「柔軟な働き方」に関する調査、6年間で「時短」の検索数が約10倍以上に

Indeed Japanは4月18日、テレワークや副業・兼業といった「柔軟な働き方」に関する求職者の意識調査の結果を発表した。調査の結果、2013年からの6年間で最も検索数が増加したのは「時短」で約10倍に増えた。以下リリースより

「柔軟な働き方」に関する検索は2013年からの6年間で182.2%増加

【注】上記グラフは、2013年1月から2019年1月の「柔軟な働き方」関連ワードの推移を表しています。2013年1月時点の各ワードの検索合計数を基準とした各年の増加割合を表したものです。検索数は、年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計しています。

2013年から6年間「柔軟な働き方」に関する検索ワード（時短、フレックス、在宅、テレワーク、副業）の検索数は年々増加しています。2013年1月と比較し、2019年1月では検索数は182.2%増加しました。「柔軟な働き方」に対する企業の取り組みや社会的な認知・関心の高まりに伴い、求職者が新たに仕事を探すうえでも、自身の求める働き方を重視している傾向があるということがわかります。

6年間で最も検索数が増加した検索ワードは、「時短」で940.6％増加（約10.4倍）

【注】上記グラフは、2013年1月から2019年1月の「柔軟な働き方」関連ワードの推移を表しています。各ワードの2013年1月時点の検索数を基準とした各年の検索増加割合を表したものです。
検索数は、年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計しています。

2013年1月時点と比較し、検索数の増加が顕著だった検索ワードが「時短」で、940.6％増加（約10.4倍）していることが明らかになりました。Indeedが行った調査※1でも、「働き方改革」に取り組む企業の68.8.%が「長時間労働の是正」について、56.0%が「育児や介護と仕事を両立できる制度」に取り組んでいると回答しています。具体的な施策として「時短勤務」の制度を導入する企業が増加していることも、求職者の検索増加と関連していると考えられます。

また、次に増加率が高いのは「テレワーク」で、6年間で727.2％（約8倍）増加していました。2020年東京オリンピック開会式が行われる7月24日を「テレワーク・デイ」として、政府主導で2017年から2020年までの毎年、企業等による全国一斉のテレワークを実施しています。2018年7月に実施されたテレワーク・デイズは1,682団体、延べ30万人以上※2が参加したとされ、社会的に「テレワーク」への認知が高まったと言えます。実際に、今回の調査でもテレワーク・デイズが行われた2018月7月と、翌月8月に「テレワーク」が最も多く検索されており、社会的関心の高さを反映する結果となりました。
※2:総務省・経済産業省「テレワーク・デイズ2018 実施結果報告」より

「柔軟な働き方」に関する検索ワード第1位は「在宅」、2位は「副業」

各キーワードの検索数を調査したところ、圧倒的に検索数が多かったのは「在宅」。次いで「副業」でした。
「在宅」は、柔軟な働き方や長時間労働の是正を目的として制度として導入する企業も多く、Indeedの調査※1でも「働き方改革」を実施している企業のうち52.3%が取り組んでいると回答しています。「副業」については、個人にとってキャリアアップや自己実現、収入増加につながり、社会的にはオープンイノベーションや地方創生にも寄与するとして、2018年1月に厚労省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を制定しました。社会が、「副業」について後押しする流れに伴い、求職者は「副業」として働く新たな仕事や、これを推奨・許可する企業を検索している傾向が示唆されます。

調査概要

期間：2013年1月～2019年1月
調査方法：
対象期間内にIndeedで検索された、各キーワードの検索数の推移を調査。
年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計。
調査対象キーワード：
「柔軟な働き方」として、「時短勤務」「フレックスタイム制」「在宅勤務」「テレワーク」「副業」に関連するキーワードを調査。

【プレスリリース「Indeed Japan「柔軟な働き方」に関する求職者の意識調査を実施〜2013年から6年間で「柔軟な働き方」に関する検索数が182.2%増加 「時短」の検索数は6年間で10.4倍」より｜2019年4月18日・Indeed Japan株式会社】