【2023年版】最新の社食サービス事情を徹底解説

社食に対する意識の変化

社食サービス進化の背景には、社食に求める役割の変化があります。かつて社食には従業員の空腹を、早く・安く満たすことが求められていました。これが「社食1.0」と呼ばれる時代です。その後2000年代には、タニタ食堂のブームをきっかけに健康やおいしさを意識した「社食2.0」へと変化。そして今、単なる食事だけでなくコミュニケーションやイノベーション創出の場としての役割を期待されているのが「社食3.0」です。

2018年にホットペッパーグルメ外食総研（運営：株式会社リクルートライフスタイル）が行った「社員食堂の利用実態や改善要望」に関する調査では、「社食に期待すること」という設問に対し、「旬の食材や季節感のあるメニュー」が「栄養バランスに配慮したメニュー」を上回り、最多の回答になっています。
またそれに続く回答として、ビュッフェ形式やサラダバーの導入、毎日のメニューの入れ替わり、人気店や有名シェフとのコラボなどが挙がっており、好みの多様化が求められていることを示唆しています。

社食を取り巻く環境の変化

社食利用者の意識の変化だけでなく、社会問題や経済活動の変化も社食サービスの進化に大きな影響を及ぼしています。

社員食堂

オフィス内に調理室と食事スペースを設け、食事を提供する形態です。運営方式によって主に3種類に分かれます。前提として、広大な設置スペースと業務用の厨房設備、電気・ガス・水道の整備に加え、人件費や食材の調達費などの運営費が必要です。基本的に昼食をコアタイムとした営業が多く、勤務形態によっては利用できない可能性があります。

また、運営方式を問わず、食堂という場を生かすことで、出社の動機付けや従業員のエンゲージメント向上、イノベーション創出につなげるなど、新たな役割も期待されるようになっています。
例えば、月替わりで日本各地の特産フェアを開催し、従業員が地元話で盛り上がったり、旅行気分を味わったりできるイベントの企画、地産地消を目的に生産者や食品メーカーとの交流を行うケースなどもあります。

設置型

設置型とは、主食や総菜、軽食などをオフィスに設置した冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジなどを活用して提供するものです。運営時間に制限がないため、多様な勤務形態を採用している企業に好評です。調理室などの大掛かりな設備が不要で、冷蔵庫の設置スペースさえ確保できればすぐに導入できます。サービスによっては必要な什器を無料貸し出ししている場合もあります。在庫の管理や追加発注は導入企業が行うケースと提供会社が行うケースがあるため事前に確認しておきましょう。

デリバリー型

日替わりの弁当を配達するタイプや、近隣の飲食店の商品をデリバリーするサービスなどがあります。基本的に決められた時間までに注文することで、できたての食事を受け取ることが可能です。対象エリアと営業時間が限られていることが多く、最低注文数が設けられていることもあります。

提供型、出張型

オフィスの一画を利用して、お弁当やランチプレート、丼もの、麺類などを提供するサービスです。デリバリー型と比較するとコストは高めですが注文の手間は省け、社員食堂ほどの大掛かりな設備を持つことなく、温かい食事と豊富なメニューを従業員に提供できます。

チケット制、代行サービス

企業が従業員に対して食事代をチケットや電子マネーで補助するものです。利用店舗・系列の指定があるサービスもあれば、コンビニでの購入に利用できるサービスもあります。そのため、全国に勤務先を要する企業やフルリモート勤務、外勤、夜勤など、幅広い勤務形態をカバーできます。

その他

上記で紹介したサービス以外にも、自動販売機や設置型に分類されるような無人型のコンビニタイプもあります。

解決したい課題や設置スペース、コストに応じてあなたの会社にぴったりのサービスを選びましょう。選び方のポイントや各サービスの料金の比較は、関連ページで詳しく紹介しています。

関連ページ：社食サービスの比較と失敗しない選び方｜導入手順や法律上の手続きも紹介
関連ページ：社食サービス導入の費用は？ 種類別に解説