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エグゼクティブの75.4%がリスキリングに取り組む一方で企業としての実施は34.9%。55.6%がChatGPTをリサーチとアイディア創出に活用

2023.09.22

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経営者JP総研 エグゼクティブ・ウォッチ エグゼクティブに聞く、「リスキリングの実態」に関する意識調査

エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する経営者JP(東京・渋谷)は9月13日、エグゼクティブ男女約2,000 名を対象に実施した、「リスキリングの実態」についての調査結果を発表した。有効回答数126名。調査期間は2023年8月1〜20日。

調査結果によると、エグゼクティブの約75.4%がリスキリングに取り組む一方で、企業としての実施は34.9%だった。その主要な目的は「自身のスキル向上」で、特に「経営」「ITリテラシー」「マネジメント」のスキル強化に焦点が当てられている。情報源として、部長・課長クラスは主に「Webサイト」「書籍」を活用し、一方で経営者は「人」から情報を得る割合が高いことが明らかになった。興味深いことに、55.6%のエグゼクティブがChatGPTを利用しており、アイディアの創出やリサーチなど、幅広い用途で活用されている。以下、リリースより。

【主な調査結果】

経営者JP総研所長(経営者JP 代表取締役)井上和幸のコメント

経営者JP総研所長(経営者JP 代表取締役)井上和幸さん|株式会社経営者JP

個人としては75.4%がリスキリングに取り組まれていらっしゃり、会社としてなんらかのリスキリングプログラムが導入されているのが34.9%。エグゼクティブ対象で考えれば、会社が与えるよりもやはり自らがテーマ・課題を掲げての研鑽取り組みだと思いますので、健全な比率ではないでしょうかね。

何を学んでいるのかについては、「経営」50.5%、「マネジメント」42.1%。エグゼクティブの皆さんの半数が経営・マネジメントのアップデートに取り組まれていらっしゃるのは頼もしいです。

興味深く結果を見たのは、その情報源で、課長層は「書籍」から、部長層は「WEBサイト」から、そして経営者は「人」から最も多く得ているとのこと。

皆さんは、いかがですか?

①エグゼクティブの75.4%が“リスキリング”に取り組んでいる!一方で企業としての実施は34.9%…今後取り組む企業は増加傾向。

現在リスキリングに取り組んでいるか。会社としてリスキリングに取り組んでいるか|株式会社経営者JP

「現在リスキリングに取り組んでいるか」について伺うと(図1-1参照)、75.4%と大多数のエグゼクティブが「取り組んでいる」と回答しました。

「会社としてリスキリングに取り組んでいるか」について伺うと(図1-2参照)、「取り組んでいない」が36.5%、「取り組んでいる」が34.9%と両者非常に近い結果になりましたが、「取り組みを検討中」が19.8%、「今後取り組む予定」が7.1%と将来的な実施を考えている企業が26.9%存在していることが分かりました。

企業の経営を担うエグゼクティブはリスキリングに積極的に取り組んでいる一方、企業全体の取り組みとしてはまだリスキリングは浸透していない状況です。しかし、現在リスキリングの取り組みを予定・検討している企業も多く存在していることから、「今後リスキリングに取り組んでいると回答する企業の割合は増加する」と言えるでしょう。

②エグゼクティブのリスキリングの目的は「自身のスキル向上」。テーマは「経営」「ITリテラシー」「マネジメント」

「リスキリングの目的」について伺うと(図2-1参照)、「自身のスキルを向上させ市場価値を上げたい」が71.6%と最も多く、「現職において必要性を感じるため」が2番目で56.8%、「特にないが自己研鑽のため」が3番目で26.3%という結果になりました。「その他」を選択した人(9.5%)の回答内容としては、「定年後の自分のため」や「時代に即した知識を得るため」など定年後や時代の流れにあわせて自身に成長を促すような意見が見られました。多くのエグゼクティブはリスキリングの目的を「年収」や「昇格」などの他者による評価に焦点を置くよりも、自身の市場価値や自己研鑽などの自己成長を重要視していると考えられます。「取り組んでいるリスキリングのテーマ」について伺うと(図2-2参照)、「経営」が50.5%と最も多く、「ITリテラシー」が2番目で44.2%、「マネジメント」が3番目で42.1%という結果となりました。多くのエグゼクティブが経営やマネジメントなどのマネジャーとしての役割に関する勉強をしていることと、さらにITリテラシーなどの最新情報にも目を向けていることが分かりました。「その他」を選択した人(22.1%)の回答内容としては、「動画編集」などの専門的知識や「茶道」などの教養、「一定の試験に向けた勉強」などが挙げられました。

