手厚いサポートで中小企業から高い支持。安価・充実機能で管理を効率化【ひかりクラウドスマートスタディ】

新型コロナウイルス流行の影響により、社内研修のデジタル化が進んでいる企業も多い中で、逆に全く手をつけられていない企業もまだまだ存在している。

東日本電信電話株式会社（以下NTT東日本）は、そんな初心者の方でも安心してスタートできることをミッションとして、教育データ管理ツールの「ひかりクラウドスマートスタディ」を開発。今回は、数あるサービスの中で他社との差別化となっているポイントなどを、ビジネス開発本部、CXビジネス部、業務DXサービス担当の小林史弥さん（左写真）に伺った。
【2023年6月8日取材：池田亮貴、文：須藤大智、編集：鈴木詩織】

充実したサポートでデジタル化の第一歩

「ひかりクラウドスマートスタディ」は、ラーニングマネジメントシステム（以下LMS）に分類されるサービスです。企業様の中で人事部などが、各社員に研修を提供する時、いつ・誰が・どの研修を完了したか、またテストで何点取れたか、というデータを管理するツールです。

管理をリアルからデジタルへ切り替えようと考えても、自分たちだけではツールが使いこなせないため、当社のサポート体制に頼りたい企業様が、主に利用されています。
特に、社内にITスキルの高い人がいないという地方の中小企業様には、弊社のしっかりとコミュニケーションを取って、お客様に寄り添う手厚いサポートを理由に当社を選んでくださいます。
あるいは、自社でコンテンツは作れるので、とにかく安いサービスを使いたいという理由で利用される企業様も多いです。

また、LMSを2種類以上利用している場合もあります。他のLMSサービスでプログラマー研修やマナー研修などのコンテンツを利用しているが、そのLMSに管理機能があまり備わっていないケースです。そういう場合、最終的に人事が細かい管理をする手間がかかってしまいますので、「ひかりクラウドスマートスタディ」で管理機能を補う形で利用されています。

お客様のリアルな声が形に

2015年、まだクラウドの自動化が普及していなかった時代に、「ひかりクラウド」というクラウド型商品を展開しているシリーズの1つとして「ひかりクラウドスマートスタディ」が開発されました。
この頃当社は、3,000人ほどの営業が定期的に、主力である「フレッツ光」など固定通信サービスをご案内するため、東日本の中小企業を含めた多くの法人のお客様を訪問していました。

その中で、お客様の困り事を聞かせていただく機会もあり、頻繁に耳にしたのが、社内研修に関する問題です。例えば、全国に支店をお持ちのお客様が、社員を集めて毎年研修をするのが非常に大変だとおっしゃっていました。
当時のLMSは、サーバーを構築し、そこにソフトウエアをインストールして運用するものが中心です。中小企業にとっては、費用的にも技術力的にもハードルが高く、導入を断念することが多かったと思います。この課題を解決するため、サーバーの構築・運用を必要としないクラウド型のLMSを開発することになりました。

当時は、学習塾様がメインターゲットだったのですが、それだけではなかなか広まらない中で、中小企業のお客様から「社内研修で使用したい」とおっしゃっていただくことが増え、多くの方に利用していただくに至りました。コロナ禍でのデジタル化で、 ひかりクラウドスマートスタディが普及したことも追い風になったと思います。

手厚いサポートと低価格・充実の管理機能を両立

当社の場合はフレッツ光が収入基盤として安定していたため、大規模なサポートセンターを持っており、企業様を支える体制をすぐにご用意できました。「稼働が100%だと品質に問題が起きる」という観点から余裕を持って運営していたこともあり、われわれにもコストメリットのある形で中小の企業様にも手厚いサポートを提供できています。

また、比較的安価な価格設定も強みです。単価で税込み198円/IDで、1IDから申し込み可能。最低利用期間も最低利用ユーザー数も制約がないため、とりあえずやってみよう、という方々におすすめです。
コンテンツが多くなると単価も上がってしまうので、既に自社で用意している企業様には、「低価格で管理機能が十分そろっているツール」と評価していただいています。

他にも、いま注目されているのが、研修対象者が閲覧したかをチェックする履歴機能です。加えてテストもできますので、「この問題をみんな落としているからフォローする研修を一つ作る」など必要なコンテンツを見極めることができます。同じ研修を何度もする場合でしたら、録画機能を利用して行うことで時間も削減できますし、本来の目的である、「受講ユーザーに何を知ってもらわなければならないか」という研究を進める余裕ができます。

気軽に導入できるシステム

2023年8月のアップデートで、メールアドレスなどいくつかの情報を入力していただければ、すぐに使い始められる仕様に変わりました。
同じような機能のツールが多いLMSの中では、気軽に導入できるツールであることをさらにアピールできると思っています。

もう一つ取り組んでいきたいポイントは、学習効果を担保するような仕組みです。
レポートの自動可視化システムや、研修用コンテンツの用意からテストの実施、フォローまでの流れを自社で作るためには、非常に高度なスキルと時間が必要です。また、研修を企画・運用される方々は、受講者がしっかりとスキルを伸ばせるように、たとえば100点をとれるまでやり直しを強制するなどの工夫を凝らしています。その割に、受講者は学んだはずの内容を研修の翌日には忘れてしまう。この課題を解決できるツールを、お客様の意見も反映させながら、一緒に作っていきたいです。

一般的には、新しいツールをリリースすると、非常にITリテラシーが高い人たちに使っていただいて、コメントを参考にしながら発展させていきます。しかし、当社では、最初からITに詳しくない既存顧客にも導入していただくことが多かったです。そういう方にとって使いやすいものを作成していくことで、ITリテラシーの高い方にとっても使いやすいものができると考えていますので、今後もIT化やDXという言葉になじみのない方や抵抗のある方が扱いやすいツール開発、そしてバックアップ体制を築いていきます。

※情報は取材時点。記事内の画像は東日本電信電話株式会社より提供。

サービス紹介：充実のサポートで気軽にスタート、よりよい社内教育をサポートしてくれるツール「ひかりクラウドスマートスタディ」

「ひかりクラウドスマートスタディ」
万全のサポート体制と安価ながら充実した管理機能を備えた学習管理システム。IT初心者やこれからデジタル化を検討している企業様が気軽にスタートできるだけでなく、自社でコンテンツを開発してプラットフォームだけを求めている企業様にも多く導入されている。

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URL：https://at-jinji.jp/service/628/757

会社情報

東日本電信電話株式会社
本社: 〒163-8019　東京都新宿区西新宿3-19-2
代表取締役社長：澁谷 直樹
設立: 1999年7月1日
従業員数：4,950人（NTT東日本グループ：35,500人/2023.3.31時点）
事業内容:
東日本地域※1における地域電気通信業務※2及びこれに附帯する業務、目的達成業務、活用業務
※1北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県
※2県内通話に係る電話、専用、総合デジタル通信などの電気通信サービス
HP：https://www.ntt-east.co.jp/

【企画・制作：＠人事編集部広告制作部】