ダイレクトリクルーティングサービスの選び方、6つの比較ポイント

ダイレクトリクルーティングが向いている企業

ダイレクトリクルーティングは、以下の条件を持つ企業に特に適しています。

• 求めるスキルセットや人物像が明確に定義されている
• 採用にかかるコストを最小限に抑えたい
• 人事部門が求職者の選定やコミュニケーションに時間と労力を投資できる
• 企業のブランドや認知度が高くなく、直接アピールしたい

一方で、人員が限られている、または採用活動に消極的な企業は、この手法には慎重であるべきです。
しかし、一部の工程をアウトソーシングすることで、人事部門の負担を軽減しながらダイレクトリクルーティングを取り入れる方法もあります。スカウト代行にも対応した代行サービスもありますので、検討してもよいでしょう。

• 例）PRO SCOUT、ネオキャリアなど。

ダイレクトリクルーティングが向いている採用ターゲット

ダイレクトリクルーティングは、特に以下のような採用ターゲットに効果的です。

• 管理職や専門職など、高度なスキルや経験が要求されるポジション
• 一人または少数の、特定の特徴を持つ人材
• 会社の文化や風土との相性を重視する採用

それに対して、メンバークラスの大量採用や、未経験者や若年層を対象としたポテンシャル採用には、ダイレクトリクルーティングが必ずしも最適とは言えません。

関連ページ：ダイレクトリクルーティングのメリットとデメリットを解説。向いているのはどんな企業？

まず自社の採用ターゲットを把握しましょう

当然のことながら、自社のターゲットとなる人材像を明確にすることが必要です。求める職種、採用するポジション、必要なスキルなどの条件を明確にします。絶対条件（MUST条件）と希望条件（WANT条件）を設定しておくのもおすすめです。

新卒か中途か

サービスによって、新卒採用を主な対象とするものや、中途採用を中心にしたものがあります。また、年齢層もサービスごとに異なります。ターゲットとなる層を明確にし、合致するサービスを選びましょう。

• 例）新卒採用向け：dodaキャンパス、OfferBoxなど
  　　中途採用向け：BIZREACH、doda Recruitersなど

転職顕在層か潜在層か

転職潜在層へのアプローチが可能な点が、ダイレクトリクルーティングの魅力の一つです。しかし、転職顕在層と潜在層の登録数は、サービスによって異なります。直ちに人材を求める場合や、条件で競合他社に対抗できる場合など、転職顕在層へのアプローチを検討すべき時もあります。

ターゲットが転職顕在層か潜在層かによっても、アプローチの方法が異なります。潜在層には、自社の魅力を十分アピールして「口説き落とす」アプローチが効果的です。これらを考慮して、サービスを選択しましょう。

• 例）顕在層向け：BIZREACH、doda Recruitersなど。
  　　潜在層向け：LinkedIn、Wantedlyなど。

特定の分野に特化したサービスも選択肢に

多くのダイレクトリクルーティングサービスの中には、特定の分野に特化しているものも存在します。エンジニアやグローバル人材など、特定の職種や高度なスキル・専門性を持つ人材を求める場合、その分野に特化したサービスを探すと、要件にマッチする人材に出会う可能性が高まります。

• 例）理系学生に特化：Lab Base
  　　理系の専門技術者が多い：SCOPE
  　　エンジニア特化：Green、LAPRAS SCOUTなど
  　　バイリンガル人材特化：CareerCrossなど