【中途採用実態調査】約8割の企業が中途採用に積極的。急増したWEB面接により内定辞退率が減少も、WEBのみの選考は辞退しやすい傾向に

マイナビ（東京・千代田）は3月17日、採用費用の管理・運用に携わる人事担当者を対象に行なった「中途採用実態調査（2021年版）」（有効回答数1,333件）の調査結果を発表した。

同調査によると、今後の中途採用の見通しとして経験者採用に積極的な企業は79.9％という結果だった。また、新型コロナウイルスの影響で増加したWEB面接の影響で、無断キャンセルが前年比5.2pt減の10.9％、内定辞退率が前年比6.4pt減の15.7％となったものの、WEB面接のみを行う企業の内定辞退率は22.7％とWEB面接と対面を組み合わせた場合より高い数値であることが分かった。そのほか、リファラル採用の導入企業は56.1％だった。以下、リリースより

正社員が「不足」していると回答した企業は6割以上。約8割の企業が「経験者採用」を積極的に行う予定【図1、2】

2020年を振り返ると、正社員が不足していると感じている企業は61.9%（「不足している」＋「とても不足している」）で前年比3.5pt減とやや改善が見られるものの、依然として人手不足感は拭えない。業種によっても違いがあり、「医療・福祉・介護（68.1％）」「不動産・建設・設備・住宅関連メーカー（67.8％）」「IT・通信・インターネット（66.6％）」は人手不足感が強く、「フードサービス（41.7％）」は人手不足感が弱くなっている。

今後の中途採用の見通しは、「経験者採用に積極的」な企業は79.9％（「経験者採用・未経験者採用ともに積極的」＋「経験者採用は積極的だが、未経験者採用は消極的」）で前年比0.8pt減、「未経験者採用に積極的」な企業は48.6％（「経験者採用・未経験者採用ともに積極的」＋「経験者採用は消極的だが、未経験者採用は積極的」）で前年比6.6pt減となり、前年に続き経験者採用に積極的な様子がうかがえる。

【図1】現在の正社員人材の過不足感【図2】今後1年間（2021年）の採用意向について

WEB面接が普及し面接無断キャンセル率・内定辞退率が減少するも、面接の実施方法の違いにより内定辞退率は高くなる傾向【図3】

急速に普及したWEB面接の影響で、2020年の「面接無断キャンセル率」は10.9％（前年比5.2pt減）、「内定辞退率」は15.7％（前年比6.4pt減）でいずれも前年より改善した。しかしながら面接を「100％WEBのみ（非対面）」で行う企業は、「面接無断キャンセル率」は5.9%ともっとも低い一方で、「内定辞退率」は22.7%と対面の選考を導入している企業に比べ高い数値だった。WEB面接は無断キャンセル防止に効果があるものの、入社決断を促すためには対面での選考が有効であると分かった。

【図3】面接無断キャンセル率と内定辞退率の割合（ベース：面接設定数1人以上・内定者数1人以上）

中途採用選考における前職調査（リファレンスチェック）について、半数近くの企業が2021年に実施予定と回答しており、選考手法の一つとして注目されている【図4】

昨今注目を集めている「リファレンスチェック（※）」について、「2020年に実施したことがある」が34.4％（「実施したことがあり、今後も実行をしていく」＋「実施したことはあるが、今後は実行しない」）、「2021年も実施する、実施を予定・検討している」が46.3%（「実施したことがあり、今後も実行をしていく」＋「実施したことはないが、今後実施を予定・検討している」）となった。業種別の実施予定率は「メーカー（58.9％）」「IT・通信・インターネット（54.7％）」「フードサービス（50.0％）」で半数を超えている。

【図4】リファレンスチェック実施割合

※リファレンスチェック：中途採用の選考において、候補者の実績や在籍期間、人物像などを前職や現職で一緒に働いている第三者から取得すること

リファラル採用の導入企業は56.1％。紹介者である社員へのインセンティブは、人事評価への加点など（金銭以外）で支給している割合が高い【図5】

リファラル採用を導入している企業は全体の56.1%だった。コロナ禍での雇用抑制の影響もあり、前年比6.8pt減となった。業種別では、「IT・通信・インターネット（74.0%）」が最も高く、上場企業の導入率（77.2%）は未上場企業（47.5％）の1.6倍以上だった。紹介者に対するインセンティブ支給は 「金額以外の報酬（人事評価の加点等）で支給している（26.5％）」企業が最も多かった。

【図5】リファラル採用実施割合

調査概要

○調査期間／スクリーニング調査・本調査：2021年1月14日（木）～1月20日（水）
※一体で実施
○調査方法／インターネット調査
○調査対象／「従業員数3名以上、株式上場or未上場、かつ2020年1～12月に、「有料サービス」を利用の上で中途採用を実施した企業」において、中途採用業務のうち、「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者
○有効回答数／1,333件
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
※n=30以下は参考値としております。

【ニュースリリース｜『「中途採用状況調査（2021年版）」を発表』より｜2021年3月17日・株式会社マイナビ】

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