「ビジネスメール実態調査2023」回答を4月30日まで受付中

一般社団法人日本ビジネスメール協会（東京・千代田）は現在、「ビジネスメール実態調査2023」の回答を募集している。回答の対象者は、現在、仕事でメールを使っている人で、有効回答者の中から抽選で30名に日本ビジネスメール協会の講座に1回無料で参加できる権利などをプレゼントする。無料参加できる講座は受講料が8800円から27500円までの全ての講座が対象。

アンケートは、「送受信しているメールの平均通数」「メールを1通書くのにかかる平均時間」「一年前と比較して、仕事でメールの利用が増えたと感じること」「不快に感じた内容」などビジネスメールに関してさまざまな角度から実態を読み解く。以下、リリースより。［画像はイメージ］

「ビジネスメール実態調査2023」実施のお知らせ

仕事におけるメールの利用実態と課題を調査

ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在、仕事でメールを使っている人を対象に毎年実施しています。2007年から17年連続で行なっている、ビジネスメールに関する継続した調査です。

本調査は、2023年4月1日（土曜）から2023年4月30日（日曜）までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。質問内容は「仕事で利用しているメールソフト」「送受信しているメールの平均通数」「メールを1通書くのにかかる平均時間」「一年前と比較して、仕事でメールの利用が増えたと感じること」「不快に感じた内容」「ビジネスメールがうまいと感じた内容」「テレワークの頻度」など最大36項目です。調査結果は2023年6月上旬、回答者全員にお知らせします。

「ビジネスメール実態調査202」概要

調査目的：仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象：仕事でメールを使っている人
調査期間：2023年4月1日（土曜）から2023年4月30日（日曜）
調査方法：インターネット回答方式
調査実施機関：株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間：7分程度
結果発表：2023年6月上旬（予定）

「ビジネスメール実態調査2023」の回答はこちらから
https://businessmail.or.jp/research2023/

昨年の調査結果はこちら「ビジネスメール実態調査2022」
https://businessmail.or.jp/research/2022-result-2/

一般社団法人日本ビジネスメール協会

［代表者］平野友朗
［設立］2013年9月20日
［事業概要］ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
［所在地］〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［URL］http://businessmail.or.jp/
［電話］03-5577-3210　［E-mail］info@businessmail.or.jp

一般社団法人日本ビジネスメール協会はビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しています
「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

【プレスリリース「『ビジネスメール実態調査2023』実施のお知らせ」より｜2023年4月1日・一般社団法人日本ビジネスメール協会】