「“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査」株式会社OKAN

企業が従業員に投資する動機が明らかに。従業員と良好な関係を築きたい企業が多数

2024.02.01

株式会社OKAN（東京・豊島）は、全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）700名を対象に、企業の“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査を実施した。

調査結果によると、組織への投資理由として38.7%の企業が「企業と従業員がお互いに働き続けて欲しい/働き続けたいと思っている状態が理想的だから」と回答するなど、従業員と良好な関係を築きたいという思いを持った企業が多いことが分かった。
一方で、半数以上の企業が組織課題に緊急に対応が必要と感じているという。以下、リリースより。

調査背景

“働く⼈のライフスタイルを豊かにする”をミッションに、望まない離職を生まない組織づくりを支援する株式会社OKAN（代表取締役：沢⽊恵太、本社：東京都豊島区）は、全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）700名を対象に、企業の“従業員に対する想い”と“組織課題に”ついての調査を実施いたしました。

調査の結果、従業員と良好な関係を築きたいと考える企業が多いにも関わらず、多くの企業が課題を抱えており、実に約4社に1社*が組織課題の解決に向けて何から手をつけて良いのか分からないと、頭を抱えている状況が明らかになりました。

従業員と良好な関係を築きたいと考える、想いの強い企業が多数

組織への投資理由として、38.7%もの企業が「企業と従業員がお互いに働き続けて欲しい/ 働き続けたいと思っている状態が理想的だから」と回答
「もっと効率的に経営・組織運営したい」（20.9%）を大きく上回る

調査の結果、多くの企業が従業員との良好な関係を築くことを目的に、組織に投資している事実が明らかになりました。

従業員へ投資する理由として、38.7%もの企業が「企業と従業員がお互いに働き続けて欲しい/働き続けたいと思っている状態が理想的だから」と回答しており、「もっと効率的に経営・組織運営したい」（20.9%）のように、マネジメントコストを下げたいと考え投資する企業の約２倍の回答となりました。

約半数の企業が組織課題が大きな問題と回答

現状組織の課題は尽きない。早急な対応が必要が13.3%

緊急な対応が必要視される「非常に大きな問題となっていて、　早急な対応が求められている」企業が13.3%
組織課題に対して、「今後大きな問題に発展する可能性が高く、対応が求められている」が31.9%

人材育成、離職率、従業員満足度などの組織課題に対して、緊急に対応が必要視される「非常に大きな問題となっていて、早急な対応が求められている」企業が13.3%、「今後大きな問題に発展する可能性が高く、対応が求められている」が31.9%と回答しています。

組織の課題を理解しようとするものの、現状では対策が見出せない

半数以上の企業（53.7%）がサーベイや1on1などで、組織の課題を理解
組織課題の理解ができていない企業のうち「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばいいのか方法がわからないから」が58.3%。
調査対象者の約４社に１社*が組織課題の解決に対して、明確な打ち手を見出せてない現状が浮き彫りに
*組織課題を把握する活動を実施していない理由として、最もあてはまるものをお選びください。の設問に対して、調査対象700のうち189が「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばいいのか方法がわからないから」と回答

組織課題に対する企業の対応に関して、調査結果からは、半数以上の企業（53.7%）がサーベイや1on1などで、組織の課題を理解しようとしている事実が明らかになりました。

これらの課題への対応が求められている一方で、組織課題を把握する活動を未実施の理由についても確認しています。

調査の結果、「組織に課題がないから」（35.8%）と「組織における課題を把握・理解する必要がないから」（5.9%）と課題把握の必要性がないことを理由にあげる企業がある一方で、58.3%の企業が、「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばいいのか方法がわからないから」と回答しており、今回の調査対象の約４社に１社*が組織課題の解決に対して、明確な打ち手を見出せてない現状が浮き彫りになりました。

＊組織課題を把握する活動を実施していない理由として、最もあてはまるものをお選びください。の設問に対して、調査対象700のうち189が「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばいいのか方法がわからないから」と回答