DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ バックオフィスで DXが進む企業と進まない企業の違い DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ バックオフィスで DXが進む企業と進まない企業の違い
人事の学び舎 VOL.19 人事の学び舎 VOL.19
DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ バックオフィスで DXが進む企業と進まない企業の違い DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ バックオフィスで DXが進む企業と進まない企業の違い
開催日 2021年3月11日(木) 開催日 2021年3月11日(木)
開催地 オンラインで開催(zoom) お申し込み頂いた方に詳細をお送りいたします 開催地 オンラインで開催(zoom) お申し込み頂いた方に詳細をお送りいたします

「人事の学び舎」とは

「人事の学び舎」とは

人事・総務向け媒体最大級の発行部数を誇るフリーマガジン「@人事」を制作する『@人事編集部』がプロデュースする人事・総務・経営者向けに定期開催しているアカデミックイベントです。人事業界のキーパーソンや、旬の著名人、第一人者を講師として招き、“今求められている"ノウハウやナレッジを提供します。自らの仕事の価値を高めるため、最新の理論や手法を学ぼうとする人事・総務・経営者が集まる研鑽の場であり、ともに学び合う者同士が業界の垣根を超え交流する場ともなるため、その空間はまさしく学び舎となります。
 
 

過去のセミナー情報

@人事主催セミナー「人事の学び舎」 人事・総務担当者が“今求める”ノウハウやナレッジを提供

人事の学び舎 JINJI NO MANABIYA VOL.19 人事の学び舎 JINJI NO MANABIYA VOL.19

バックオフィスが変われば会社が変わる。DX(Digital Transformation=デジタルトランスフォーメーション)はITの活用・導入でバックオフィス業務の無駄をなくし、効率性・生産性を高め、「会社がもつ競争力の向上」をもたらすものです。バックオフィス本来の目的達成を加速させる「DXの導入」は、多くの企業で取り組みが始まっていますが、実はさまざまな要因でつまづく企業が少なくありません。DXが進む企業と進まない企業にはどこに差が出るのか、どんな理由が障壁となるのか、その解決策は。DXの本質(基本)を確認しながら、事例を交えて解説します。

こんな課題・お悩みをお持ちの方におすすめのセミナーです!

DXの重要性やバックオフィスとの
関連性がわからない

DXを推進したいが何から初めていいかわからない

自社に本当にDXが必要なのか、
実際に導入できるのかがわからない

DXに成功した・失敗した他社の事例を聞きたい

SUMMARY セミナー概要 SUMMARY セミナー概要
  • セミナータイトル

    DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ

    バックオフィスで
    DX導入が進む企業と
    進まない企業の違い

  • 開催日

    2021年3月11日(木) 2021年3月11日(木)

  • 開催場所

    オンラインで開催(zoom)

    ※お申し込みいただいた方に詳細お送りいたします。

  • 定員
    300名 300名
  • 受講料

    無料(@人事会員への事前登録が必要)

    ※@人事会員の登録を希望しない場合は、受講料5,000円となります。

  • 主催

    株式会社イーディアス 「@人事編集部」

PROGRAM プログラム PROGRAM プログラム
人事の学び舎 VOL.19 人事の学び舎 VOL.19
DXの本質を理解し、事例から解決策を学ぶ
バックオフィスで
DX導入が進む企業と
進まない企業の違い
  • 13:10〜13:50ごろ

    基調講演
    一般社団法人IT顧問化協会
    社内DXが進んだ企業の実例とその秘訣
    セミナー概要
    社内をIT化し業務効率化するため、生産性を上げるため、テレワーク対応できるように!といってDX推進をしよう!と…思ってもなかなか具体的に変革できていない企業が多いのも事実。そこには障壁となる共通点があり、それを知することで解決に導くことができます。
    今回はさまざまな障壁を打破しながら改善し効率化に至っているケーススタディをお話し、みなさまの解決の糸口となれればと思います。
    SPEAKER
    一般社団法人IT顧問化協会
    代表理事
    本間 卓哉
    SPEAKER
    一般社団法人IT顧問化協会
    代表理事
    本間 卓哉
    社内DX推進のための適切なITツールの選定から導入・サポート・ウェブマーケティング支援までを担うITの総合専門機関として、「IT顧問サービス」を主軸に、数多くの企業で業務効率化と売上アップを実現。10年以上の経験から「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」などの出版も。
  • 13:55〜14:25ごろ

