【40歳以上のITエンジニアの転職動向】人材ニーズは右肩上がり。管理職よりプレイヤーやプレイングマネジャーでの活躍できる人材へ期待感

ITエンジニア向け国内最大の転職・就職・学習プラットフォーム「paiza（パイザ）」を運営するpaiza（東京・都）は、ITエンジニアの転職支援を行う「paiza転職」の登録者＊25万人のうち、40歳以上のITエンジニアを対象にした転職動向の調査結果を発表した。
＊ITエンジニアとしての就業経験のある

調査結果によると、「paiza転職」がスタートした2013年から2021年の推移で40歳以上のエンジニアの応募者数や採用決定割合が年々上昇していることが分かった。また、特にマネジメント経験のあるエンジニアのニーズが高く、「最近は管理職ではなくプレイヤーやプレイングマネジャーとして40歳以上のITエンジニアを採用したいと考える企業が増加しています」と同社は分析している。以下、リリースより。

調査背景

ITエンジニアは、「35歳定年説」が久しく語られてきました。その要因には、「体力問題（長時間残業や徹夜業務の存在）」や「キャリアパス（管理職以外のパスがない）」などがよく挙げられています。そこでpaizaでは、こうした説を踏まえ、実際に「paiza転職」に登録する40歳以上のITエンジニアの転職動向について調査しました。

調査結果

＜応募者全体に占める40歳以上エンジニアの割合＞

「paiza転職」がスタートした2013年から2021年まで、年ごとに「paiza転職」を利用して企業に応募した人全体に占める40歳以上エンジニアの割合を出したものが上の図です。サービスローンチ当初の8年前と比べて40歳以上の応募者の割合は2倍程度に増えています。

＜採用決定者に占める40歳以上エンジニアの割合＞

「paiza転職」を利用して企業に応募し、採用された人全体に占める40歳以上エンジニアの割合を表したのが上の図です。2013年は応募者はいたものの採用者はゼロでした。しかし、その割合は右肩上がりを続け2021年には16.4％まで増加しています。

＜採用された40歳以上エンジニアが保有する経験＞

具体的に転職の際どのような経験が評価されているのでしょうか。2019年から2021年までの3年間に「paiza転職」で採用された人材を20代、30代、40代以上に分け、転職前にどのような経験を積んでいたのか、経験項目の保有者の割合をまとめたのが上記の表です。

年代を問わず「paiza転職」で転職したエンジニアは、Web開発などモダンなシステム開発経験や技術スキルが評価され採用される方が大多数ですが、40代以上の特徴としては、A.I.、機械学習、画像解析など将来的な商業化に向けての基礎研究を行う「研究開発」（21.4％）やプロジェクトマネジメント（57.1％）、マネジメント（51.8％）経験者が30代と比べて2倍以上の割合となっており目立っています。後述する転職事例をみてみると、ここでマネジメント経験が評価されているのは、技術力＋エンジニアのマネジメント力を持つプレイングマネジャーとしての評価となっているようです。

＜マネジメント経験の有無による年収比較＞

次に「マネジメント経験」の年収への影響をみてみます。2019年から2021年までの3年間に「paiza転職」を通して採用された40歳以上のITエンジニアのうち、マネジメント経験が3年以上ある人は、マネジメント経験が3年未満の人と比べて年収700万円以上の割合が1.6倍高いことが分かっています。

40歳以上エンジニアの実際のキャリア例（「paiza転職」での採用オファー獲得事例）

CTO候補　年収約900万円　49歳

製造業の営業から20代でエンジニアに転職、ERPパッケージベンダーのエンジニア、エンジニアリーダーを経てWebサービスのベンチャーでPM兼エンジニアを担当。インフラ系事業を展開するベンチャーにてCTO候補として採用オファー獲得。

プロジェクトマネジャー　年収約900万円　49歳

システム会社で制御系エンジニアを経験した後に起業。社員5名と金融システム開発を手がける。その後、B2Bシステムプラットフォーム事業を手がけるベンチャーへエンジニア兼プロジェクトマネジャーとして採用オファー獲得。

テックリード　年収約800万円　47歳

国立大学院の情報工学修了後、インターネットインフラを展開する企業でエンジニアやエンジニアリーダーとしてネットワーク管理システムや金融系システムの開発に従事。その後、専門メディアを展開する企業でテックリードを担い、DX領域のベンチャーから採用オファー獲得。

