【在宅勤務に関する意識調査】約9割が「通常時でもリモートワーク可能」と回答

通勤頻度が下がって、6割の人が「ストレスが減った」

BIGLOBE（東京・品川）は3月31日、新型コロナウイルスの拡大に伴って実施した「在宅勤務に関する意識調査」第2弾の結果を発表した。回答者は、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人。

同調査によると、在宅勤務を経験した人のうち約9割の人が「通常時でもリモートワークは可能」と回答。通勤頻度が減ったことで約6割の人が「ストレスが減った」と答えた。また、仕事の成果への影響は、「あまり成果が出なくなった」「成果が出なくなった」と答えた人は全体の4分の1にとどまった。以下、リリースより。

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トピックス

1．在宅勤務をしてみて、通常時も在宅勤務などのリモートワークは「可能」9割弱
在宅勤務をしている20代から60代の男女899人に「在宅勤務をしてみて、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能か」を質問したところ、「そう思う」(40.5％)、「ややそう思う」(48.2％)と、9割弱がコロナ対応に限らず通常時も在宅勤務などのリモートワークが可能であると回答した。また、「在宅勤務は取引先に受け入れられているか」を質問すると、「そう思う」「ややそう思う」の合計が9割を超えた。

2．在宅勤務により通勤頻度が減ることで「ストレスが減った」6割弱
在宅勤務をしている20代から60代の男女1,000人に「在宅勤務で通勤頻度が減ることでストレスはどう変化したか」を質問すると、「減った」(29.7％)、「やや減った」(26.9％)と、6割弱がストレスが減ったと回答。また、「在宅勤務による仕事環境や人間関係などのストレスの変化」を質問すると、「減った」「やや減った」の合計が5割超となった。

3．在宅勤務による仕事への影響「成果が出るようになった」3割強、「変化なし」4割
在宅勤務をしている20代から60代の男女1,000人に「在宅勤務で仕事の成果はどう変化したか」を質問したところ、「成果が出るようになった」(8.1％)、「やや成果が出るようになった」(25.1％)で合計が3割強に。なお、「変化はない」と回答した人は4割となった。

調査結果詳細

1．在宅勤務をしてみて、通常時も在宅勤務などのリモートワークは「可能」9割弱

新型コロナウイルス対策として会社から在宅勤務の指示が出ている全国の20代～60代の男女899人に「あなたは新型コロナウイルス対策として在宅勤務をしてみて、通常時でも在宅勤務などのリモートワークが可能だと思いましたか」を質問したところ、「そう思う」(40.5％)、「ややそう思う」(48.2％)と、88.7％が新型コロナウイルス対応に限らず、通常時も在宅勤務などのリモートワークが可能であると回答した。

在宅勤務調査　第2弾-1

また、「新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨(強制)方針は、取引先(顧客・協力会社)に受け入れられていると思いますか」と質問すると、「そう思う」(35.8％)、「ややそう思う」(54.6％)となり、90.4％が受け入れられていると回答した。

在宅勤務調査　第2弾-2

2．在宅勤務により通勤頻度が減ることで「ストレスが減った」6割弱

直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人に「在宅勤務で通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化しましたか」と質問すると、「減った」(29.7％)、「やや減った」(26.9％)、「やや増えた」(15.1％)、「増えた」(6.8％)、「変化はない」(21.5％)と回答。全体の6割弱が、在宅勤務による通勤頻度減少に伴ってストレスが減ったと答えた。

在宅勤務調査　第2弾-3

また、「在宅勤務によって自身の仕事に関するストレス(仕事環境、人間関係などを総合したストレス)はどのように変化しましたか」と質問すると、「減った」(22.7％)、「やや減った」(27.5％)、「やや増えた」(16.3％)、「増えた」(7.2％)、「変化はない」(26.3％)と回答。全体の5割超が在宅勤務により仕事環境や人間環境などのストレスが減ったと答えた。

在宅勤務調査　第2弾-4

3．在宅勤務による仕事への影響「成果が出るようになった」3割強、「変化なし」4割

直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人に「在宅勤務をすることで自身の仕事に対する成果はどのように変化しましたか」と質問したところ、「成果が出るようになった」(8.1％)、「やや成果が出るようになった」(25.1％)、「変化はない」(41.9％)、「あまり成果が出なくなった」(20.7％)、「成果が出なくなった」(4.2％)と回答。全体の33.2％が、在宅勤務で成果が出るようになったと答えた。最も大きな割合を占めたのは「変化はない」の4割強。よって、全体の7割以上が、在宅勤務による仕事の成果への影響が否定的に働いていないと回答している。

在宅勤務調査　第2弾-5

また、「あなたが在宅勤務を経験し、出社する必要がある(した方が良い)と思うタイミングをお答えください」と質問したところ、「社外の打ち合わせ(来客)」が43.4％で最多となった。続いて「社内の案件打ち合わせ」(38.8％)、「社内の定例会議」(29.2％)、「請求書や契約書などの事務処理」(27.7％)、「個人情報を扱う業務をする時」(21.5％)となった。
なお、「出社する必要はないと思う」と回答したのは、12.8％にとどまった。

在宅勤務調査　第2弾-6

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合があります。また複数回答可の設問があるため、合計100％を超える場合があります。

■調査概要

・調査名　：在宅勤務に関する意識調査
・調査対象：会社で在宅勤務が認められ、直近3週間で週に1日以上
　　　　　　在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女1,000人
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2020年3月13日～3月15日

【プレスリリース「在宅勤務は『通常時でも可能』9割弱BIGLOBEが『在宅勤務に関する意識調査』第2弾を発表　～在宅勤務でも成果は『出る』3割強、『変化なし』4割～」（＠Press）より｜3月31日・BIGLOBE株式会社】