はじめまして。Zo Digital Japan合同会社のライターの赤松です。弊社ではコロナ以前よりリモートワークを導入しており、前例の少ない中、コミュニケーション・チームワークの壁など、様々な課題に直面し解決してきました。

さて、コロナ収束を迎えた現在、新たにハイブリッドワークが注目を集めています。

ハイブリッドワークとは、テレワークと出社を組み合わせたワークスタイルのことです。社員が業務によって場所を柔軟に選択して働けるため、ポストコロナ社会の新しい働き方として導入を検討する企業が増えています。

この記事では、ハイブリッドワークのメリット・デメリットや、導入する際のポイントについて解説します。

目次

1. ハイブリッドワークとは
2. ハイブリッドワークのメリット
3. ハイブリッドワークのデメリット
4. ハイブリッドワークを導入する際のポイント
5. まとめ

ハイブリッドワークとは

ハイブリッドワークとは、テレワーク・出社を組み合わせたワークスタイルのことです。社員は業務によってテレワーク・出社を選択できるため、ハイブリッドワークを導入することで柔軟な働き方が可能になります。

総務省の調べによると、令和3年時点でテレワークを導入する企業は5割を超えていますが、同時に以下のような課題を抱える企業も多いのが現状です。

• 出社しないとできない業務がある
• 自宅にテレワーク環境が作れない
• テレワークでは思うように集中できない
• 勤務状況の把握が難しい
• コミュニケーション不足

テレワークの課題を解決するには、状況に応じて勤務場所を選択して働ける環境整備が必要です。ハイブリッドワークは、勤務場所の選択肢が広がることで、社員にとって柔軟な働き方が可能になるため、ポストコロナ社会で多くの企業から注目されています。

ハイブリッドワークのメリット

上記のようにハイブリッドワークに対して課題を抱える企業も多い一方、ハイブリッドワークを導入することで、以下のようなメリットがあります。

業務効率・生産性が上がる
会議や顧客対応がある日は出社、事務作業に集中したい日はテレワークといったように、働く場所を選択できることで業務効率や生産性の向上が期待できます。

通勤負担が軽減できる
日々の通勤が必須ではなくなるため、満員電車のストレスや往復による疲れの軽減につながり、プライベートの時間を多く持つことも可能になります。

家庭の事情による離職率の低下
育児や介護など、出社が難しい社員にとっても仕事の両立がしやすくなるため、家庭の事情で辞めざるを得なかった社員の離職率低下にもつながります。

優秀な人材の確保
柔軟に働ける環境が整うことで、入社を希望する求職者が増える可能性が高くなります。また、出社可能な地域に限定せず採用することも可能になるため、優秀な人材の確保につながるでしょう。

緊急時にも対応しやすい
災害など出社が難しい場合の緊急時にも素早くテレワークに対応でき、業務を継続しやすくなります。

オフィスを有効に使える
全社員が必ず出社する必要がなくなるため、固定席の代わりにフリースペースやミーティングスペースとしてオフィスを有効活用できます。

このように、ハイブリッドワークを導入することで柔軟な働き方が可能になるため、企業や社員にとって多くのメリットがあります。

ハイブリッドワークのデメリット

ハイブリッドワークには、以下のようなデメリットもあります。

コミュニケーション不足・情報共有の漏れ
出社とテレワークに分かれることで、社員同士のコミュニケーションに差が生まれやすくなります。対面で連絡・相談ができる社員と、メールやチャットなどのツールで連絡を取る社員とでは情報共有が上手くできず、漏れが生じる可能性もあります。

勤怠管理が複雑化・業務が把握しにくい
勤務場所が複数になることで、勤怠管理が複雑になりがちです。また、テレワーク社員の業務が把握しにくくなるため、勤務状況や態度の評価が難しくなるデメリットもあります。

担当者不在による対応遅れ
業務に関する問合せなどがあった際に、担当者がテレワークだと対応が遅れる可能性があります。ハイブリッドワークを導入するに当たっては、担当者不在時の対応を事前に準備しておく必要があるでしょう。

緊急の会議や予定外の業務に柔軟に対応できない
ハイブリッドワークでは、緊急の会議や予定外の業務に柔軟に対応するのが難しいデメリットがあります。生産性の悪化や、帰属意識の低下につながる可能性もあるため、テレワーク社員が柔軟にコミュニケーションできる環境を整えることが重要です。

このように、ハイブリッドワークには社員同士の勤務場所が異なることで生じるデメリットがあります。

ハイブリッドワークを導入する際のポイント

ハイブリッドワークを導入するためには、適切な環境整備が必須です。ここでは、導入する際の具体的なポイントを解説します。

勤務環境の整備

ハイブリッドワークを導入するには、社員が働きやすい勤務環境の整備が求められます。

オフィス環境においては、フリーアドレスの導入やフリースペースの設置を検討しましょう。フリーアドレス制で固定席を無くすことで、その日の業務に合わせて自由に席を選べるようになります。空いたスペースをフリースペースとして使えば、社員同士のコミュニケーション促進にもつながるでしょう。

ハイブリッドオフィスやレンタルオフィスなど、自社以外の勤務場所を整備することで、コスト削減や、より柔軟な働き方も可能になります。

コミュニケーション環境の整備

ハイブリッドワークでは、出社とテレワークでコミュニケーションに差が生まれないよう、適切な環境の整備が必要です。

オンライン会議システムやチャットツールなど、勤務場所が違ってもスムーズに連絡を取り合える環境を整備しましょう。

ルール設定

ハイブリッドワークの導入に当たり、事前にルールを決めておくことも重要です。

情報共有の方法や担当者不在時の対応などをチーム間で統一することで、業務を進めやすくなります。また、出社とテレワークの率に偏りがでる可能性もあるため、出社ばかり、テレワークばかりにならないよう、バランスに差を作らない工夫も必要です。

万全なセキュリティ対策

自社以外の場所で仕事をする社員が増えるため、万全なセキュリティ対策も欠かせません。セキュリティソフトの導入はもちろん、社員のセキュリティに対する意識を高めておくことが重要です。

まとめ

ハイブリッドワークは、ポストコロナ社会の新しいワークスタイルとして多くの企業が注目しています。テレワークの課題を解決し、社員の柔軟な働き方を実現するうえで、ハイブリッドワークを導入する企業は今後も増えていくでしょう。

ハイブリッドワークの導入には、勤務場所やコミュニケーションなどの環境整備が求められます。なお、多様な勤務環境を構築するには、こちらのレンタルオフィスやハイブリッドオフィスの利用もおすすめです。

適切な環境を設定することが、ハイブリッドワーク成功のポイントになるでしょう。