シニアエンジニア　年収約750万円　42歳

SIerでチームリーダーとして自社の勤怠管理パッケージ を中心に在庫管理・購買管理などのSIプロジェクトの全ての工程に関わる。その後、ツールベンダーの導入コンサルタントとして、CI/CDなどのツールや技術の導入支援、及び技術トレンドの調査と評価を発信する業務を担当。大手ソフト開発企業から採用オファー獲得。

解説：40歳以上ITエンジニアのニーズ増の背景、求められる人材像とは（paiza株式会社　取締役　升水啓太）

・40歳以上のITエンジニアのニーズが増加している背景

ITエンジニアの「35歳定年説」は以前から語られていますが、「paiza転職」の登録者の動向を調査するとイメージとは異なることが分かりました。上記データにもある通り、最近は管理職ではなくプレイヤーやプレイングマネジャーとして40歳以上のITエンジニアを採用したいと考える企業が増加しています。背景には、高い技術力を持つエンジニアの不足が挙げられます。昨今、インターネット企業やDXを推進している各種事業会社ではエンジニア組織の内製化を進めており、従来の中途採用ターゲットであった20代、30代だけでは足りず、能力の高い40歳以上を採用する動きが加速しています。

・実際に転職に成功しているのはどんな人材なのか？

①「技術力×マネジメント力」があるプレイングマネジャー
実際に転職を成功させている方は、30代同様にWeb開発やクラウドインフラの設計構築など、モダンな技術での開発を経験している方が多いです。ただし、30代の転職者と比較して、技術スキルや開発経験以外に、採用やチームビルディング、目標設定評価の取り組みで成果を出すなど、エンジニアチームやプロジェクトのマネジメント経験がある人が高い評価を得る傾向にあります。これらの経験をもとに1,000万を超えるオファーを手にしている方も多数います。

② 40歳以上を求めるのは成長ベンチャー
30代の転職先は、インターネット企業(43％)、SIer(40%)、ゲーム・事業会社(17%)と多様ですが、40歳以上の転職先はインターネット企業（64％）がダントツとなっています。また、企業規模も平均従業員数が約120人と比較的小規模な企業への転職が目立つなど、ベンチャー企業での採用ニーズが高いことが分かっています。これはプロダクトと組織を育てていくフェーズにあるベンチャー企業が、技術力×マネジメント力を求めて40歳以上まで幅を広げて人材を探しているためと考えられます。

従来は40歳以上の方のキャリアパスとして「管理職」が一般的でしたが、「エンジニア」としてキャリアを積みたい方にとって、人材管理中心の業務となる管理職は必ずしも魅力的ではありませんでした。しかし現在では、技術力と開発実務経験をベースにしたキャリアアップの機会が増えていると言えそうです。今若手の方は、将来に向けて差別化を図る意味で、チームリーダーやマネジメント経験を自身のキャリアに取り入れていくと未来の選択肢が増えると考えられます。

参考：
エンジニアの方向け「paiza転職」URL： https://paiza.jp/career
採用ご担当者の方向け「エンジニア即戦力採用」URL： https://paiza.jp/pages/recruiters/career/service

paizaについて

paizaは国内最大のITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォームです。オンラインでのプログラミングテスト「paizaスキルチェック」を受験してスキルを証明し、それを使って転職・就職する独自のサービスで、2021年12月現在、paizaの登録者数は47万人。3,000社を超える企業が採用に利用しています。「paizaスキルチェック」の総受験回数は1,500万回（2021年12月現在）に達しています。

「paiza転職」は、ITエンジニアの“スキルを可視化“し、実力重視で企業とマッチングするITエンジニア向け転職サービスです。そのほか、学生向け就職サービス「paiza新卒」、未経験、若手エンジニア向け転職サービス「EN:TRY」、および転職・就職直結型のプログラミング学習サービス「paizaラーニング」を展開。現役エンジニアの転職はもちろん、「paizaラーニング」で学んだ後に「スキルを可視化」して転職、就職する例も多数生まれています。（URL：https://paiza.jp）

paiza株式会社概要

・社名： 　　 paiza株式会社
・代表者： 代表取締役社長　片山 良平（かたやま りょうへい）
・資本金： 　 350,603千円（資本剰余金含む）
・設立： 2012年2月13日
・許認可： 有料職業紹介事業許可13-ユ-305439
・URL：https://www.paiza.co.jp/

【プレスリリース「paiza『40歳以上のITエンジニアの転職動向調査』を発表。40歳以上の需要が右肩上がりで上昇」より｜2021年12月20日・株式会社リクルート】

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