在宅勤務新入社員の「孤立化」が顕著に進んでいることが明らかに

日本能率協会マネジメントセンター（東京・中央、以下JMAM)は1月29日、新入社員の意識と行動、指導者の指導と育成に関する調査報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査」の最新版を公開した。調査対象者は、2022年から2023年にかけて入社した新入社員および新入社員の育成に関わる上司・先輩社員で、有効回答数は2,631名。

調査結果によると、配属6～12ヵ月後には「プライドが傷つき、自信をなくす」など「組織社会化」に関する課題が挙げらており、特に在宅勤務派の新入社員は、「上司・先輩と良い関係が築けない」が15.5%で顕著であり、リモート環境での対面コミュニケーション不足による「孤立化・孤独化」の傾向が見られた。以下、リリースより。

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調査概要

• 調査方法： インターネット調査
• 調査地域： 全国
• 有効回答： 2,631名（2022～2023年に入社した新入社員1,064名、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員1,567名）
• 調査期間： 2023年6月
  ⇒本調査報告書の無料DLはこちらから：https://www.jmam.co.jp/brochure/1282995_2381.html

調査結果（一部抜粋）

【内定～配属前】課題の1位はコロナ禍前後で変わらず「生活のリズムがつかめない」こと。「上司・先輩との関係が築けない」がコロナ禍以降上位に。前年比較で、「何がわからないかわらかない、聞けない」が大きく伸びる

内定から入社すぐの状況としては、例年と変わらず「社会人としての生活リズム」(32.8%)に課題を感じる結果となりました。また、「上司・先輩と良い関係が築けない」(25.2%)、「わからないことを聞けない」（25.0%）など、関係構築に不安を抱いている様子が伺えます。一方、「大勢の前で上手く話せない」(+6.9%)が昨年と比較し増加していることから、リモート環境で学生時代を過ごしていた新入社員が、出社による対面コミュニケーションに苦慮していることが予想されます。

【配属１～３カ月後】「何がわからないかわからない」新入社員が増加（前年比+4.7%）、フォロー体制の変化が影響の可能性

配属されて間もない時期の課題・不安は、「何がわからないかわからない」(18.8%／+4.7%)が、例年の結果と比較して大きく上昇しました。2020～2022年はコロナ禍で在宅勤務が増えていたにも関わらず４位に留まっていたことから、コロナ禍ゆえの新入社員への手厚いフォローがあったこと、それが現在は失われていることが推測できます。また、コロナ前の2019年には６位だった「仕事が自分にあっているか」(17.0%)が例年高順位であり、本年も２位だったことからも、働く場所が多様化した中での新入社員へのフォロー体制が確立されていない現状が伺えます。

【配属６～１２ヵ月後】「プライドが傷つき、自信をなくす」（前年比+3.2%）など、「組織社会化」の課題が浮き彫りに。対面コミュニケーションへの適応に課題

配属から半年経った時期においては、例年「組織社会化※」の課題が浮き彫りになっています。今回も、「担当する業務の知識・手順がわからない」（+4.6%）、「プライドが傷つき、自信をなくす」(+3.2%)、「大勢の前で上手く話せない」(2.8%)といった結果が増加していることから、組織に適応する過程に悩む様子が見受けられます。

在宅勤務から出社に切り替わっている企業が多いことも予想されますが、学生時代の多くをオンライン環境で過ごしてきた新人のなかには、対面コミュニケーションにおける関係構築を苦手とする人も多いのかもしれません。受け入れ側の体制の構築はもちろん、自分からわからないことを聞きに行く、接点を持とうとするといった歩み寄りも必要です。働く場所が選べるようになった時代における、上司・先輩と新入社員の仕事を通じた関係構築の在り方を見直すときが来ていると言えるでしょう。

※必要な社会的知識や技術を獲得し、周囲との関係性を築き、組織の価値観や規範を受け入れ、自らも組織の一員となっていくプロセスのこと

【勤務場所別 配属６～12カ月の課題】在宅勤務派の新入社員は「上司・先輩と良い関係が築けない」（15.5%）、出社派と異なる課題が顕著

昨年と比べて在宅が多かった新人の割合が9.2%減少しており、在宅派は昨年よりもさらに少数になっています。そうしたなか、在宅派とオフィス派それぞれで上位の課題を比較すると、在宅派で昨年と大きく順位が変動していました。在宅が多かった新人は、「上司･先輩と良い関係が築けない」（15.5%）が第１位。他にも、「萎縮してばかりで自分を出せない」「担当する業務の知識･手順がわからない」「思ったような成果・業績が出せない」(14.9%)が第2位で、昨年から大きく順位を上げていました。在宅派は上司先輩との関係が築けず萎縮してしまい、結果として業務知識が不足するという「孤立化・孤独化」の傾向が強くなっていると言えます。

一方、オフィス派の課題は昨年と大きく変わりはなく、「仕事が自分にあっているか」(24.7%)が第１位、「この会社で成長していけるか」(16.8%)が第2位でした。このことから、組織の価値観と自分の価値観とのギャップへの悩みなどが、顕在化してきていると考えられます。
在宅中心の新人の「孤立化・孤独化」に留意するだけでなく、オフィス勤務が増える中、新人に対しては、組織の一員として働くことの意義や価値について、理解し、納得し、そして共感できるよう、指導・育成することがますます重要になると考えられます。

調査報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2023」の無料ダウンロードはこちらから

他にも、Z世代、ミニレアル、氷河期、バブル期のそれぞれの世代からみた各世代の特徴比較やZ世代に対する具体的な成長支援、重視したい現場・人事の関わり方などをまとめた調書報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査の2023」はこちらよりダウンロードいただけます。
⇒本調査報告書の無料DLはこちらから：https://www.jmam.co.jp/brochure/1282995_2381.html

「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査」とは

JMAMが2016年から若年層の志向やキャリア観を把握し、これからの「若手が育つ環境づくり」の考察と提案を行うために実施している調査。新入社員への質問は「意識」と「行動」をベースに、社会人として成長していくために重要な要素（成長意欲、仕事の進め方、周囲との関わりなど）を中心に構成。新入社員だけではなく、同時に上司・先輩側へも設問を設定し、両者の考え方や関わり方の違いを比較していることが特徴。

日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）<jmam.co.jp>

1942年創立の一般社団法人日本能率協会（JMA）から1991年に分社化し、創立。おもな事業は、通信教育・研修・アセスメント・eラーニングを柱とした人材育成支援事業、『NOLTY』や『PAGEM』を代表とする手帳事業、ビジネス書籍の発行を中心とした出版事業。JMAMは、一人ひとりが成長することを通じて、自分らしい豊かな人生と幸せを感じられる社会をつくりたい。そのために、「思い描く未来」に向かって一歩踏み出す人のパートナーとして伴走することを目指します。

【プレスリリース「【イマドキ新人社員の仕事に対する意識調査】孤立化が進む在宅勤務の新入社員。出社派と異なる課題が顕著に」（PR TIMESより）｜2024年1月29日・株式会社日本能率協会マネジメントセンター】