【テレワーク実施後の従業員のメンタルヘルス】6割の人事が「従業員のメンタル不調が増加」と回答

半数以上が「マインドフルネス」に対して十分な理解を持っていない

早稲田大学と共同実証研究中の法人向けセルフメンタルケア事業「Mental-Fit」を運営するSEN（東京・中央）は、全国の人事担当者を対象に実施した「テレワーク実施後の従業員のメンタルヘルスの状況に関する調査」の結果を発表した（回答企業:77社、366人）。

調査結果によると、人事担当者の約6割がテレワークを導入して以降、従業員のメンタル不調の増加を実感していることが分かった。そのうち、メンタルヘルスケア対策を実施している企業に実施している施策または検討している施策を聞いたところ、第1位が「組織内コミュニケーションを増やす」で、「ストレスレベルに関する問診・アンケート」、「産業医による面談・診療」が続いた。
また、人事担当者の半数以上が「マインドフルネス」に対して十分な理解を持っていないことも明らかになった。以下、リリースより。

1．人事担当者の59.7%がテレワーク導入後に「従業員のメンタルの不調が増加した」と回答

現在テレワーク実施中の企業の人事担当者に、テレワーク導入後の従業員のメンタルの不調が増加したかどうかについてアンケートを取ったところ、20.7%が「かなりそう思う」、39.0%が「ややそう思う」と回答。全体として人事担当者の約6割が従業員のメンタル不調を実感していることがわかった。

2．従業員のメンタル不調を実感する人事のほぼ100%が対策の実施に前向き

1.の質問で従業員のメンタルの不調を実感すると答えた人事担当者に、従業員向けのメンタルヘルスケア対策の実施状況を聞いたところ、66.0%が「すでに実施している」、25.0%が「実施していないが、実施を検討している」、8.5%が「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と回答。人事担当者のほぼ全員がメンタルヘルスケアについて前向きであることがわかった。

3．メンタルヘルスケア対策 第1位は「組織内コミュニケーションを増やす」

メンタルヘルスケア対策について、２.の質問で「すでに実施している」「実施していないが、実施を検討している」「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と前向きな回答をした人事担当者に、具体的に実施、または検討をしているメンタルヘルスケア対策を聞いたところ、61.0%が「組織内コミュニケーションを増やす」、59.4%が「ストレスレベルに関する問診・アンケート」、51.3%が「産業医による面談・診療」、40.6%が「勤務時間を制限する」、32.6%が「運動習慣づくり」、16.0%が「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」と回答。

タレントマネジメント系のサービスをはじめ組織内コミュニケーションを活性化させようとする試みが目立つ一方、マインドフルネスやヨガ等、ストレッサーに対して個人のレジリエンスを高める取り組みは、まだ主要なポジショニングを取れていないことがわかった。

4．人事の半数以上が「マインドフルネス」に対して十分な理解を持っていない

3.の質問においてメンタルヘルス対策として「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」を実施・検討している割合は全体の16.0%であったが、そもそも「マインドフルネス」という言葉を知っているかを問うたところ、15.9%が「全く知らない」、40.0%が「言葉だけ知っている」と回答。

全体の55.9%がマインドフルネスに対して十分な理解を持っておらず、現状、メンタルヘルス対策の施策候補としてなかなか挙がってこない状況であることがわかった。

5．「マインドフルネス」の印象の約3割は「スピリチュアル」

4.の質問において、マインドフルネスについて「全く知らない」「言葉だけ知っている」と回答した人事担当者にマインドフルネスの印象を聞いたところ、34.1%が「心理療法」、33.0%が「リフレッシュ」と大多数は正しいイメージを持っていたことがわかった。

一方、28.4%が「スピリチュアル」、24.4%が「自己啓発」という印象を持っており、いまだにマインドフルネスに対して「非科学的アプローチ」というイメージが根強いことがわかった。

6．人事7割以上が「マインドフルネスの科学的効果」に興味

「マインドフルネスの科学的効果や導入事例」に対して、30.6%が「とても興味がある」、43.8%が「やや興味がある」という回答を得られた。

5. の結果からもわかるように、マインドフルネスに対して「非科学的」という印象を持つ割合は確かに高いという現状がある。一方、Google社が社員向けに実施している「心」に関する独自の研修「サーチ・インサイド・ユアセルフ（SIY）」等、海外ではその効果が実証され始めてきており、人事担当者の7割以上がその科学的効果や事例について興味関心を抱いていることがわかった。

調査の背景

早稲田大学と共同実証研究中の法人向けセルフメンタルケア事業「Mental-Fit」を運営する株式会社SENは、2021年8月よりサービスのβ版の提供を開始。2022年の初めに正式なサービスローンチを控え、現在の企業のメンタルヘルスケア対策に関する実態調査を実施した。

調査概要：「緊急事態宣言解除後のITエンジニアのリモートワーク実態調査」

・調査対象：日本全国の人事担当者
・調査期間：2021年10/22 〜10/25
・調査方法：Webアンケート
・有効回答者：テレワーク実施中の企業で労務管理業務を行っている全国の人事担当者315名
・調査内容：テレワーク開始後の従業員のメンタルヘルスの状況やストレス対策について

※調査データの引用・転載の際は、必ず「出典：Mental-Fit リサーチ（株式会社SEN）」と明記いただけますようお願いいたします。引用・転載先がWebページ（メディア/ブログ等）である場合には、該当ブログ記事のURLをリンクしてご掲載ください。報道関係者様による引用の場合、利用・掲載状況の把握のため、下記お問い合わせ用フォームまでご連絡いただけると幸いです。

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代表のコメント

日本では古来、「座禅」や「茶道」といったマインドフルネスとも言うべき行為が日常に中に溢れていましたが、現在メンタルヘルスケアの領域においては世界の中で大きく遅れをとっています。欧米では当たり前に取り入れられているメディテーションやカウンセリングについても、「病んでいる」「宗教っぽい」という印象を持つ人がいまだに多いのも事実です。もしメンタルヘルスケアに関する正しい情報発信がなされれば、近年筋トレ等のフィットネスが習慣化されたように、メンタルを鍛える習慣や文化が醸成されていくと強く信じています。

​関連URL

Mental-Fit 公式サイト：
https://www.mental-fit.co.jp/
株式会社SEN公式サイト：
https://www.sen.inc/

株式会社SENについて

会社名：株式会社SEN
所在地：東京都中央区日本橋人形町1-5-8 5F
代表取締役：各務太郎
設立：2018年1月

株式会社SEN代表 各務太郎について

1987年東京都生まれ。建築家。2011年早稲田大学理工学部建築学科卒業後、株式会社電通に入社。コピーライターとして主にCM企画を担当。2014年東京五輪開催決定を機に、建築家として都市の問題に向き合いたいという強い想いから同社を退社。2017年ハーバード大学デザイン大学院（都市デザイン学修士過程）修了。2018年株式会社SEN設立。2019年3月日本橋人形町に「泊まれる茶室」をコンセプトにしたカプセルホテル「hotel zen tokyo」をオープン（コロナ禍で既に閉業）。2021年より法人向けメンタルヘルスケア事業「Mental-Fit」を開始。

【プレスリリース「人事６割がテレワークで『従業員のメンタル不調が増加』と回答」より｜2021年11月22・株式会社SEN】