エントリー数前年比1.6倍、内定承諾率が大幅改善 。「note pro」がいま採用担当者に選ばれる理由とは?
2024.02.05
採用市場では応募者数の確保や内定者のフォローが大きな課題の1つになっている。そうしたなか、採用サイトではないメディアプラットフォーム「note」の法人向け高機能プラン「note pro」が採用担当者に選ばれている。その理由と、採用活動への活用方法を、note株式会社のインサイド・フィールドセールスチーム リーダー兼 マーケティングチームの廣瀬藍里さんに伺った。【取材・文:2024年1月16日・井上美来】
「note pro」とは?
「note」は、だれもがクリエイターとして記事を投稿できるメディアプラットフォームです。月間のアクティブユーザー数は5,145万(2023年11月末時点)にのぼります。ユーザーは気に入ったアカウントをフォローしたり、記事に「スキ」を送って応援したりしながらコンテンツを楽しんでいます。
「note pro」は、この「note」にさまざまな機能(詳細後述)が追加された法人向けの有料サービスです。
ターゲット層へ、より効果的に記事を届けるサービスを提供し、法人のオウンドメディアの立ち上げと運営をサポートします。
利用者は業界も企業規模もさまざま
「note pro」を利用する企業は、業界も規模も幅広く、ベンチャー企業から大企業までさまざまです。利用目的も「ブランディング」「採用」「ファンコミュニティーの形成」と多岐にわたりますが、半数以上が「採用」を目的の一つとして使っています。
特に大企業の場合、ナビ媒体への掲載や大規模イベント、スカウトなどさまざまな施策を行った上で、さらに効果を上げたいときに導入していただくことが多いです。就活生や転職希望者に親近感を抱いてもらうため、社員の顔やパーソナリティーを前面に出し、等身大のリアルな姿を公開する場所として活用されています。
もともと「note」を利用していて、より効果を高めたいと「note pro」を使いだした企業のみなさんも多くいらっしゃいますね。
「note pro」では何ができる?
「note pro」ではnoteで使える機能に加えて、法人のメディア運営をサポートする30以上のサービスが追加されます。特に利用者から反響が大きい5つの機能を紹介しましょう。
- 初心者も安心の充実したカスタマーサポート
- 改善策の立案に使える詳細なデータ分析
- 「note」内でのレコメンドが約2倍*
- 最大20人まで運用できるメンバー権限管理
- 使い放題のnote AIアシスタント(β)
*「note pro」の場合、自アカウントが「note」と比較し、「note」トップページのレコメンド枠に表示される可能性が約2倍になる(2倍になることを約束するものではない)。
初心者も安心の充実したカスタマーサポート
「note」と最も異なる点はサポートの充実度です。例えば、利用者は動画やテキストで記事制作のコツを紹介するラーニングコンテンツを視聴したり、他の利用者と「note」を運用する上での学びや悩みを共有したり、横のつながりを作る場もあります。ほかにも、コンセプト設計や分析などさまざまなサポートのコンテンツがあります。
特に好評なのは「1on1のオンライン相談」です。いつでも予約可能で、情報発信の初心者がオウンドメディアの立ち上げ方や記事の制作方法を学んだり、投稿する記事ネタの壁打ちや他の採用ツールとの効果的な組み合わせを相談したりと活用方法はさまざまです。
参考情報:「色々と行き詰まってきたので、note proのなんでも相談会に行ってみた〜公式note運営の裏側〜」
改善策の立案に使える詳細なデータ分析
「note」では見ることができない細かなデータの分析機能も特徴の一つです。ユーザーが気に入った投稿に送る「スキ」数の推移や読了率などを確認できるため、それらのデータをもとに自社の目標に合わせた改善策を立てられます。
さらに、参照元の分析を通じてSNSからの流入を増やすための施策や、Google検索からの流入を向上させるためのSEO対策など、効果的な流入施策の改善にも役立ちます。
「note」内でのレコメンドが約2倍
「note」ではトップページにおすすめの記事が表示されるレコメンド枠があります。「note pro」の記事は、この枠に表示される可能性が「note」の約2倍になります。そのためターゲット層に記事が届くチャンスを増やせるのです。
最大20人まで運用できるメンバー権限管理
「note pro」ではメインのアカウントに対し、最大20の子アカウントを設定し、編集や分析などの権限を付与できます。複数人が共同作業する際に、1つのアカウントを使い回さず、安全で効率的なサイト運用が可能です。
例えば、ある部署の社員に記事の執筆を依頼する場合、その社員に編集権限のみ付与します。その社員が直接記事を執筆したあとに、編集・公開権限を持つ採用サイト担当者が内容のチェックと公開を行うなどの柔軟な使い方ができます。
使い放題のnote AIアシスタント(β)
「note」では使用回数に制限があるnote AIアシスタント(β)の機能が、「note pro」では使い放題です。
note AIアシスタント(β)は、記事タイトルや構成案・見出しの作成、さらには文章表現の調整ができ、ブログなどで文章を書いたことがない方でも、質の高い記事を作ることができます。
メディア運営が初めての方はもちろん、中小企業で採用担当者が一人体制という場合でも、AIを壁打ち相手として活用できるため、多くの方に重宝していただいている機能です。
このほか「note pro」では法人のメディア運営をサポートする30以上の機能を、提供しています。
「note pro」の料金は月払いプランが月額8万円(税抜) 、年払いプランが年額88万円(税抜)と、いずれも申込み月は無料で、翌月より支払いが発生します。
