習得知識の評価、アウトプットで早期育成を後押し。研修管理業務がシステム上で完結【KnowledgeDeliver for Training】

企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）や人手不足により、人材育成の必要性が高まっている。
そんな中、株式会社デジタル・ナレッジ（東京・台東）は現在2,000社以上が利用するeラーニングシステム「KnowledgeDeliver（ナレッジデリバー）」を提供する。同社研修ソリューション事業部リーダの小出徹さんにお話を伺った。
【2023年6月14日取材：池田亮貴、文：鈴木詩織】

 

 

ブラウザで使える研修業務のトータルサポート

KnowledgeDeliverは、ブラウザ上で教材作成から学習、運用管理までできます。特別な編集ソフトのインストールなどは必要なく、どなたでもすぐにご利用いただけるところにご好評を頂いております。
いわゆるeラーニングシステムは、教材を見て知識を習得し、テストで理解度を測定するというイメージが強いかと思います。しかし昨今、企業内研修について人事のご担当者様から、人員不足によって人材の早期育成が求められるという声を伺うことがあります。早期育成にあたっては、知識を習得して理解度を測定するだけではやや不十分です。理解度の測定以外に、スキルや行動の評価、あるいはアウトプットを促進する仕組みが必要です。

KnowledgeDeliverは、知識習得からテストによる理解度の測定、思考力や表現力の評価を行っていただくためのレポートの提出機能などを備えております。また、動画などを見て模範動作を学び、実際にその動作を行った結果をチェックシートで評価を行う機能、集合研修のお申込み管理機能やディスカッション機能、さらにアンケートも加えて、研修業務をシステム面からトータルにサポートしています。

企業内研修のコストを削減、システム上で管理

創業の1995年当時は、Windows95がリリースされ、一般家庭にパソコンが普及し始めた頃です。当時はeラーニングという名称ではなく、CBT(Computer Based Training)などと呼ばれていました。地理的な要因で学校や高等教育機関、学習塾などに通いづらい方々を支援する仕組みとして、主に学習塾様や初等・中等教育向けにコンピュータを活用して学習を提供するところから事業をスタートしたのです。

一方で企業内の研修においても、やはり全国各地に支社があるお客様などは、1カ所に集まって研修を行うには移動や会場の手配など諸々のコストがかかります。まずはそのコストを削減したいというところから企業内のeラーニングがスタートしたという側面があると考えています。

初期の頃は、まずコストの削減という側面が強かったのですが、今はeラーニングならではの価値を重要視されるお客様が増えてきていると思います。
eラーニングではシステム上で知識の習得と理解度の測定ができますので、従来の研修会場に集まって行って紙ベースで行っていたものがシステム化され、コストや時間の削減が図れます。またそれだけでなく、システム上で進捗状況の確認が行えることにより、教育研修が遅れている人や部門を早期に発見し、対策できるところが価値として認められている点です。

集合研修やディスカッションもシステム上で可能に

コロナ後は研修を全てオンライン上で完結されたいというご要望が増えてきました。コロナ前はeラーニングと集合研修を組み合わせて構成されるケースも多かったのですが、コロナ後は実際に集まって研修をすることができないので、そこもシステム上でできないかというお問い合わせをいただくことが増えました。
そこで、弊社ではeラーニングシステムとWEB会議システムを連携させる機能の提供を開始いたしました。eラーニングシステム上で事前に教材を見て確認しておいて、同じくeラーニングシステム上からWEB会議システムを立ち上げてリアルタイムで研修を受けるなど、座学やディスカッションを含む研修も全てシステム上で行えます。そして、その履歴は一括して管理できます。

チェックシートで教育結果を見える化

他社様のシステムも含め、eラーニングは、知識の習得と理解度の測定ができます。けれども、「eラーニングはやっているが本当に育成につながっているのか」など、実感や確認をしにくい側面もありました。

KnowledgeDeliverには、結果を見える化する仕組みも備わっております。例えばチェックシートにお客様の業務で求められるスキルの評価基準を登録することで、本人評価と上長評価が記録できます。これは、テストで知識の理解を見るだけでなく、「業務ができるようになったか」を把握・管理したいお客様に選んでいただけるポイントとなっています。

