【働きがいのある会社ランキング】⼤規模部⾨ 1 位はシスコシステムズ、「総合的な働きがい」のスコアは低下

働きがいのある会社研究所（東京都品川区、以下GPTWジャパン）は、2月19日、会社と働く人を対象に行なった「働きがいのある会社」に関するランキングと調査結果を発表した。

同調査によると、働き甲斐のある会社の⼤規模部⾨の 1 位はシスコシステムズ、中規模部⾨の 1 位は４年連続のコンカー、⼩規模部⾨はフラッグシップオーケストラだった。ランキング全体の傾向を見るとテレワークの推進によって「働く環境」や「経営・管理者の重要事項・変化を伝えている」などのスコアは改善傾向にあるものの、「総合的な働きがい」のスコアは唯一低下しており、特に小規模企業では低下傾向にあった。以下、リリースより。

ランキング結果の発表

最初に GPTW ジャパン広報の明⽯より、従業員数から⼤中⼩３つに区分した企業規模別のランキングの発表がありました。各部⾨の順位は以下の通りです。

企業規模別のランキング

大企業部門

⼤規模部⾨は 1 位にシスコシステムズ、2 位セールスフォース・ドットコム、3 位ディスコがランクイン。

中規模部門

中規模部⾨は 1 位に４年連続のコンカー、2 位サイボウズ、3 位ＣＫサンエツと続きます。

小規模部門

⼩規模部⾨はフラッグシップオーケストラが 1 位、2 位にダイレクトマーケティングミックス、3 位に ENERGIZE という結果になりました。

ランキング全体傾向の解説

続いて GPTW ジャパン代表の荒川より、ランクイン企業の全体傾向の解説がありました。今回の傾向のポイントとしては、以下の 4 つが挙げられています。

●全体的にスコアは⼤きく改善
●働きやすい環境について改善した⼀⽅で、総合的な働きがいが低下している
●総合的な働きがいが⾼い組織と低い組織の違いは、「尊重」と「信⽤」にある
●これからの組織のニューノーマルは、「尊重」と「相互信頼」を軸とした職場づくりが鍵

全設問平均の変化（全規模）

2020 年版と 2021 年版の両調査を利⽤した会社205 社を対象とする「働きがいのある会社」調査スコアの変化。テレワークの推進などにより、「働く環境」や「経営・管理者の重要事項・変化を伝えている」への評価が向上。緊急事態における経営・管理者の情報発信が積極的に⾏われたことが影響していると考えられます。

⼀⽅で、唯⼀低下したのは「総合的な働きがい」で、⼩規模企業は、⼤・中規模企業に⽐べ、低下傾向がより顕著に現れました。

働き⽅のニューノーマルにおいて働きがいを⾼めるポイント

総合的な働きがいが⾼い「上位群」と「下位群」との違いを⾒ると、コロナ禍でも総合的な働きがいを⾼めた組織は、経営・管理者層への「信⽤」と、従業員への配慮のある「尊重」のスコアが特に⾼い結果となりました。

働き⽅のニューノーマルにおいて働きがいを⾼めるには、経営・管理者層が従業員に対して安⼼して働けることを約束する「尊重のマネジメント」と、経営から従業員への積極的な情報発信による「相互信頼を構築するコミュニケーション」の 2 つがポイントです。

事例企業講演　株式会社ＣＫサンエツ

情報をオープンにして、会社と社員の信頼関係で好循環を形成

事例企業講演の 1 社⽬は、富⼭県に本社を構え、伸銅事業、精密部品事業、配管・鍍⾦事業などを展開する東証⼀部上場の株式会社ＣＫサンエツ。

社⻑の釣⾕ 宏⾏⽒によると、経営⽅針としていつも情報をオープンにして、会社と社員の信頼関係で好循環を形成することを掲げているとのこと。コロナ禍においても、社⻑⾃らが社員に対してコロナ対応を昨年 2 ⽉末の早期に予告しました。まず対策の⼀⼿として取り組んだのは「⽣活の不安を払拭」すること。「会社が⾚字になっても、社員の収⼊は変えない」と伝え、上場以来初の業績⾚字に際しても、社員の給与をしっかり保証しました。

また、「社員へのリスペクト」として、技術のプロである⼯場勤務者のモチベーション維持のために「雑⽤をやらせない」という決まりも作りました。こうした経営層からのオープン、かつ積極的な情報発信と信頼関係の醸成により社員が安⼼して働ける環境を作っています。

事例企業講演　プルデンシャル⽣命保険株式会社

コロナ禍で社員を下⽀えしたのは「企業理念の浸透」

続いて、プルデンシャル⽣命保険株式会社より執⾏役員第⼀営業本部⻑の菊地 直⼈⽒と執⾏役員の盛⽥ 穣⽒が登壇。⽇本の⽣命保険事業の在り⽅に変⾰をもたらすことをビジョンに掲げ事業を展開しています。

コロナ禍でも働きがいを維持できた理由には、4 つのコアバリュー「顧客に焦点をあわせること」「お互いに尊敬しあうこと」「信頼に値すること」「勝つこと」など、全社員への企業理念の浸透が影響しているそうです。

また同社は、経営層直下で短期間のタスクフォースを組成し、営業部⾨と本社部⾨の各メンバーへ以下のエンカレッジ施策を企画・実⾏するなど、メンバーが迅速なアクションを取りました。その背景では、「すべては社員のやりがいから始まる」という組織運営や企業理念の浸透がコロナ禍の社員を下⽀えしています。

＜営業部⾨＞
●対⾯重視の営業でベテラン社員に困惑があったが、顧客の安全のためにオンライ商談へ速やかに切り替え
●全社員を動画メッセージで励ます「元気づけインタビュープロジェクト」を開始

＜本社部⾨＞
●相互理解を促すために社内報の特集や事務部⾨の社員インタビュー動画を配信
●全社員約 6,500 ⼈が⼀堂に会する、エンプロイーズミーティングをオンラインで初開催

ランキングについて

Great Place to Work® Institute Japan

Great Place to Work®は、「働きがい」に関する調査・分析を⾏い、⼀定の⽔準に達していると認められた会社や組織を「働きがいのある会社」ランキングとして発表する活動を世界約 60 カ国で実施している専⾨機関です。

⽶国では、1998 年より「FORTUNE」誌を通じてランキングを発表しており、ここに名を連ねることが⼀流企業の証とされています。⽇本においては、株式会社働きがいのある会社研究所が Great Place to Work® Institute よりライセンスを受け、GPTW ジャパンを運営。2007 年より⽇本における「働きがいのある会社」ランキング」を発表しています。

【「2021年版⽇本における『働きがいのある会社』ランキング発表会レポート」（GPTWジャパン）｜2021年2月19日・株式会社働きがいのある会社研究所】