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【採用オウンドメディアに関する実態調査】約94%の企業が採用オウンドメディアに早期に取り組む必要性を実感

2024.02.06

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TalentX(東京・新宿)が、1月30日、採用に関わる人事・経営者640名を対象に実施した「採用オウンドメディアに関する実態調査」の結果を発表した。

調査結果によると、約94%の企業が「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだった」と感じていることが分かった。この結果に対して代表取締役社長CEOの鈴木貴史氏は「近年は求職者の志向性が変化しており、企業の職場文化や成長環境など多様な情報を収集するようになっている一方、求職者が求める情報と企業が発信している情報や手段にギャップが生じている機会も多く見受けられる」とコメントした。以下、リリースより。

関連記事:エントリー数前年比1.6倍、内定承諾率が大幅改善 。「note pro」がいま採用担当者に選ばれる理由とは?

調査結果概要

解説

人的資本情報の開示の義務化や求職者が求める情報・価値観の多様化により、企業は多様な角度から企業情報を正しく伝達する「採用ブランディング」がこれまで以上に求められる時代になりました。採用ブランディングを推進するひとつの手法として、「採用オウンドメディア」への関心が高まりつつあり、運営している企業は約6割であり、そのうち94%の企業が「採用オウンドメディアは早くからやっておくべきだった」と感じていることが明らかになりました。

「採用オウンドメディア」は人材採用を目的に、職場文化や成長環境など、候補者が自社を正しく認知するための情報を提供するメディアであり、多様化する採用候補者へのアプローチには欠かせないプラットフォームとなっています。

1.採用オウンドメディアを運用している企業は57.9%、運用予定や検討中の企業は25.1%

採用オウンドメディアの運用状況について「運用している」(57.9%)、「運用する予定がある・検討中である」(25.1%)と、半数以上が採用オウンドメディアを運用していると回答しました。

画像:採用オウンドメディアに関する実態調査

2.採用オウンドメディアの目的や実感している効果は「認知度向上」「競合差別化」「エントリー数増加」が上位に。

採用オウンドメディアに取り組んでいる目的は「自社の認知度向上」(59.5%)、「競合との差別化」(51.4%)、「エントリー数の増加」(48.3%)が上位に挙がりました。また、採用オウンドメディアを運用することで実感している効果の上位も「競合との差別化」(53.9%)、「自社の認知度向上」(53.5%)、「エントリー数の増加」(47.7%)という結果となりました。

画像:採用オウンドメディアに関する実態調査

3.約97%の企業が「採用オウンドメディアをやって良かった」と回答。また、約94%の企業が「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだった」と感じている。

採用オウンドメディアの満足度について「良かったと思う」(48.1%)、「どちらかといえばよかったと思う」(48.8%)と約97%が効果を実感しており、運用して良かったと回答しました。

また「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだったと思いますか?」という質問に対して「そう思う」(53.1%)、「どちらかといえばそう思う」(41.1%)と9割以上の経営者・人事担当者が早くから取り組むべきだったと感じていることも明らかになりました。

画像:採用オウンドメディアに関する実態調査

4.採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」「何を発信していいかわからない」「ペルソナの定義がわからない」が上位に。

採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」(51.9%)、「何を発信していいかわからない」(40.7%)「ペルソナの定義がわからない」(34.5%)が上位に挙がりました。

画像:採用オウンドメディアに関する実態調査

株式会社TalentX 代表取締役社長CEO 鈴木貴史 コメント

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近年は求職者の志向性が変化しており、求人票の情報だけを見てエントリーするのではなく、採用メディアやSNSなど複数のソースを通じて企業の職場文化や成長環境など多様な情報を収集し、就職・転職するようになっています。一方で、求職者が求める情報と企業が発信している情報や手段にギャップが生じている機会も多く見受けられます。

こうした状況を解消するため、多様化する採用市場に合わせて、企業のリアルな魅力を届ける採用ブランディングサービス「MyBrand」の開発に至りました。

「MyBrand」を活用して採用ブランディングを推進することで、企業は自社のリアルな魅力を求職者に届けることができ、求職者はより多くの情報から、ミスマッチのない職場探しが可能になります。

