一般社団法人日本ビジネスメール協会
「ビジネスメール実態調査2025」を4月1日より開始。回答を広く募集
2025.04.01

日本で唯一のビジネスメールに関する継続的な調査
一般社団法人日本ビジネスメール協会は4月1日、「ビジネスメール実態調査2025」の回答受付を開始した。同協会よれば、この調査は、日本で唯一のビジネスメールに関する継続的な調査で、2007年の開始以来、今年で19年目を迎える。ビジネスメールの利用実態や課題を明らかにすることで、多くの企業や個人のメール改善に役立てられている。
今回は、仕事でメールを利用する人を対象に、約40項目の質問を用意。メールソフトの種類や1日の送受信件数、作成にかかる時間、印象に残ったメール、AIの活用状況などを調べる。調査結果は、新聞・雑誌など各種メディアで紹介されるほか、ビジネスメールの改善に向けた貴重なデータとして活用されるという。以下、リリースより。
「ビジネスメール実態調査2025」の回答はこちらから
https://jp.surveymonkey.com/r/businessmail2025
調査概要
調査目的 | 仕事におけるメールの利用実態と課題を把握 |
---|---|
調査対象 | 現在、仕事でメールを使っている人 |
調査期間 | 2025年4月1日(火曜)から2025年4月30日(水曜) |
調査方法 | インターネット回答方式 |
調査実施機関 | 株式会社アイ・コミュニケーション |
所要時間 | 7分程度 |
結果発表 | 2025年6月2日(月曜)予定 |
回答方法
以下のリンクをクリックすると回答ページに移ります。
回答ページは「SurveyMonkey」のシステムを利用しています。回答時間の平均は7分です。
「ビジネスメール実態調査2025」に回答する
https://jp.surveymonkey.com/r/businessmail2025
結果発表
「ビジネスメール実態調査2025」の結果と、回答者プレゼントの抽選結果は、2025年6月2日(月)に発表予定です。
回答者全員にメールでお知らせします。
回答者プレゼント【抽選】
(1)抽選で10名に!講座無料参加権
一般社団法人日本ビジネスメール協会のウェブサイトに掲載されている講座のうち、1回無料で参加できます。
- 利用回数は1回限り
- 受講料は11,000円(税込)から27,500円(税込)まで、全ての講座で利用可能
- 2025年8月31日までにお申し込みいただいた分が有効
- お申し込みは回答者本人に限る、受講者1名は申込者以外でも可能
(2)抽選で50名に!講座半額参加権
一般社団法人日本ビジネスメール協会のウェブサイトに掲載されている講座のうち、1回半額で参加できます。。
- 利用回数は1回限り
- 受講料は11,000円(税込)から27,500円(税込)まで、全ての講座で利用可能
- 2025年8月31日までにお申し込みいただいた分が有効
- お申し込みは回答者本人に限る、受講者1名は申込者以外でも可能
回答者プレゼント【全員】
(1)(2)の抽選に外れた全員に!講座5500円割引き参加権
一般社団法人日本ビジネスメール協会のウェブサイトに掲載されている講座のうち、1回5500円OFFで参加できます。
- 利用回数は1回限り
- 受講料は11,000円(税込)から27,500円(税込)まで、全ての講座で利用可能
- 2025年8月31日までにお申し込みいただいた分が有効
- お申し込みは回答者本人に限る、受講者1名は申込者以外でも可能
回答者全員に!解説セミナー無料参加権
『ビジネスメール実態調査2025』解説セミナー(オンライン)に無料で参加できます。
- 2025年6月2日(月)12時から13時《オンライン開催》
- 受講者は回答者本人、譲渡不可
- 音声のみの参加OK。質問はチャットで可能
- アーカイブ視聴(2025年6月30日まで可能)
- 一般(未回答者)の参加費は5,500円(税込)
注意事項
- 本調査は現在、仕事でメールを使っている人が対象です
- 同一人物の回答は一人として扱います
- 不正、虚偽の回答と疑われるものは回答から除外し、プレゼントの抽選対象に含めません
- 登録されたメールアドレス宛てに結果を連絡します。メールアドレスに間違いがないようご注意ください
回答データの管理
回答者にはビジネスメールに関する情報を定期的にお送りします。名前やメールアドレスなどの個人情報は、一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションで厳重に管理します。詳しくは各プライバシーポリシーをご確認ください。
本件に関する問い合わせ先
調査実施機関:一般社団法人日本ビジネスメール協会
電話:03-5577-3210
E-mail:info@businessmail.or.jp
【お知らせ「『ビジネスメール実態調査2025』回答協力のお願い」より|一般社団法人日本ビジネスメール協会・2025年4月1日】
編集部おすすめ関連コラム
■新入社員にこれだけは伝えたい「よくあるメールのトラブル防止法」
新入社員研修で、人事・教育担当者がビジネスメールの基礎を教えることは多いでしょう。しかし、担当者自身がきちんとメール教育を受けているケースは少なく、自信がないなかで教えている、もしくは、細かく教えず、配属先での教育に任せることもあるようです。
そこで今回は、新入社員が特に起こしがちなミスを防ぐ方法について紹介します。
【おすすめポイント】
・ノウハウ1:誤字脱字を防ぐコツ
・ノウハウ2:書きかけ送信のうっかりミスを防ぐコツ
・ノウハウ3:曖昧な表現で伝達ミスを防ぐコツ
【解説:平野 友朗 (一般社団法人日本ビジネスメール協会)】
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