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1日5分から。従業員のメンタル不調を動画でケア【こころのミカタ】

2023.06.23

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厚生労働省が発表した令和3年度「労働安全衛生調査(実態調査)」*によると、仕事や職業生活に関することで強いストレスを感じる事柄がある労働者の割合は53.3%、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業の割合は59.2%であることが明らかになった。

企業にとってメンタルヘルス対策は急務だが、打ち手が分からないといった課題を持つ人事担当者も少なくない。株式会社メンタルサポート研究所(東京・中央)は、手軽に取り入れられる動画を活用したサービス「こころのミカタ」を提供している。代表の倉成央さん(下写真)にサービスの概要と特徴について聞いた。【2023年4月13日取材:池田亮貴、文:黄理愛】

*出典:令和3年度「労働安全衛生調査(実態調査)」事業所調査個人調査

株式会社メンタルサポート研究所代表の倉成央さん

目次
    1. さまざまな悩みに寄り添う豊富なコンテンツを用意
    2. 効果が分からないメンタルヘルス対策に不安を感じる人事担当者の悩みに応えたい
    3. 「プレゼンティーイズム」=日々のパフォーマンス低下にアプローチ
    4. クライアントの継続率93%、信頼できる専門家が監修
    5. “声”と対応。より生活にとけこんだサービス展開も
    6. サービス紹介:1本5分からでメンタルヘルスの改善。「こころのミカタ」

さまざまな悩みに寄り添う豊富なコンテンツを用意

「こころのミカタ」という、動画によるメンタルヘルスケア事業をメインに展開しています。テーマは非常に幅広く、「職場のこと」「家庭のこと」「自分のこと」「健康のこと」など、カテゴリごとの悩みに対応したコンテンツを数多く準備しています。【下画像】

「こころのミカタ」動画内容(株式会社メンタルサポート研究所)

主にストレスケアに特化した内容が豊富で、認知行動療法やマインドフルネス、アンガーマネジメント、感情処理法、アサーションといった専門的な知識・手法について分かりやすく解説しているため、動画を見ながら実践することができます。

抑うつ気分や不安、死にたい気分、イライラなどストレスの形はさまざまですが、その時の状態に寄り添って解消方法を提案するだけでなく、例えばパートナー間でのDV、子どもの反抗期やいじめ、介護によるストレスといった、具体的な問題に直面した際のアドバイスも豊富です。

動画は1本5分を目安に制作しているため、日々のスキマ時間でご活用いただけます。また、動画の内容にしっかりとエビデンスがあるかをすべて弊社でチェックしています。

近年、YouTubeなどに無料の動画は大量に上がっていますが、正確性・信頼性に疑問が残るような質のものも少なくありません。これでは何がなんだか分からず、困っている人を取り残してしまいます。「こころのミカタ」ではエビデンスに裏付けられた、質の高いコンテンツを提供している自負があります。

効果が分からないメンタルヘルス対策に不安を感じる人事担当者の悩みに応えたい

弊社はもともと一対一のカウンセリングや、カウンセラーを目指している方々への研修・教育を行う会社としてスタートしました。そこから派生して3、4年ほど前から企業を対象に研修を始め、その過程で人事担当者や経営者が感じている悩みをお聞きするようになり、企業向けのサービスを展開していく必要性を実感しました。

悩みとして一番大きかったのが、ストレスチェックやメンタルヘルス研修を実施してはいるものの、メンタル不調者が増えてしまっているというものでした。施策の効果があるのかないのか判別できないという悩みは、多くの人事担当者が抱えているものだと思います。

一方で深掘りしてみると、従業員は従業員で、メンタル不調を感じた場合でも相談しにくい雰囲気がある、またどこに連絡したら良いかを把握していないという状況に置かれているのも見えてきました。さらに仕事が忙しく研修のためのまとまった時間を割くことも困難になっています。

これらの課題に総合的にアプローチできる方法として、自分の都合や状態に合わせて選べる動画コンテンツを提供するサービスにつながっていった形です。

「こころのミカタ」4つの利点(株式会社メンタルサポート研究所)

「プレゼンティーイズム」=日々のパフォーマンス低下にアプローチ

導入いただいた企業への調査を通して、こうしたコンテンツに触れることが日々のパフォーマンス向上においてプラスに働いていると分かりました。「こころのミカタ」を日常的に視聴した方と視聴しなかった方との比較では、視聴した方々のパフォーマンスが20%改善されたという嬉しい結果が出ています。既存のサービスとは違った、継続的なアプローチによる効果ではないかと考えています。

