VR研修を低コストで導入+カンタン運用する方法とは！？

2019.07.16

教育や研修領域で『VR』の注目度はますます上がってきていますが、実際に皆さんの回りでVR研修を導入できている企業はまだまだ少ないと思います。

それはなぜなのか、また、導入している企業はどのように運用しているのか、この記事で解説していきます。

VR研修の3つの効果

以前のコラムでも触れましたが、そもそもVRを研修で活用するメリットにはどのようなものがあるのか、おさらいしましょう。

1.時間・場所・設備などの”制約”からの開放

これまでの研修は、本番に近い環境を用意して、そこに受講者を集めて実施しなければならない……など、多くの制約がありました。しかし、VR研修はすべて仮想空間上で完結するので、受講者が繰り返し好きなタイミングで手軽にトレーニングすることが可能です。

2.言語にとらわれない高い学習効果

コストが削減できるだけでなく、受講者の満足度向上、そして学習効果アップも見込めます。能動的に、かつリアルな体験を提供できるVR研修だからこそのポイントです。

さらに、様々な業界で外国人労働者が増えている今。マナーやとっさの判断基準などをどのように教えるのか苦戦している企業も出ていると思います。VR研修は言語以外の情報伝達の割合が多いので、外国人労働者向けにも効果的だという一面もあります。

3.抜本的な人材強化

VR研修の導入により受講者のやる気を高める効果があることは、アメリカのウォルマートの事例でも実証されています。
※参考：最先端の企業が取り組むVR研修とは？活用事例４選

ですので、人事から強制されて研修を受けるのではなく、社員が能動的に学んでいく自主学習の文化の醸成、そして長期的に見れば企業への定着にもつながっていくことが考えられます。

VR研修を導入するまでの「時間」と「コスト」がかかりすぎていた

上記のように、従来の研修にはなかったメリットがたくさんあるVR研修ですが、急速に普及できていなかったポイントがいくつかあります。それは、VRコンテンツを制作するための「時間」と「コスト」の問題です。

自社の研修プログラムで「この場面でVRを活用してみたい」と思ったとしても、それを制作会社に依頼すると、１つのコンテンツで50～100万円ほどの費用がかかり、さらに出来上がりまでに1ヶ月ほどかかってしまうことも珍しくありません。

費用対効果は見合わないことも多いでしょうし、コンテンツを揃えてプログラムを拡充していくことが難しかったのです。

VR研修を「自社制作・運用」することで、低コストでの導入が可能に

こうした状況もあり、これまでは資本に十分余力のある一部の大企業だけがVR研修を導入できていたのですが、最近VR業界に大きな変化が起きています。

実は、自社で低コストかつ簡単にVRコンテンツを制作・運用できるプラットフォームが登場しているのです。

例えば ”どこでもかんたんVR研修”というコンセプトで展開しているクラウドソフト『スペースリー』では、市販の360度カメラ(約4万円)で撮影した動画データを使って、わずか数分で高品質な研修VRコンテンツを制作できます。

こちらのソフトは月額6万円程度で運用できるため、費用対効果も見込みやすいです。こうしたソフトを利用して自社でVR研修の運用している企業様の事例もいくつかご紹介します。

①S社(外食業界)：ホールスタッフの状況判断トレーニング

厨房での作業を覚えるコンテンツや、ホールスタッフの状況判断トレーニングのためにVRを活用しています。

近年外国人労働者が増えてきている中で、効果的な研修を実施する必要があり、同社ではもともとVR研修に興味を持たれていました。ところが、オペレーションの教育ではそもそも膨大なコンテンツを揃えなければならず、かつ頻繁に作業工程が変更されることもあり、従来の制作会社に外注する方法では導入が難しかったのです。

そこで、自社で簡単に運用できるクラウドソフトを利用することで2つの問題点を解消。従来では実現できなかった研修プログラムを導入し、社員教育に活用しているといいます。

②D社(製造業)：新入社員のライン作業トレーニング

工場のライン作業を、新入社員がいつでもどこでもトレーニング可能にする、という目的で自社運用を進めています。これまでは先輩社員が付きっきりで指導しており、作業効率が悪く、従業員がストレスを感じている部分もあったといいます。これを、数分で制作したVRコンテンツを研修に取り入れることで、見事に解消しました。

③Y社(金融業)：窓口での接客対応トレーニング

Y社では、窓口での接客業務のトレーニングにVRコンテンツをうまく活用しています。手元の作業とお客様への対応を360度の仮想空間で同時に学べるので、従来の研修よりもはるかに学習効率が良いのです。さらに現場の社員でも簡単に撮影制作が可能なため、人事が間に入ること無く、ノウハウの横展開も広まってきています。