「ビジネスメール実態調査2018」の回答を5月1日まで受付中！

仕事におけるメールの利用実態と課題を調査

一般社団法人日本ビジネスメール協会（所在地：東京都千代田区、代表理事：平野友朗）は、「ビジネスメール実態調査2018」を実施するため、4月2日から回答を募集している。回答の対象は、現在、仕事でメールを使っている人。回答者には抽選でギフト券やビジネルメールに関する書籍が当たる。以下、リリースより。

日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査

ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在仕事でメールを使っている人を対象に、毎年実施しています。2007年から12年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。

本調査は、2018年4月2日（月曜）から2018年5月1日（火曜）までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。
質問内容は「仕事で使っている主なコミュニケーション手段」「仕事で利用しているメールソフト」「仕事でメールの送受信に使用している形式」「仕事で1日に送受信しているメールの平均通数」「自分のメールで不安なところ」「メールでの失敗経験」「見つけたメールの失敗」「不快なメールの内容」など約30項目です。残業が多いと感じることがある場合とない場合で、メールの利用状況にどのような違いがあるのかなど、メールの利用動向を読み解きます。調査結果は、2018年6月上旬頃に、回答者全員にお知らせいたします。

「ビジネスメール実態調査2018」概要

調査目的：仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象：仕事でメールを使っている方
調査期間：2018年4月2日（月曜）から2018年5月1日（火曜）
調査方法：インターネット回答方式
調査実施機関：株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間：10分程度
結果発表：2018年6月1日（金曜）予定
回答ページ：http://business-mail.jp/research2018

昨年の調査結果はこちらから「ビジネスメール実態調査2017」
http://businessmail.or.jp/archives/2017/06/02/7246

一般社団法人日本ビジネスメール協会

［代表者］平野友朗
［設立］2013年9月20日
［事業概要］ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
［所在地］〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［URL］http://businessmail.or.jp/
［電話］03-5577-3210　［E-mail］info@businessmail.or.jp

・一般社団法人日本ビジネスメール協会は日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
・一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しております
・「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

【「『ビジネスメール実態調査2018』実施のお知らせ」より｜一般社団法人日本ビジネスメール協会・2018年4月2日】

関連情報

一般社団法人日本ビジネスメール協会の代表を務め、日本の「ビジネスメール」の第一人者として知られる平野氏のコラムは＠人事プライムコラムで連載中です。
コラムはこちら→　https://at-jinji.jp/provider/column/162