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中途採用メディアの種類

中途採用メディアには多くの種類があります。採用人数や求める人物像、スケジュール、予算などにより、求人情報の掲載に適したメディアは異なります。このページでは、目的に合ったサービスを選べるよう、さまざまな中途採用メディアの特徴を解説します。

なお、中途採用を行うには、メディアに求人情報を掲載しない方法もあります。詳しくは中途採用の基礎知識をご覧ください。

媒体形式による分類

中途採用メディアには、フリーペーパー、有料求人誌、折込広告、転職サイトなどの形態があります。かつては紙媒体のメディアが主流でしたが、インターネットの普及に伴い、現在はデジタル媒体が主流になっています。公益社団法人全国求人情報協会の調査によれば、2017年6月現在、転職サイトの求人掲載数が739,706件と最も多く、2位のフリーペーパー(328,783件)や3位の折込広告(75,338件)と大きく差をつけています。

メリット デメリット
紙媒体
  • フリーペーパー
  • 有料求人誌
  • 折込広告
  • 地域に根ざした募集を行いやすい。
  • 求人情報が読者の手元に残る。
  • 情報量が限られる。
  • 募集が媒体の読者に限定される。
  • 電話やメールで応募を受け付けなければならない。
デジタル媒体
  • 転職サイト
  • 転職アプリ
  • 掲載できる情報量が多い。
  • 全国から応募を集められる。
  • Web上でユーザーとのコミュニケーションが取れる。
  • 登録情報やアクセスログをもとにユーザーをターゲティングできる。
  • インターネット環境がないと利用できない。
  • 掲載期間が限られる。

フリーペーパー

求人情報を掲載した無料の冊子です。代表的なものに「タウンワーク」「求人ジャーナル」「ジョブアイデム」などがあります。アルバイトやパート、派遣などの求人も掲載されていることが多く、若い読者が多い傾向があります。また「首都圏版」「関西版」のように地域を限定した形態を取ることが多いため、地域に根ざした応募を集めやすいことも特徴です。

有料求人誌

求人情報を掲載した有料の冊子です。インターネットやフリーペーパーが普及した現在は発行部数が減っており、発行されているのは一部の地域のみとなっています。フリーペーパーと比べ、就労意欲の高い求職者に情報を届けられるのが特徴です。

折込広告

新聞と一緒に家庭へ届けられる広告紙です。求人掲載数は減少していますが、現在も一定の量を維持しています。読者の数は限られますが、家庭に直接届けられることや、読者の信頼感が大きいことなどが魅力です。

転職サイト

Webサイトに求人情報を掲載し、ユーザーからの応募を受け付けるサイトです。2017年6月現在、もっとも求人掲載件数の多い媒体形式です。「リクナビNEXT」「マイナビ転職」「エン転職」などの大規模なサービスが知られていますが、地域や業種に特化したサービスも多く存在します。
転職サイトを利用するメリットとしては、掲載できる情報量が多いこと、求人の管理がしやすいこと、インターネットを通じて全国から応募を集められることなどが挙げられます。また、求人情報を掲載するだけでなく、問い合わせ対応、スカウト、応募の受け付けなど、Webサイトを通じてユーザーと直接コミュニケーションを取ることができるのも特徴です。

求人の内容による分類

中途採用メディアには、すべての求職者に向けた求人情報を掲載するものと、特定の求職者に向けた求人情報を掲載するものがあります。採用活動の目的に合わせて、メディアを選ぶことが大切です。

総合型メディア

すべての求職者に向けた情報を掲載するメディアです。「リクナビNEXT」「マイナビ転職」「エン転職」などの転職サイトがこれに当たります。比較的高い料金がかかりますが、登録者が多く、さまざまなユーザーにアプローチすることができます。多くの候補者から優秀な人材を探したい場合や、地域や技能などの条件を絞らずに応募を集めたい場合などに役立ちます。