当社は「人と組織のポテンシャルを解放する社会の創造」をパーパスに掲げています。「MyBrand」のリリースを機に、さらに多くの個人と組織をご支援し、人的資本経営時代に適した新たな採用の形を提供できるよう、尽力してまいります。

調査概要 「採用オウンドメディアに関する実態調査」

調査対象  :従業員数30人以上の会社で働く人材採用に関わる人事・経営者
有効回答数 :640名
調査期間  :2024年1月4日~1月6日
調査方法  :インターネット調査
調査主体  :株式会社TalentX

※全調査結果は、以下のURLよりご覧ください。
URL:https://bit.ly/3SAmuZZ

採用ブランディングサービス「MyBrand(マイブランド)」

画像:MyBrand

「MyBrand」は、人的資本経営時代に必要な多角的情報発信と多様化する候補者採用に取り組む企業に向け、自社の魅力の棚卸から採用オウンドメディアの作成、サイト改善までを担うトータル採用ブランディングサービスです。自社の魅力を引き出すEVPフレームワーク「WORCS(ワークス)」を用いて、採用課題を抱える企業の採用オウンドメディアを効率よく作成します。採用オウンドメディアの運用をきっかけに、候補者が自社に興味を示し、現在募集中の求人情報に直接誘導することが可能になります。(サービスサイト:https://mytalent.jp/brand/

「MyBrand」の特長

1. 最短30秒で理想の採用オウンドメディアを作成
特別なノウハウは必要なく、手軽にノーコードで採用オウンドメディアを作成できます。採用ブランディングに特化したテンプレートに基づき、記事のカテゴライズや、検索エンジンの最適化、求人一覧ページの制作や連携など、最短30秒という早さでスムーズにページが完成します。

2. 独自のEVPフレームワーク「WORCS」を用いて、自社を魅力付けするコンテンツ制作が可能に
Z世代やミレニアル世代の社会進出に伴い、近年の求職者の思考は多様化し、加えてより透明性の高い情報の必要性が増しています。当社独自のEVPフレームワーク「WORCS」を用いることで、競合と差別化を図り、優秀な候補者の獲得には欠かせない多様で正しい自社の価値を届けるコンテンツ作成が可能になります。

3. CRMやリファラルモジュールとの連携で、採用ブランディングを加速させる
既存サービスの採用MAサービス「MyTalent」やリファラル採用サービス「MyRefer」との連携により、自社の候補者のファン度合いをスコア化したり、タレントプールから応募獲得までのプロセスの半自動サポートや、社員による知人友人へのおすすめコメントが採用オウンドメディアを彩る仕組みを構築させます。これにより、相乗効果を持って自社の採用ブランディングを加速させ、候補者をファンにする仕組み化につながります。

会社概要

社名:株式会社TalentX
所在地:〒162-0825 東京都新宿区神楽坂4-8 神楽坂プラザビルG階
代表:代表取締役CEO 鈴木貴史
創業:2015年4月1日
設立:2018年5月28日
資本金:8億6,750万4,198円(資本準備金含む)
会社HP: https://talentx.co.jp
サービスHP:https://mytalent.jp

【プレスリリース「<採用オウンドメディアに関する実態調査>94%の企業が『採用オウンドメディアは早くからやっておくべきだった』」(PR TIMES)より|2024年1月30日・株式会社TalentX】

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■「note pro」がいま採用担当者に選ばれる理由は?
採用市場では応募者数の確保や内定者のフォローが大きな課題となっている中、採用サイトではないメディアプラットフォーム「note」の有料版「note pro」が採用担当者に選ばれている。その理由と採用活動への活用方法をインサイド・フィールドセールスチームのリーダー兼マーケティングチームの廣瀬藍里さんに伺った。
【おすすめポイント】
・法人のオウンドメディアの立ち上げと運営をサポート
・改善策の立案に使える詳細なデータ分析
・エントリー数前年比1.6倍、内定承諾率が大幅改善
【@人事編集部】

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