「研修」を実施するには、（場合によっては世界各地から）交通費や宿泊費をかけ、通常業務を抜けて、参加者に集まってもらわなければなりません。LMS※１やスマートフォンを用いた学習形態が普及し始めるなどして、研修の役割が変わりつつある今、人財部門は『組織能力を高めるための人財育成施策』として、『従来通りの研修』だけを提供していればよいのでしょうか？　これからの人財・組織部門には、「組織の課題を全社的に（各部門を統合した視点から）捉え、『組織の成長や持続的な繁栄』を可能にすること」が求められるようになってきているという背景を踏まえ、考えていきます。
※１　LMS　Learning Management Systemの略。学習管理システムのこと。

そもそも、組織で人財を育成する目的は？

さまざまな統計で、先進諸国における「労働力不足」や「高齢化の速さ」、「求められるスキルの短命化」が指摘されています。

また、「『エコシステムで学ぶ』のと『過保護な速成』は異なります。https://www.facebook.com/5W1H.LLC/posts/995897307157591:0 」という記事では、「アライアンス※２やコラボレーション※３、エコシステム※４について触れ、『異業種、異分野、異なる価値観や文化、異見』の持ち主が共存する『エコシステム』（場合によっては、エコシステムどうしの間）で、『社会的能力』※５を発揮することが求められるようになってきている」と述べていました。

※２　アライアンス（alliance）　生産・物流・販売など、特定の活動で連携すること。
※３　コラボレーション（collaboration）　１つの製品・サービスを、協力して開発したり製造したり提供したりすること。
※４　エコシステム（ecosystem）　系列の違う複数の企業、時には競合関係にある企業とも互恵関係を結んで、多数の立場の利害関係者（消費者なども含む）や社会を巻き込み、さまざまな境界（業界、国境、時間帯など）を超えて、広く共存共栄していく仕組みのこと。生態系や、収益活動協調体制と表現されることもある。
※５　社会的能力　他者に働きかけることを通して、価値を生み出す能力のこと。

『複合的・継続的な変化が常態化』している仕事環境の下で、個人には、「自身のキャリア・デザイン（望ましい生き方を可能にする働き方など）を検討し、主体的に学習すること」が求められ、組織の人財部門には、「『組織の価値創出能力の向上』や『市場における競争力の向上』などに直結する形での人財育成」、すなわち、「限られた人財プールから可能な限り優秀な人財を採用し、状況変化に対応できるよう人財を育成していくこと、そして、『この組織にいれば成長していくことができそうだ』という期待が持てる場や仕組みを運営していくこと」などが求められています。

つまり、「個人の主体性に任せる学習」や「受験勉強のように知識の獲得度合いを競争する学習」などと異なり、『組織が行う人財育成』は、「組織能力を最大限に高めるように、今在籍している人財の持つ力を活かし切る」のが主要目的となります。

公的学習・経験学習を活かす『協調学習』

極論すれば、「知識」はeラーニングで獲得可能ですし、「定型業務」はOJT※６で身につけられるため、これらを目的とする研修は不要です。また、OJTで「従来の組織体質に染まったクローン」を生み出すだけでは、「イノベーション（創新普及）」が望めません。では、これからの『組織が行う人財育成』では、何に注力しなければならないのでしょうか？
※６　OJT　On the Job Trainingの略。従業員を職務遂行の過程で訓練すること。

従来の『組織が行う人財育成』で、あまり重視されていなかったのは、『本人および関係者の、日常の実務における、実際の言動や態度を規定しているものが何なのか』、『それらが組織の方針や職場の暗黙のルールとどのように影響し合っているのか』（図解：『協創対話』の場の力学」参照）を踏まえたうえで、「『個人の学習』を『組織の学習』に昇華させていく取り組み」、すなわち『組織開発の視点』です。

これからの『組織が行う人財育成』では、『状況分析・状況対応が求められる場面において、経営戦略・事業戦略に基づき、自分自身で考えて行動できる人財』を育成するためにも、「関係者との『徹底的な対話』を通して、『自分たちにとって大切な考え方やそれらの背景にある価値観』などについて意識を共有する機会や場」が不可欠です。

あなたの組織では、「さまざまな境界を超えて、関係者が定期的に顔を合わせ、『数字で表しづらい仕事の中身』や『対人関係上の悩み』などといった『非公式な情報の共有』ができる」状態を実現し、「質問し合うことを奨励する職場の雰囲氣・文化を育むのに有用な『コミュニケーションの場』」を、『個々人の主体的な努力に頼るだけではなく、組織として設けて』いらっしゃいますか？

職場を離れて行う研修のような公的学習やOJTのような経験学習の効果を高めるためにも、「仕事で直面した問題を共有したり、自身の課題を解決に導いたりするよう、コミュニケーションを通して学ぶ『協調学習』の活用」について、人財部門として検討されてみてはいかがでしょうか？

※７　図解 「『協創対話』の場の力学」 [ 出典：合同会社５Ｗ１Ｈニューズレター第187号、「『非所有化・大衆化・非収益化・非物質化…』の下で４ＷＤになるために…」 http://www.5w1h.co.jp/newsletter/no187.pdf ]