    いい会社はバックオフィスが強い ~経営を強くするDX成功事例~
    セミナー概要
    バックオフィスのIT化は経営のためのDXに向けた一歩目です。今回は200名15店舗展開されている企業様の事例をご紹介します。約3年前から管理部の改革に取り組まれ、的確な人員配置を実現、また今回のコロナ禍に置いてもスムーズにリモートワーク対応されました。バックオフィスがブラックボックス化しており、改善の余地が多かった状態からのクラウド化を実現された成功ポイントをお話します。
    SPEAKER
    株式会社マネーフォワード
    HRソリューション本部
    ビジネスマーケティング部副部長
    藤田 綾香
    SPEAKER
    株式会社マネーフォワード
    HRソリューション本部
    ビジネスマーケティング部副部長
    藤田 綾香
    大手鉄鋼系商社にて新卒で入社。その後2015年にマネーフォワードに入社。一貫して営業業務・士業パートナー様とのアライアンス業務を経験し、2018年から関西支社長に着任。現在は、HR領域のプロダクトのマーケティング担当として従事。
  • 14:35〜15:05ごろ

    組織変革ディレクターが解説!
    失敗から学ぶ「DXがうまく進まない真の原因とは?」
    セミナー概要
    急加速で言葉が独り歩きしている「DX」。本質的な理解と自社の状況に合わせた取り組みをせずに、それぞれの領域でサービス提供社様の意見だけを取り入れるままに進めると成果がでないこともしばしば起こります。DX推進についてはセミナーで解説する4点のポイントさえ押さえれることができれば推進できます。私がローカル中小企業の組織変革や立て直し案件で経験してきた実際の失敗事例も踏まえながらご説明します。自社の課題がどのパターンかを理解していただき、その課題に沿った取り組み方法についてご紹介しますので、明日から行動に起こせます。
    SPEAKER
    株式会社カイシン
    代表取締役/
    組織開発アヴィリテーター
    牧野 真雄
    SPEAKER
    株式会社カイシン
    代表取締役/
    組織開発アヴィリテーター
    牧野 真雄
    外食業で業績不振店舗の立て直し、M&A店舗の組織改革等を経験した後に、組織コンサルティング会社に転職。
    組織活性コンサルタント、中小企業の経営者支援サービス責任者を経て、2012年に株式会社カイシンを設立。
    あらゆる企業活動を点ではなく面で捉える”統合型組織開発”で、いい会社づくりを支援している。
  • 15:10〜15:40ごろ

    【離職防止の観点から組織を強くする】~DXは手段であり目的ではない~
    セミナー概要
    社内のDX化に取り組むことで、どう組織が変化するのか。いち従業員の業務効率化の話に留まらない、その組織に与える影響についてお話します。そして、DX化に取り組むなかで発生しうる社内の障壁をどう乗り越え、DXによる本来の目的を達成するためのノウハウを、デジタルツールの導入コンサルティングの経験を持つ元人事労務担当のパネリストがお伝えします。「明日から取り組める社内を巻き込んだDX化の第一歩」を是非ご確認ください!
    SPEAKER
    株式会社Donuts 
    佐怒賀 奨吾(さぬか しょうご)氏
    SPEAKER
    株式会社Donuts 
    佐怒賀 奨吾(さぬか しょうご)氏
    2012年社会保険労務士登録。その後、社会保険労務士事務所に所属、事業会社の人事を経て、人事管理システムの企画職・CXを担当。
VOICE 過去実施したセミナーの参加者様の声 VOICE 過去実施したセミナーの参加者様の声

  • 法務ご担当者様
  • 業種:自動車・輸送機器
  • 従業員規模:5001名以上

複数企業からポイントを絞った分かりやすい解説を聞け、また有用な横比較情報も知ることできたので、参加して良かったです。

  • 総務・人事ご担当者様
  • 業種:ソフトウェア・情報処理
  • 従業員規模:51~100名

電子契約を利用するメリットが良く理解できました。また、フラットな視点で4社のツール比較をしていて知りたい情報を知ることができました。質疑応答などリアルタイムで応じてくれるのも良かったです。

