「採用したら最後まで一緒」の理想は嘘。曽和利光×北野唯我対談

HR業界のキーパーソン、人材研究所の曽和利光さんとワンキャリアの北野唯我さんによる対談企画。＠人事読者から寄せられた「組織改革」に関する悩みや疑問に、最前線を知る専門家ならではの新たな視点で答えていきます。

今回のお悩みは「採用や組織改善の取り組みを全社で統一するべきか、グループ会社や事業部ごとに個別最適するべきか」。事業部やグループ会社が多い企業が抱えやすい問題について、事業の永続性や人事のスキルなど現実的な視点から解決策を提案します。【取材：2019年9月18日　＠人事編集部　大西里奈】

プロフィール

・曽和利光（そわ・としみつ）（右）株式会社人材研究所 代表取締役社長

京都大学教育学部教育心理学科卒業。リクルート人事部ゼネラルマネジャー、ライフネット生命総務部長、オープンハウス組織開発本部長を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験。学生向けにも就活関連情報を精力的に発信中。人事歴約25年、これまでに面接した人数は2万人以上。2011年に株式会社人材研究所設立。

・北野唯我（きたの・ゆいが）（左）作家、ワンキャリア 最高戦略責任者

兵庫県生まれ。神戸大学経営学部卒業。博報堂へ入社し、経営企画局・経理財務局で勤務。米国留学の後、ボストンコンサルティンググループを経て、2016年にワンキャリアに参画、最高戦略責任者執行役員に就任。2019年1月から子会社の代表取締役、社外IT企業の戦略顧問も兼務。11月28日に初の本格経営書『オープネス ー職場の空気が結果を決めるー』が発売予定。著書は他に『転職の思考法』『天才を殺す凡人』『分断を生むエジソン』がある。

全体最適するべきか、個別最適するべきかどうかは事業の永続性による

【質問3：事業部が多い企業では、採用や組織改革の取り組みを全体最適すべきか？】
▼30代女性、IT、従業員数100人以上300人未満

北野さん（以下敬称略）：単一事業においては「全てのカルチャーが一緒」という状況もありえますが、事業が違えばそれに合ったパフォーマンスを出す人も、ルールも違います。そもそも、ドメインが異なる複数の事業がある場合に「全体最適」ってしたほうがいいんですかね？

曽和さん（以下敬称略）：スキル上は全体最適にしなくていいと思います。エンジニアと広報担当のスキルを一緒にする必要はありませんから。ただし全体最適を考えるかどうかは、事業の永続性がどれくらいなのかによります。

各事業の永続性が高いならば、個別最適を推し進めていけばいい。でも、事業ポートフォリオが入れ替わってライフサイクルが激しいならば、社員の雇用確保のため、他事業にも転用性を持たせる必要があります。