プライムコラム

@人事プライムコラムとは、各分野の専門家が人事の課題解決のためのナレッジやノウハウを連載形式で紹介する専門家コラムです。人事担当者に役立つ情報を中心に、人事業務の理解が深まる専門知識、ビジネスパーソンとしてスキルアップするための教養や仕事術などを掲載しています。

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組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

「開発」と「発達」をどのように織り交ぜ、コンピテンシーを高めていくのか?

前回記事「今後は、行動定着よりも相互作用!キーパーソン・人財部門の役割は?」では、「『状況認識』の違いによって、『組織能力を向上させる取り組み』の内容は変わる」(「状況や相手にかかわらず『特定の行動』を取ればよい」という場合も、「相手から『望ましい反応(相互作用の結果や成果)が得られるまで、柔軟にア…

もっといい職場 もっといい自分

「いい職場」とは何かを考えてみる

このコラムは、「もっといい職場 もっといい自分」がテーマです。経営者、人事管理部門の方(特に役職者)へ向けて、「いい会社」「いい職場」とは何なのかを、労務管理の2つの視点(ハード面「諸制度」、ソフト面「人間関係・コミュニケーション」)から指摘し、「いい会社」「いい職場」づくりのきっかけをご提供したい…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

今後は、行動定着よりも相互作用! キーパーソン・人財部門の役割は?

「効率追求」の姿勢が有効なのは、自組織が、「今後の需要などについて予測が立てやすいビジネス環境にある」という認識が適切な場合です。一方、急増してきているのは、自分たちがVUCA※1なビジネス環境にあると認識している組織です。こういった組織では…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

『組織開発』視点で『育成』するのが、『戦略的人財部門』

「研修」を実施するには、(場合によっては世界各地から)交通費や宿泊費をかけ、通常業務を抜けて、参加者に集まってもらわなければなりません。LMSやスマートフォンを用いた学習形態が普及し始めるなどして、研修の役割が変わりつつある今、人財部門は『組織能力を高めるための人財育成施策』として…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

インクルージョンが能動的でなければ、ダイバーシティは逆効果!?

『ダイバーシティ』(多様性)を推進するという場合、「年齢・性別・文化・経歴・身体能力などが異なる人を採用する」だけでは、A)とB)を無視し、C)に未着手となってしまいます。 組織の課題を全社的に(各部門を統合した視点から)捉える人財・組織部門には、「組織の成長や持続的な繁栄」を可能にするため、次の…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

組織への提言に「ビッグデータ」、個人目標達成に「リトルデータ」

多種・多量・リアルタイムの情報入手が容易になるにつれ、人財部門でも各種データ活用への関心が高まっています。 しかし、『管理』の側面が強いままで、『効率性』だけを追求してデータをいじっていても、『経営陣やライン部門と協働する、戦略的な人財部門』への刷新は成りません。 ​例えば…

エンジニアの採用最前線

【第2回】IT人材の必要性と効果的な採用方法

企業のIT投資は「業務の効率化(コスト削減)」や「ITガバナンス(情報セキュリティの強化)」などへの守りの投資に加え、「事業創造」や「経営企画・改革」という自社の事業領域を広げる攻めの投資も加速しています。特に攻めのIT投資を成功させるには、企画力のあるIT企業との共業、そして戦略立案できる&hel…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

『組織能力を高める学習』を実現する、2つのポイントとは?

『総論賛成、各論反対』、『対症療法のつぎはぎ施策』、『自分の仕事にしか関心を持たない形の現場主義』、『効率ばかりを追求し、イノベーション(創新普及)の種となる試みを排除する姿勢』、『明確な意図や計画なく、OJT (On the Job Training) に頼る姿勢』、『個々人の能力(の平均値)は高…

一流のビジネスマンを育てる「文章力」 人事担当者・指導者のための指南術

第3回 文章トレーニング実践編

ビジネスマンのコミュニケーション力を鍛える有効手段として、文章力教育の必要性を説明し、前回は「文章は長く書かなければならない」「正しい日本語であることが最重要だ」という2つの誤解を解くことの重要性について述べた。大事なのは「箇条書きから始める」「読み手に的確に情報を伝える」ことである…

組織能力向上エンジンとしての人財部門へ

人財部門として揺らいではいけない『戦略』とは?

初回記事「『人事部、不要!』とはどういうことか?」では、人財獲得競争の激化について、5つの観点から解説しました。 既に『優秀な人財が働きたいと思う企業』として認知されていれば、「(個人には、主体的に能力開発に取り組むかどうかを選ぶ自由があると考え)組織としては人財を育てる努力はしない」という選択肢が…

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