採用課題の解決に「note pro」が選ばれる理由
「note pro」が選ばれる理由は、就活生・転職者に限らない多くの方に情報を届けられるからです。近年の採用市場では「知らない会社」に応募する心理的ハードルが高くなっている傾向があります※。そのため、採用活動においては就職・転職前の方にも情報を届けることが重要です。
※参照:「“いい記事”をストックして未来へ投資。「採用力の底上げ」を担うフィードフォースnoteのコンテンツ力」
自社の採用サイトやナビ媒体の主な来訪者は、就職・転職を検討している方に限られています。一方、「note」は会員登録者数約733万人、月間のアクティブユーザー数は約5,145万(2023年11月末時点)のメディアプラットフォームです。多くの方が集まる場所であるため、就職・転職前の方々にも自社を知ってもらうきっかけになります。
実際に、採用に悩んでいた企業も「note pro」を取り入れたことで課題解決につながりました。2社の事例を紹介します。
新卒エントリー数が前年比1.6倍!|NECネッツエスアイ株式会社
NECネッツエスアイ株式会社では、採用において次の2つの課題に直面していました。
- 自社の認知があっても応募につながらない
- 入社しても早期離職して定着率が低い
これらの課題の原因は、会社の採用サイトでは等身大の姿が伝わりにくかったことです。近年の就活生・転職者の間では、条件面だけでなく社風やフィーリングも応募の判断基準になっており、これらの情報が不足していたと考えられます。また、社内でも7,825人(2023年3月31日現在:連結)の社員の間で、各社の文化や社風などカジュアルな情報の共有が十分でなかった可能性も考えられます。
対策として、採用サイトに加えて「note pro」で「先輩社員の生の声」や「働く環境の紹介」など等身大の姿を発信することに注力しています。
※コンテンツ例「kintoneでアプリを作り、課題解決をどんどん進めているウワサの調達本部を取材してみた!」NECネッツエスアイ株式会社(公式)
その結果、2022年の新卒エントリー数が前年比1.6倍に拡大しました。この成果は、採用サイトでは表現しきれないリアルな情報発信が、応募者の志望意欲の向上につながったためだと考えられます。
内定承諾率が大幅改善|株式会社カミナシ
株式会社カミナシでは次の2つの課題に直面していました。
- 内定承諾率が低く、内定者の約半数が他社に入社してしまう
- 情報発信をしたいがメンテナンスなどのリソースが足りない
内定承諾率が低い原因は、業務や会社の文化についての情報発信が少ないため、内定者が入社後の働くイメージを持ちづらかったと考えられます。
対策として、「note」でビジネスの裏側や社内の文化を発信してもらいました。さらに、選考中の候補者にもそのコンテンツを紹介することで、入社後のイメージ形成にも活用しています。
※コンテンツ例「『ネクストユニコーン』になり得るか?投資家に聞く、カミナシが秘める可能性」カミナシnote編集部
結果として、内定受託率が大幅に改善したほか、採用面談に訪れる内定者が事前に「note」を読んでいることで説明コストが低減し、面談の質向上にもつながりました。
メディア運営のリソースについても、「note」はメンテナンスフリーで簡単に情報発信できることが魅力の一つ。ロゴや独自のドメインも設定できるため、「自社メディア」の雰囲気を出すことも可能です。
「note」ではその他の企業の成功事例も紹介しています。
関連資料:【サービス資料】実践編!note proを活用した 採用成功事例集(@人事デジタルライブラリー)
担当者が教える「note pro」の始め方
「note pro」契約後のキックオフミーティングで自社の課題を伝えてもらい、弊社のカスタマーサクセスと共にメディアコンセプトを作るワークに取り組んでもらいます。
具体的には「誰にどんなストーリーを届けたいのか」を整理して、それをコンテンツに落とし込んでいく作業です。
企業ごとに求める採用ターゲットの層はさまざまなので、それぞれに適したコンテンツの作り方からターゲット層に届きやすくする方法まで一緒に考えさせていただきます。
例えば、新卒採用に注力したい方には学生でもわかりやすいように職種の紹介記事を書くことをアドバイスさせていただいたり、働きやすさをアピールしたい方には福利厚生のネタを多めにすることを提案したりといったイメージです。
先ほど(「『note pro』では何ができる?」の章)お伝えした通り、コンテンツ制作や活用方法の相談はサービス導入直後のオンボーディング期間に限らずいつでもオンラインで対応しています。しっかり伴走してサポートする体制が整っているので、「note pro」を企業の採用課題の解決に活用いただければと思います。
※情報は取材時点。記事内の画像はnote株式会社より提供。
サービス紹介:採用ブランディングするなら「note pro(ノートプロ)」
メディアプラットフォーム「note」上で、オウンドメディアを構築できる法⼈向けの⾼機能プラン。1on1のオンライン相談やアクセスデータの詳細な分析、「note」上での優先表示などターゲット層に上質なコンテンツを届けられる機能が満載。
詳細および資料請求はこちら
https://at-jinji.jp/service/1094/1372
会社情報
note株式会社
本社:〒102-0083 東京都千代田区麹町6-6-2
代表:代表取締役CEO 加藤 貞顕
設立:2011年12月8日
事業内容:デジタルコンテンツの企画、制作、配信
企業HP:https://note.jp/
サービスHP:https://pro.lp-note.com/
【企画・制作:@人事編集部広告制作部】
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