至上命題となっています。

人々のヘルスリテラシーを向上させたい

私は海外の医療システムやヘルスケアについて知る機会が多かったのですが、日本の状況を比較してみると一般的に未病（病気ではないものの、健康な状態から離れつつある状態）への認識が低い傾向にあると感じます。健康への対策が、“完全に身体が悪い状態になってから病院へ行く”というものになってしまっている。

ヘルスリテラシーが低いと未病を放置してしまい、病状の悪化につながりかねません。マイナスから直していくとなるとその分コストも時間もかかってしまい、ご自身の負担も大きくなりますよね。そうならないような環境、仕組みを作ることが私たちが目指していることです。

上記の課題意識から、ヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」の開発・提供に取り組んできました。

「使い続けることで健康であり続けられる」サービス

「HELPO」の中長期的なコンセプトは「ホームドクター」です。病気になってから病院へ行くのではなく、利用者の日常生活に寄り添い、「HELPO」を活用することで健康を維持してほしい。

そのような観点で、「HELPO」では24時間365日、リアルタイムにチャットで回答が得られる健康医療相談を実施しています。アプリを通して、弊社所属の医師・看護師・薬剤師からなる医療チームと気軽にやり取りできるサービスです。

何か気になることを打ち込んでいただくと、30秒以内にファーストレスポンスがあります。そこから最長1時間、いろいろと会話をしながら対処法をアドバイスしていくというのがメインの機能になっています。

単発の相談はもちろん、利用者が日常的にヘルスケアデータや検診情報、服用している薬などについて相談することで、より一人ひとりの悩みや現状に沿ったアドバイスを受けられたり、適切なソリューションにつなげてもらうことが可能です。

2020年7月にローンチして以降、基本的には企業や自治体向けに提供してきましたが、2022年12月からは個人の方向けにサービスリリースを行いました。これからもより幅広くご活用いただくため、さらなるサービスの拡充に努めています。

患者のニーズに合わせた医療サービスの提供を実現

そのほかの機能として、薬局で買える一般用医薬品や、日用品、健康食品などの販売をしているのが上記③のHELPOモールです。東京23区内であれば、購入後最短3時間ほどで自宅へのお届けもしています。

また、すぐに医療対応が必要な場合は、②のオンライン診療ほか、お近くの病院を案内する⑤の病院検索機能を活用いただけます。オンライン診療は、新型コロナウイルスの影響を受けて急いで機能開発に取り組んだものです。現在は、提携している医療機関の協力を得ながら夜間や休日の診療対応も行っています。診療科に悩んだ際は、健康医療相談で相談することも可能です。

働いている方々が病院にかかろうとすると、定時後には間に合わないため仕事を休まなければいけなかったり、休日に行きたくても診療時間外だったりと、ニーズに合致する病院を探すだけでも苦労するという現状があります。患者側が病院に合わせるのではなく、患者側の状況にフィットしたサービスを作りたいとの思いでオンライン診療の実装を行いました。

機能のほかに、生活習慣病にも着目し、その方に合った減量をサポートするダイエットプログラムや、運動習慣を身に着けてもらうためのユーザー向け歩数イベントといったキャンペーンも実施しています。

幅広い内容のプログラムでカスタマーサクセス支援も

今後は、現在力を入れているカスタマーサクセスをさらに充実させていく予定です。利用者のニーズにマッチしたサポートを行っていくサービスです。

各種セミナーやフェムケアプログラム、ウォーキングイベントなど、すでにご好評いただいている取り組みも多いですが、特に注力していきたい分野がメンタルヘルスです。厚生労働省の調査によると、メンタル不調によって休業または退職した職員がいる事業所の数が年々増加傾向にあることが分かります。

しかし、メンタル不調は目に見えにくい分、対応が遅れてしまいがちです。不調を抱えている当人も、例えば休むことや、人事評価への影響を懸念し会社に不調を隠してしまったり、周囲が多忙で相談しづらいといった状況があります。

「HELPO」の健康医療相談は匿名で利用可能で、導入元となる企業に誰が・何を相談したかという情報が伝わらないため、何か不調を感じた際の相談の障壁はだいぶ低いのではないでしょうか。実際に2023年1～3月の実績を見ると、企業が導入しているケースにおいて、全体の相談数のうち8％ほどはメンタル不調に関する内容が占めています。

メンタルに関する相談は夜23時頃から増える傾向にあるのですが、悪化してくると相談頻度が上がってくるんですね。ここに24時間対応の強みがあると自負しています。

健康経営のための伴走者に

近年、健康経営が重視されていますが、実際に施策として何に取り組めば良いか分からない、イメージしにくいというのが実情かと思います。また、健康経営優良法人の認定を既に受けている場合でも、継続して認定を取得するためにどうすればよいか分からないというお悩みも寄せられています。ユーザーの健康増進はもちろん導入先企業にとっても私たちのサービスが健康経営の実現に向けたコンサルティングの役割を果たせたらと考えています。

※情報は取材時点。画像はヘルスケアテクノロジーズ株式会社より提供

サービス紹介：気軽に相談、いつでも頼れる「HELPO」

「HELPO」
未病（病気ではないものの、健康な状態から離れつつある状態）と呼ばれる、体調が悪くなり始めた時や、ちょっとした心身の不安を医師・看護師・薬剤師の医療専門チームに24時間365日気軽に相談できるヘルスケアアプリ。企業・自治体・個人の健康に関する課題を豊富なサービスでサポートする。

詳細および資料請求はこちら
https://healthcare-tech.co.jp/service/

会社情報

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社
本社：〒105-0014　東京都港区芝 2-28-8
代表：代表取締役社長 兼 CEO　大石怜史
設立：2019年5月1日
従業員数：189人（2023年5月時点）
事業内容：オンラインヘルスケア事業
HP：https://healthcare-tech.co.jp/

【企画・制作：＠人事編集部広告制作部】