転職を考えるきっかけは、賃金や労働条件より成長できる環境、責任ややりがいのある仕事を重視

リクルート（東都・千代田）は2月2日、転職活動者調査を発表した。調査期間：は2022年12月13～14日、有効回答数：1040人。

調査結果によると、転職を考えたきっかけは賃金や労働条件よりも、成長できる環境やより責任ややりがいと答えた割合のほうが多く、個人が賃金だけでなく自分のキャリアを考え転職活動を始めていることが分かった。
こうした傾向について、HR統括編集長の藤井薫氏は「中長期を見据えた転職活動者に、『持続可能な賃金上昇の可能性とキャリアの機会』をどう提供できるか。円滑な労働移動を目指す日本型雇用にとっても、再興の好機と言える」と考察する。以下、リリースおよび調査結果詳細より。

調査結果詳細：転職活動者調査 賃金への関心は高まる 転職後の年収上昇を見越せることも重要視（2MB）

転職時に年収が下がっても、将来的に上がる可能性があればよいと考える個人も
会社の将来性不安だけでなく、責任ややりがい、成長環境を求め転職活動を始める傾向

トピックス

1. 転職活動者の仕事の満足度では、収入面の満足・計は28.5％に対して、不満・計は45.2％。
2. 転職時に現在より高い年収を希望する人は多い。転職後将来的に年収が上がる可能性も重要視
3. 転職を考えたきっかけは、賃金や労働条件に関するものよりも、成長できる環境で働きたい、より責任ややりがいのある仕事をしたい、といった前向きなもののほうが高い
4. 応募の際に重視する点では「給与水準が高い」「やりたいことを仕事にできる」「プライベートの時間を確保できる」が高い
5. 【解説】中長期を見据えた転職活動者に、「持続可能な賃金上昇の可能性とキャリアの機会」をどう提供できるか

転職時に現在より高い年収を希望する人は多い。転職後将来的に年収が上がる可能性も重要視

転職活動者に聞いた転職時に希望する年収水準は、現在よりも高い年収水準を希望する割合が60.8％となった。

ただし、聞き方を変えると変化が見てとれた。「転職時の年収水準」と「将来の年収水準」について、考えに近いものを聞いたところ、「転職時に年収が下がっても、入社半年～1年程度で年収が上がる可能性があればよい」のあてはまる・ややあてはまるを合わせた『あてはまる・計』は45.8％に上った。

また、中長期（2～3年程度）や長期（5～10年）という期間でも上がる可能性があればよいと考える方もそれぞれ43.7％、39.8％となっており、目の前の年収だけではなく、しっかりと将来にわたってキャリアを積めて、年収が上がる見込みがあるのかを重視する転職活動者の考えが見てとれた。なお、以下の結果に年収帯による大きな差は見られなかった。

転職を考えたきっかけは、賃金や労働条件に関するものよりも、成長できる環境で働きたい、より責任ややりがいのある仕事をしたい、といった前向きなもののほうが高い

転職を考えたきっかけでは、「いまの会社の将来性に不安があるため」28.2％、「成長できる環境で働きたいため」25.4％、「より責任ややりがいのある仕事をしたいため」22.0％の順に高い結果となった。

会社の将来性への不安が高まっている中、責任ややりがい、成長環境を求めてといった前向きなきっかけも多く、個人が賃金だけでなく自分のキャリアを考え動き始めていると考えられる。

応募の際に重視する点では、「給与水準が高い」「やりたいことを仕事にできる」「プライベートの時間を十分に確保できる」が高い

企業へ応募する際に重視する点では、「給与水準が高い」44.6％、「やりたいことを仕事にできる」43.1％、「プライベートの時間を十分に確保できる」31.9％の順に高い結果となった。

給与に関する希望は高いが、同じくらい「やりたい仕事を（選択）できるか」という点が重視されていると言える。また、プライベートの時間を重視する、暮らしと仕事の関係を見つめなおす個人は今後も増えるだろう。

HR統括編集長　藤井薫解説サマリー：

今回の調査結果からは、転職活動者が短期の年収アップ（賃金上昇）だけでなく、中長期のキャリアを見据えて、転職先を探していることが明らかになりました。

「より責任とやりがいのある成長環境で、やりたい仕事に没頭し、プライベートの時間を大切にしながら、ありたいキャリアを描く。そのために年収が一旦下がっても、将来上がる可能性があれば転職したい」…。

このように考える転職活動者が4割近く存在することは、賃金の多寡が採用の成否を決すると諦めている企業にとって、見逃してはならない事実だと思います。転職活動者にとって金銭報酬は重要ですが、それ以外にも、機会報酬（仕事や働き方の選択権）、成長報酬（ジョブアサイン、リスキリング）、意味報酬（パーパス、貢献実感）といった、多様な報酬が不可欠です。

中長期を見据えた転職活動者に、「持続可能な賃金上昇の可能性とキャリアの機会」をどう提供できるか。円滑な労働移動を目指す日本型雇用にとっても、再興の好機と言えるでしょう。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：転職活動中の方
有効回答数：1040人
調査実施期間：2022年12月13日（火）～12月14日（水）
調査機関：インターネット調査会社

本件の詳細をこちらより御覧ください
転職活動者調査 賃金への関心は高まる 転職後の年収上昇を見越せることも重要視（2MB）

※記事内の画像も上記資料より

【プレスリリース「『就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022』第1弾 転職経験や転職意向等について」より｜2023年2月2日・株式会社リクルート】