リスキリングの目的|株式会社経営者JP

取り組んでいるリスキリングのテーマ|株式会社経営者JP

③91.6%のエグゼクティブが「自宅」でリスキリングに取り組んでいる!一方で30.5%が移動時間も有効活用。38.9%のエグゼクティブが「週に2~5時間」リスキリングに取り組む一方で13.7%は「週に10時間以上」と回答。

リスキリングに取り組んでいる場所|株式会社経営者JP

「リスキリングに取り組んでいる場所」について伺うと(図3-1参照)、「自宅」と回答したエグゼクティブが91.6%と圧倒的である一方で、「電車・バス」が30.5%と次に多く、多くのエグゼクティブは移動時間も有効活用していることが分かりました。「オフィス」が22.1%と3番目に多く、会社の勉強会や仕事の空き時間を活用しているとの声もありました。

「週にどのくらいの時間リスキリングに取り組んでいるか」について伺うと(図3-2参照)、「2時間以上~5時間未満」が38.9%と最も多く、「2時間未満」が2番目で23.2%、「5時間以上~10時間未満」が3番目で21.1%という結果になりました。6割以上のエグゼクティブが大体週に2時間程度リスキリングに取り組んでいる一方で13.7%のエグゼクティブは週に10時間以上リスキリングに取り組んでいることが明らかになりました。

週にリスキリングに取り組んでいる時間|株式会社経営者JP

④リスキリングの情報源、部長・課長クラスは「Webサイト」「書籍」、経営者は「人」。

リスキリングの情報源|株式会社経営者JP

役職別リスキリングの情報源|株式会社経営者JP

「リスキリングの情報源」について伺うと(図4-1参照)、「Webサイト」が67.4%と最も多く「書籍」が2番目で63.2%、「人」が3番目で45.3%という結果となりました。

上位3つの回答を役職別に見てみると(表4-2)、「Webサイト」を選択した人のうち部長クラスが85.2%と圧倒的で、「書籍」を選択した人は課長クラスが75.8%と最も多く、「人」を選択した人は経営者が50.0%で一番多い結果となり、多くの部長・課長クラスの人が「Web」や「書籍」などのメディア媒体を選択する一方で、比較的多くの経営者が「人」を情報源としていることがわかりました。

4番目には、「SNS」が挙げられましたのでその内訳を次ページでみていきます。

⑤情報源として使っているSNS、1位は「Facebook」!「Threads」の割合は0%。

情報源として使っているSNS|株式会社経営者JP

「情報源として使っているSNS」について伺うと(図5-1参照)、「Facebook」が64.0%と最も多く、「X(旧:Twitter)」と「LinkedIn」が2番目で44.0%、「YouTube」が3番目で40.0%という結果になりました。最新の「Threads」を情報源としているエグゼクティブの割合0.0%でした。

⑥エグゼクティブの55.6%がChatGPTを「使っている」!用途は「アイディア出し・壁打ち」や「リサーチ」

「ChatGPTを利用しているか」について伺うと(図6参照)、「よく使っている」もしくは「時々使っている人」を選択した人の割合が55.6%と過半数の人がChatGPTを利用していることが分かりました。

「ChatGPTの用途」について伺うと、「アイディア出し・壁打ち」や「リサーチ」、「文章・資料作成」、「文章の添削・校正」、「要約」、「翻訳」などが主にあげられました。最も多かった意見は「アイディア出し・壁打ち」と「リサーチ」で昨今話題の「文章の作成や添削」は次に多い結果となり、多くのエグゼクティブはChatGPTを「アイディア」のために活用していることが分かりました。

ChatGPTを使っているか|株式会社経営者JP

役職比率|株式会社経営者JP

調査概要

・実施期間:2023年8月1日〜2023年8月20日
・調査対象:経営者及び管理職にかかわる男女
・調査機関:経営者JPメルマガ会員:約2,000名
(有効回答数126名)
・調査手法:インターネット調査

株式会社経営者 JP について

弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく4事業を展開しております。

エグゼクティブサーチ事業(経営層特化の人材紹介)/コンサルティング事業(組織・人材・経営コンサルティング、講師・顧問派遣、EQコンサルティングサービス)/セミナー事業(経営者・リーダー対象セミナーの主催)/会員事業(志高きリーダーの会員組織の主催運営、コンテンツ提供・物販)
http://www.keieisha.jp/

【プレスリリース「エグゼクティブに聞く「リスキリングの実態」_経営者JP総研」(PDF)より|2023年9月13日・株式会社経営者JP】

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