地域型メディア

「首都圏版」「関西版」のように、特定の地域の求職者に向けた情報を掲載するメディアです。フリーペーパーや折込広告などの紙媒体は、配布する地域が限定されるため、この形態を取ることが一般的です。また転職サイトにも、特定の地域の求人情報だけを掲載するものがあります。地域を限定して、できるだけコストをかけず、効率的に応募を集めたいときにおすすめです。

特定年代向けのメディア

特定の年代の求職者に向けて情報を掲載するメディアです。このようなサービスが生まれた背景には、少子高齢化により就業者の年代構成が変化し、企業と求職者の間にミスマッチが生じていることがあります。
なお求人に年齢制限を設けることは、雇用対策法により原則として禁止されています。「20代限定」などの条件で求人を出すことはできないので注意してください。
特定年代向けのメディアには、以下のものがあります。

若年層向けのメディア

若年世代をターゲットとしたメディアです。新規学卒者の離職率が3割程度で高止まりしていることから、第二新卒(卒業後1~3年で転職する者)を含む若者は、採用市場で大きなボリュームを占めています。二十代の転職者を採用するメリットとしては、社会人経験があるため研修のコストが抑えられること、新卒採用と比べて中小企業でも応募が集まりやすいことなどが挙げられます。

シニア向けのメディア

シニア世代をターゲットとしたメディアです。高齢化が進み、医療技術が進歩したことで、労働人口に占めるシニア世代の割合は大きくなっています。シニア世代を積極的に採用するメリットとしては、人材のボリュームが大きいこと、豊富な職務経験を持っていること、条件を満たせば助成金が支給されることなどが挙げられます。

特定の業種や職種向けのメディア

特定の業種や職種の求人情報だけを掲載するメディアです。スキルや経験の近い人材が多く登録しているため、効率的に応募を集めることができるのが特徴です。
特定の業種や職種向けのメディアには、以下のものがあります。

特定の業種向けのメディア
・製造、運輸、IT・Web、飲食、医療、福祉、アパレル、ブライダルなど

特定の職種向けのメディア
・事務、会計、法務、研究開発、技術サービスなど

課金方式による分類

中途採用メディアを利用するときのコストは、課金方式により大きく異なります。会社の知名度や採用したい人数に合わせて、サービスを選ぶことが重要です。
中途採用メディアの課金方式には、以下の2つがあります。

広告掲載型

広告料金を支払うことで、メディアに求人情報を掲載する課金方式です。採用の成否に関わらず、求人を掲載した時点で料金が生じます。採用人数が増えるほど費用対効果が大きくなるため、必要な数の応募が期待でき、一定期間に多くの従業員を採用したいときにおすすめです。

広告掲載型

何らかの成果が出た時点で料金が発生する課金方式です。原則として求人を掲載した段階では費用がかからないため、応募が集まるかが分からないときや、時間をかけて採用活動を行いたいときにおすすめです。
成果報酬型のメディアは、料金が発生するタイミングにより、さらに2つに分けることができます。

応募課金型

ユーザーからの応募があった段階で料金が発生する課金方式です。採用に至らなかったときも、応募があった時点で料金が加算されます。応募者の採用率が高い企業におすすめです。

採用課金型

採用が成功した段階で料金が発生する課金方式です。書類選考や面接を繰り返し行なっても、採用に至らなければ費用はかかりません。また応募者が内定を辞退したり、採用後すぐに退職したりした場合、料金がかからないサービスもあります。採用人数が増えるとコストが大きくなるため、少数の人材を採用したいときにおすすめです。

目的に合ったメディアを選ぶことが重要

採用活動を成功させるには、自社に必要な人材の条件をよく検討し、目的に合ったメディアを利用することが大切です。大手の転職サイトは登録者が多いものの、コストがかさんだり、求人情報が埋もれてしまったりすることもあります。それぞれのサービスの特徴を理解したうえでメディアを選ぶことを心掛けましょう。※こちらのページに掲載している情報は2017年8月時点のものです。


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