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受講規約

この受講規約(以下、「本規約」といいます。)には、@人事を運営する株式会社イーディアス(以下、「当社」といいます。)の許諾に基づき、当社がウェブサイト上、チラシその他(以下、「WEB等」といいます。)で掲載する特定のセミナー(以下、「本セミナー」といいます。)の受講希望者(以下、「受講希望者」といいます。)が受講の申込(以下「、受講申込」といいます。)を行い、当社が提供する本セミナーを受講するにあたっての、当社との間の契約条件が規定されています。

第1条(本受講の申込)

(1)受講希望者は、WEB 等に掲載する手続に従って、受講申込を行い、氏名・住所・電話番号その他当社の別途定める事項について、正確かつ最新の情報(以下「登録情報」といいます。)を申込書その他に記載、または当社のウェブサイトの会員登録を行い提供するものとします。

(2)受講希望者が、本セミナーの受講申込時に記載した勤務先等の所属団体(以下、「所属団体」といいます。)と各受講者は連帯して本規約に基づく義務を負うものとします。

第2条(本セミナー受講申込の承諾)

(1)当社は受講希望者よりWEB 等に掲載する手続き、または当社が定める他の手続によって受講申込を受けた時、受講希望者に対して本セミナーの受講を許諾する旨を、電子メールもしくは書面にて通知するものとします。また、当社のウェブサイトの会員登録(以下、「@人事会員登録」といいます。)を行わない場合、受講料金の支払方法を電子メールもしくは書面にて通知するものとします。

(2)@人事会員登録を行う場合、当社と受講者間の本セミナーの提供に係る契約(以下、「本契約」といいます。)は、会員登録が完了したときに有効に成立し、受講希望者は、本規約の定めに従い受講者たる資格(以下、「受講資格」といいます。)を取得するものとします。

(3)@人事会員登録を行わない場合、当社と受講者間の本セミナーの提供に係る契約(以下、「本契約」といいます。)は、受講料金全額の入金を確認したときに有効に成立し、受講希望者は、本規約の定めに従い受講者たる資格(以下、「受講資格」といいます。)を取得するものとします。

第3条(受講料のお支払い)

(1)@人事会員登録を行わない受講希望者は、当社がWEB等で掲載する受講料金を、当社が発行した請求書または支払方法に関するメールもしくは書面を受領した日(以下、「請求書受領日」といいます。)から7営業日以内に、当社指定の口座に銀行振込にて支払うものとします。

(2)請求書受領日からセミナー開催日まで、5営業日に満たない場合は、即日振込とします。

(3)領収書は取扱金融機関等の振込受領書をもって代えるものとします。

第4条(受講申込の取消)

(1)@人事会員登録を行わない受講者が、本セミナー開催日10営業日前の17時以降に、受講者の都合により受講資格を取り消そうとする場合、受講料金全額をキャンセル料として当社へ支払うものとします。ただし、代理の出席があれば、下記キャンセル料の支払いは発生しません。

(2)キャンセル料の支払いは、当社指定の銀行あての振込みとなります。手数料等は受講者負担とします。

第5条(登録情報の使用)

(1)@人事上に掲載されているプライバシーポリシーに従い、登録情報及び受講者が本セミナーを受講する過程のほか、以下に該当する場合において、当社が知り得た情報(以下、「受講者情報」といいます。)を使用することができるものとします。 1. @人事の各種情報やサービスのお知らせまたは提供 2. フリーマガジン@人事などの送付 3. サービス特典の送付 4.メールマガジンの配信 5.問合せの際のご本人確認のため

(2)当社は、セミナー内容の撮影及び録音を行い、資料又は販促物として当社のホームページ等、各関連媒体への掲載、あるいは販売を行う場合があります。

第6条( 第三者提供)