人事担当者の負担も軽減

運用管理の面では、システム上で使用できる役割権限機能および組織情報を登録できますので、例えば教材作成権限を各部署に複数名設定したり、ある部署の部門の管理者の方を設定したりできます。これを設定することで、特定の人事担当者様だけに負担が集中することなく、役割分担して運用できるという点は、特に好評です。

こうしたさまざまな機能については、実際にご利用くださっているお客様からご要望をいただくことで開発、追加のきっかけになるケースも多く、そういった声をシステムに反映させています。特に複数のお客様からご要望いただいた機能は、年に数回ほど行っているマイナーバージョンアップの際に、順次織り込んでいます。

新しい教育手法を模索する企業様に

お客様が業務を円滑に進めるために、また業績を上げるためには人材の育成が必要ですが、人材の育成を早期に効率よく行いたいという課題感をお持ちのお客様にお問い合わせいただいているのかなと思います。知識の習得とテストの測定だけではないものを潜在的に求められているケースが多いと感じております。
例えば松屋フーズ様にはフルCGのVRのコンテンツなども作成・導入していただいております。実際に店舗で接客する前、あるいは調理する前に、VRゴーグルでシミュレーションができるという事例＊です。

＊参考：導入事例「株式会社松屋フーズ【第二弾】国内初！飲食店の接客トレーニングにフルCGを活用したVR導入～能動的な学びを実現する3つのポイント。前例なきVR開発の裏側に迫る～」

従来の教育手法・研修手法には飽きたらないお客様が、こうした導入事例などをご覧になって、何か新しい試みができそうだと期待されお問い合わせ頂くケースが多くございます。

アウトプットで確実な人材育成を

弊社は1995年に設立され、以来約27年間、eラーニング一筋でやってきました。システムのパッケージのご提供から教材の作成、運用のサポートなどを含めて、eラーニングに関することでしたら何でも提供しています。
逆に講師を派遣して直接教えたり、オリジナルの教材を作ったりはしておりません。あくまでも教育演習をされる方々と受講される方を結びつけること、知識を流通させることによってより良い知識社会を実現することをミッションとしております。

KnowledgeDeliverをより幅広いお客様に、業界や業種を問わずご利用いただきたいと思います。一方で、単に知識習得だけでいいというお客様であれば、他社様のシステムでも十分対応可能と考えております。弊社は、例えば「実際にできるかどうか」など、知識習得よりももっと先にあるものを目指されているお客様のために、システム上でできるアウトプットを増やしてきました。
今後も、スキルの向上や人材育成を目指されているお客様のために、バージョンアップを重ねながら提供していきたいと思っております。

※情報は取材時点。記事内の画像は株式会社デジタル・ナレッジより提供。

サービス紹介：業務に生きる教育を支援するeラーニングシステム「KnowledgeDeliver for Training」

「KonowledgeDeliver for Training」
教材作成から学習、運用管理まで、研修業務をトータルにサポートするeラーニングシステム。ブラウザ上で使用でき、多様な学習方法を組み合わせた学習スタイルやニーズに対応。コストや人事担当者の負担を減らしながら、確実に身につき業務に生かせる教育・研修を支援する。

詳細および資料請求はこちら
https://at-jinji.jp/service/1005/1233

会社情報

株式会社デジタル・ナレッジ
本社：〒110-0005 東京都台東区上野5-3-4　eラーニング・ラボ 秋葉原
代表：代表取締役社長　はが弘明
代表取締役COO　吉田自由児
設立：1995年12月20日
従業員数：約250人(臨時,関連会社含)
事業内容：
・eラーニング専用プロダクツ（製品）
・eラーニングシステムカスタマイズ（構築）
・eラーニングサーバー運用（ホスティング）
・コンテンツ製作・販売（教材）
・受講者募集支援（プロモーション）
・運用アウトソース（運用）
・教育・IT機材（教育IT）
などの研究・開発、製造、販売
HP：https://www.digital-knowledge.co.jp/

【企画・制作：＠人事編集部広告制作部】