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どんな悩みも相談できるメンタルヘルスの専門家【セーフティネット】

2023.06.15

メンタルヘルスに関するサポート事業を幅広く展開している株式会社セーフティネット（東京・港）。競合も多い領域の中で、現在2,000社・150万人がサービスを活用している。同社が持つ特徴や強みについて、東日本営業部マネージャーの岸田賢治さん、業務推進部長の山口耕司さん、健康経営推進担当の猿渡僚子さんに聞いた。【2023年4月13日取材：池田亮貴、文：黄理愛】

人物写真。左から、株式会社セーフティネットの健康経営推進担当の猿渡僚子さん、業務推進部長の山口耕司さん、東日本営業部マネージャーの岸田賢治さん

写真左から健康経営推進担当の猿渡僚子さん、業務推進部長の山口耕司さん、東日本営業部マネージャーの岸田賢治さん

目次

メンタルヘルスに関する困りごとを包括的にサポート
分析だけで終わらせない。職場環境改善にカウンセラーが並走
ブライト500も3年連続取得。サービスへの信頼も向上
“「はたらく」に寄りそう”のミッションのもと
サービス紹介：メンタルヘルスに関するお悩みはセーフティネットへ

メンタルヘルスに関する困りごとを包括的にサポート

弊社は、メンタルヘルス不調の予防・解決をサポートする事業を包括的に展開しています。具体的なサービスとしては、EAP（従業員プログラム）、ストレスチェック、研修、カウンセリング、医師のご紹介などを行っています。

セーフティネットのサービスに関する画像

2001年の設立時にはEAP事業からスタートし、同年8月には産業カウンセラー、臨床心理士、精神保健福祉士、看護師といった専門家を集めてメンタルヘルス不調の予防を目的とした相談室を開設しました。加えてストレスチェックが義務化された2015年12月に弊社でも同サービスの提供を始めるなど、社会のニーズに沿って事業内容を広げてきました。

メンタルヘルス対策に関しては一次予防、二次予防、三次予防と、段階によってやるべきことがあります。一次予防は不調があらわれる前の健康な状態において、メンタルヘルス不調を未然に防止していくための対策です。

二次予防は不調感を早期発見し、早めに対処することで重症化させないことを目指す段階です。そして、メンタルヘルス不調となった際、その方が復帰するためのお手伝いと再発させないためのサポートをするのが三次予防です。

近年、弊社が力を入れているストレスチェックは、一次予防から二次予防にまたがる部分でのサービスであるかと思います。

分析だけで終わらせない。職場環境改善にカウンセラーが並走

弊社のストレスチェックの特徴は、Webと紙で受検が可能なこと、設問のバリエーションが豊富なこと、集団分析レポートを活用シーンに合わせて作成できることです。設問は、厚生労働省から出されている「職業性ストレス簡易調査票（57項目）」のほか、80項目版、120項目版のご用意があります。企業の状況に合わせてお選びいただき、Web受検の場合はいずれも同額で受検できます。

セーフティネットならではのストレスチェックの特徴を説明する画像

また、ストレスチェックを実施する際に多くの企業がつまずきがちな「結果の活用」をサポートするため、集団分析レポートの作成に力を入れています。具体的には、（１）人事総務部の上層部に説明する際の要約ページ、（２）安全衛生委員会などで説明する際の要約ページ、（３）現場の管理職や部門長に説明する際の要約ページと、目的・役割に応じて内容を分けて作成し、説明シーンに合わせて使いやすいレポートにしています。

さらに、弊社のカウンセラーが分析結果の説明を代行するサービスもあります。例えば（３）の、現場の管理職や部門長に結果を共有する際、社内の人事総務担当者の代わりに外部のカウンセラーが説明させていただくことで、社内の評価を気にせず分析結果と今後の課題がスムーズに伝わりやすくなります。弊社のカウンセラーは事務的な説明だけでなく、部門長の日頃の苦労や課題感などもヒアリングできるため、職場の環境改善に前向きに取り組めたという感想も多くいただいています。

加えて、職場環境改善を効果的に進めていくために、部門長向けに職場環境改善の流れに関する研修を実施したり、3カ月や6カ月といったスパンでお客さまと並走しながら改善計画の実行をサポートしていくサービスもあります。この、分析を分析だけで終わらせない部分が弊社の強みであると考えています。

ブライト500も3年連続取得。サービスへの信頼も向上

近年、健康経営に取り組みたいと考える企業は少なくありません。ただ、ある程度の取り組みを実践している企業、チャレンジしたいけど何から始めたらいいか分からないという企業、また必要性は認識しているけど時間的にも金銭的にも余裕がない企業と、実態はさまざまです。私たちはそのいずれのステップもバックアップさせていただきたいと考えています。

弊社自体も健康経営優良法人のブライト500（※）認定を3年連続で受けているのですが、根本的にそうした実践や蓄積、体制が社内に整っていることが、現在のサービスを確立できた要因になっているのではないかと思います。

冒頭でもお伝えしましたが、設立当初から運営してきた「なんでも相談窓口」の提供を通して企業の人事・管理職・従業員と向き合ってきたことは健康経営を自社で進める際にも大きなプラス要素となっているかもしれません。なんでも相談窓口は、従業員だけでなくそのご家族まで、メンタル不調やプライベートなお悩みなどの幅広いご相談を24時間していただけるサービスです。

なんでも相談窓口について説明する画像

弊社の心理職メンバーたちが数多くの企業の人事・管理職・従業員とお話しする過程で吸い上げてきた疑問や悩みをサービスに反映してきた面もあります。

※健康経営優良法人認定制度における中小規模法人部門において上位500位に入る企業に授けられる称号（経済産業省「健康経営優良法人認定制度」参考）

“「はたらく」に寄りそう”のミッションのもと

セーフティネットのミッションについて説明する画像

弊社のミッションは、“「はたらく」に寄りそう”です。人事担当者のもとには、ハラスメントやメンタル不調、離職など日々あらゆる相談事が寄せられるものの、対策に行き着くまでには大変なご苦労があると思います。手詰まりがあった時に、どんなことでもいいので私たちにご相談いただきたい。私たちがそうした方々のセーフティネットでありたいと考えています。

ストレスチェックで可視化されるデータをもとに、実際にカウンセラーがヒアリングすることで、より具体的な状況や課題が見えてくることも多くあります。対応できる幅の広さ、サポートの手厚さは、競合と差別化できる点だと自負しています。目に見えている顕在的な課題に対してのみに対応するのではなく、その背景まで含めて一緒に探り、寄りそいながら解決に向けて並走していくのが弊社のスタイルです。

※情報は取材時点。記事内の画像は株式会社セーフティネットより提供。