当社では取得した個人情報を業務目的の達成に必要な範囲において、以下の要領で第三者に提供する場合があります。

(1) 第三者に提供する目的 ユーザーが希望するサービスを提供するため、サービスに関するお知らせのため、サービス特典の送付のため

(2) 提供する個人情報の項目 ユーザーの所属団体名、氏名、勤務先での部署・役職、勤務先住所、メールアドレス、勤務先電話番号、担当業務

(3) 提供を受ける者 サービス掲載企業及びその代理店、サービス特典の発送元、当社の関係会社

第7条(受講者資格の中断・取消)

受講者が以下の項目に該当する場合、当社は事前に通知することなく、直ちに本契約を解除し、当該受講者の受講者資格を停止、または将来に向かって取り消すことができるものとします。 1. 受講申込において、虚偽の申告を行ったことが判明した場合 2. 本規約に違反した場合 3. その他、受講者として不適切と当社が判断した場合

第8条(セミナーの中止・中断および変更)

(1)当社は、本セミナーの運営上やむを得ない場合には、受講者に事前承諾なく本セミナーの運営を中止・中断できるものとします。

(2)前項の場合、当社で受講料の支払いが完了していることが確認できる受講者に対し、本セミナーの中止または中断後10営業日以内に当該セミナーについての受講料金を返金します。但し、当社の責任は支払済の受講料金の返金に限られるものとし、その他一切の責任を負いません。

第9条(講義内容に対する権利)

受講者は、本セミナーの講義内容をいかなる方法においても第三者に対して、頒布、販売、譲渡、貸与、修正、使用許諾等を行ってはならないものとします。また、セミナー中許可なく撮影・録画・録音を行ってはならないものとします。

第10条(著作物等)

本セミナーの受講において受領したテキスト等の著作物(以下「本著作物等」といいます。)に関する著作権及びその他知的財産権は当社に帰属し、受講者は当社の事前承諾を得ずに、これらを侵害する以下に定める行為を行うことを禁じます。 1. 本著作物等の内容を、自己又は第三者の名をもってWEB、SNS等に掲載する等インターネットを通じて公衆に送信する行為 2. 本著作物等の内容を、引用の範囲を超えて自己又は第三者の著作物に掲載する行為 3. 私的利用の範囲を超えて、本著作物等を複製・改変等して第三者に配布する行為 4. その他、本著作物等の著作権及び知的財産権を侵害する行為

第11条(秘密保持)

受講者は、本セミナーを受講するにあたり、当社によって開示された当社固有の技術上、営業上その他事業の情報(セミナー内におけるノウハウ等を含むがそれらに限られない)並びに他の受講者より開示されたそのプライバシーに関わる情報を秘密として扱うものとし、これらの情報を使用し、又は第三者に開示することを禁じます。

第12条(損害賠償)

(1)受講者が、本セミナーに起因または関連して当社に対して損害を与えた場合、受講者は、一切の損害を賠償するものとします。。

(2)本セミナーに起因または関連して、受講者と他の受講者、その他の第三者との間で紛争が発生した場合、受講者は自己の費用と責任において、当該紛争を解決するとともに、当社に生じた一切の損害を賠償するものとします。

第13条(規約の変更)

当社は、本規約及び本規約に付随する規程の全部又は一部を変更することができます。当社により変更された本規約は、当社のWEB等に掲載された時点で、効力を発し、以後当該変更された本規約が受講者に適用されるものとします。

第14条(条項等の無効)

本規約の条項のいずれかが管轄権を有する裁判所によって違法又は無効であると判断された場合であっても、当該条項以外の本規約の効力は影響を受けないものとします。

第15条(管轄裁判所)

本契約を巡る一切の紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とするものとします。

第16条(協議事項)

本規約の解釈について疑義が生じた場合又は定めのない事項については、信義誠実の原則に従い協議の上、円滑に解決を図るものとします。

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※弊社は現在、テレワークを推進中です。お急ぎでない場合はなるべくメールでのご連絡をお願いいたします。

なぜこんなに人事・総務に特化したセミナーの運営が可能なのか?

私たちが目指すのは「人事向け総合サービス会社」です。「@人事」の制作・運営で培った人脈、事例・情報と、数々の企業の採用課題の根本を解決した豊富な実績によって人事の悩みや課題に対し最適な解を導き出します。

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