あまり耳慣れないと思うのですが、「プレゼンティーイズム」という言葉があります。これは、従業員が職場に出勤はしているものの何らかの原因によって業務効率が落ちている状態を指します。原因の中には心身の不調だけでなくメンタル不調も含まれています。

米国の研究は、健康に関連してかかるコストのうち最も多くを占めている、つまり対策に一番コストがかかる要素がこのプレゼンティーイズムであることを明らかにしています。

従業員の健康関連コストの全体構造(厚生労働省「コラボヘルス ガイドライン」)

プレゼンティーイズムが健康関連コストの約80%を占めている

出典:厚生労働省「コラボヘルス ガイドライン」

意外なことに、病欠や短期・長期の障害よりも、普段の業務におけるパフォーマンスの低下に対応することの方が、間接的にしろ企業への負担につながってしまうということです。逆に言うと、現在メンタル不調がない方にこそケアが必要で、事前の対策が結果的にコスト減につながるのです。

近年、カウンセリングの現場では「大きな問題や不調を抱えているわけではないけれど自分の性格を見直していきたい」「よいパフォーマンスを維持したい」といった相談の増加が見られます。そうした方々をどうサポートしていくかという技術・知見は日本ではまだほとんど共有されていません。

しかし、弊社の動画にも出演いただいているカウンセラーは、長年さまざまな現場の業務に従事してきた専門家で、実際にカウンセリングを通して、よりパフォーマンスを上げていくためのサポートにあたってきた。そのため、不調者のケアだけでなく、プラスのサポートも得意分野だと言えます。

クライアントの継続率93%、信頼できる専門家が監修

「こころのミカタ」を導入いただいている企業には、プレゼンティーイズム診断(生産性を見える化する診断)もご提案しています。マイナスをゼロにするだけではなく、すべての人にメンタルケアを行き届かせ、3を5に、5を7にするお手伝いもしています。

もう一つ派生したサービスにはなるのですが、もともとの基幹事業であるカウンセリングにも注目いただきたいですね。ただ単に有資格者を集めることはせず、最低でも2年以上研修を受けた人を登録していることに加え、登録後も毎月必ず研修を受けてもらっています。私自身も臨床心理士の資格を持っていますが、弊社代表として率先して研修を受けています。

業務実績(株式会社メンタルサポート研究所)

メンタルヘルスに関してこれまでそれなりに手を打ってきたけれど改善が見られず困っているという企業には、ぜひ一度お声がけいただきたいですね。

“声”と対応。より生活にとけこんだサービス展開も

2015年からストレスチェックが義務化され、各企業が年に1回実施していますが、本来メンタルヘルスとは「先月までは調子がよかったけど今月は悪いな」という風に随時変化するもの。メンタル不調のタイミングとストレスチェックのタイミングが一致するとは限りませんし、中には問題が表面化しないように回答をごまかしてしまう従業員もいるかもしれません。

メンタルヘルス対策は定着させないと意味がありません。弊社は声だけで心の状態を知ることができる「cocovel(ココベル)」というアプリも提供しているのですが、今後は利用者が毎朝メンタルヘルスを声で診断し、その日の気分に応じた動画がピックアップされ、さらに勤怠管理とも紐づけられるといったサービスにつなげていきたいという展望もあります。

cocovel(ココベル)の使用例(株式会社メンタルサポート研究所)

cocovel(ココベル)の使用例。スマホに声を発するだけでその日の状態をAIが独自計測する

※情報は取材時点。記事内の画像は株式会社メンタルサポート研究所より提供。

サービス紹介:1本5分からでメンタルヘルスの改善。「こころのミカタ」

「こころのミカタ」サービスロゴ(株式会社メンタルサポート研究所)

「こころのミカタ」
医師・臨床心理士・公認心理師など、専門性の高い講師が監修・出演。職場や家庭、健康といったさまざまな悩みに対応した動画を常時150本以上配信。1本5分程度の再生時間で、スキマ時間を活用しながらメンタルヘルスの改善につなげることができる。

詳細および資料請求はこちら
https://peraichi.com/landing_pages/view/bizwomen

会社情報

株式会社メンタルサポート研究所
本社:〒104-0032 東京都中央区八丁堀4-10-1 甲東ビル9階 
代表:博士(学術)・臨床心理士 倉成 央
設立:2007年2月
事業内容:心理学関連の研究、各種プログラム開発、心理カウンセリング、心理カウンセラーの教育、メンタルヘルス関連研修
HP:http://www.mentalsupport.co.jp/

【企画・制作:@人事編集部広告制作部】

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