【コロナ禍長期化における働き方意識調査】2人に1人がオフィスとテレワークを組み合わせた働き方を希望

WeWork Japan（東京・港）は9月9日、主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める一般従業員500名を対象に実施した「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査結果を発表した。

調査結果のうち、「①従業員の意識調査」についてまとめたものによると、2人に1人はオフィス出社とテレワークを組み合わせた働き方（ハイブリットワーク）を希望しているほか、81％の人が「いつ、どこで、どのように働くか」の裁量を持ちたいと考えていることが分かった。
また、テレワークが「認められていない」と回答した人は37%で、その内、42%はテレワークを「認めて欲しい」と回答した。以下、リリースより。

関連記事（②経営者・人事・総務および従業員の意識調査比較）：【コロナ禍長期化における働き方意識調査】経営者・人事・総務が考えるオフィスの役割「チームワークを深める」「偶発的な出会い・コミュニケーションの創出」

*調査内での「テレワーク」とは、在宅勤務や、その他のワークスペース（サードプレイスなど）を選択肢として持つ働き方と定義しています。

働く場所を自ら選べることで生産性が向上すると実感。8割以上が自分で働き方の裁量を持ちたい

当調査では、オフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークを志向するビジネスパーソンが半数を超えました。また、オフィスには、高い集中力が確保できるスペースや、チームでのコラボレーションをより強化できる環境が求められているとの考えが浮き彫りになりました。生産性が上がる働く場所の選択肢としては、1位より「本社オフィスと自宅」「本社オフィス」「本社オフィスと自宅とその他のワークスペース」となり、複数の場所を柔軟に組み合わせた働き方の需要が、今後より増加していくことが見受けられます。また、8割以上が働き方を決める裁量を自分で持ち、約5割が仕事とプライベートにおけるバランスは「変化に応じて柔軟に選択したい」と考えていることが明らかとなりました。

このような結果から、今後は本社オフィスや在宅、サードプレイスなど、働く場所のハイブリッドを可能にする選択肢や、集中からコラボレーションおよびコミュニケーションの強化など、目的に合わせて働くスペースを選ぶことを可能にするアクティビティ・ベースド・ワーキング（ABW）が整った働きやすい環境など、さらに柔軟なワークスタイルが求められることが想定されます。

2人に1人はオフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークをしたいと考えている

「週に5日仕事をする場合、何日程度オフィスで働きたいと思いますか」という質問では、週に1日～4日のいずれかはオフィスで働きたいと答えた方が合わせて51.2％でした。2人に1人がオフィスとテレワークを組み合わせて働くハイブリッドワークをしたいと考えていることがわかりました。一方で「オフィスで働きたいと思わない」と回答したのは23％で5人に1人はオフィスでの勤務を望まないことが分かりました。特に、20代の男女においては、約70%以上がハイブリッドワークを希望しています。

1番生産性が上がる働く場所の選択肢TOP3は、「本社オフィスと自宅」「本社オフィス」「本社オフィスと自宅とその他のワークスペース」

「働く場所の選択肢として、1番生産性が上がると思うものを選んでください」という質問では、「本社オフィスと自宅（在宅勤務）から選択」するケースの回答が38.4％でした。またこれにその他ワークスペースを加えた、「本社オフィスと自宅（在宅勤務）とその他のワークスペースをから選択」するケースが18.2％になりました。これにより、半数以上のビジネスパーソンが、働く場所の選択肢があることは、生産性が上がると考えていることがわかりました。

いつ、どこで、どのように働くか、81%が自分で裁量を持ちたいと考えている

「いつ、どこで、どのように働くかどれくらい裁量権を持ちたいと思いますか」という質問では、「全て自分で決めたい」・「できるだけ自分で決めたい」・「ある程度は自分で決めたい」合わせて81％でした。大半の従業員が働く場所は自身で選択したいと考えていることがわかりました。

仕事とプライベートにおけるバランスは「変化に応じて柔軟に選択したい」と回答した人が最も多い。その時々のライフスタイルに合わせ、フレキシブルに仕事の時間や環境を整えたいと考える層が多いと判明

「仕事、仕事に関連するコミュニティ、プライベート、それぞれのバランスについて、あなたの価値観にマッチするものを選んでください」という質問では、「変化に応じて柔軟に選択する」スタイルをした人が49.6％と最も高く、次に仕事とプライベートのバランスを維持したい人が28.6％という結果になりました。仕事や、コミュニティ、プライベートなどの変化を許容し、その状況に応じてフレキシブルにバランスを取りたいと考える方が多い結果となりました。

テレワークを「認められていない」従業員が全体の37%。その内、42%はテレワークを「認めて欲しい」

「現在、お勤め先ではオフィスでの勤務とテレワークでの勤務どちらの働き方も認められていますか」という質問で、「認められていない」と37％が回答しました。さらに、テレワークが認められていない方のうち、「今後、オフィスでの勤務とテレワークでの勤務どちらの働き方も認めてほしいと思いますか」という質問で、42％の方が「テレワークを認めてほしい」と答えています。

仕事におけるモチベーション向上のために働きやすいワークスペース環境が重要だと思う83%

「仕事におけるあなたのモチベーション向上のためには、働きやすいワークスペース環境は重要だと思いますか」という質問では、「重要だと思う」「どちらかといえば重要だと思う」合わせて8割以上の人がモチベーション向上には働きやすいワークスペース環境が重要と考えていることがわかりました。

オフィスで仕事をする意義や魅力のTOP3は、「集中できる」「チームとコラボレーション」「パソコンのメンテナンスやITサポートが受けられる」

「オフィスで仕事をする意義や魅力だと思うものを選んでください（複数回答）」という質問では、オフィスは「集中できる環境」と回答した人が56％で最も多く、「自分のチームとコラボレーションできる」が28.6％と続きました。高い集中力が必要な業務は在宅勤務ではなく、オフィスで行いたいと考える方が多いことが分かりました。

働く場所を選べるメリットのTOP3は、「通勤時間の短縮、通勤費の節約になる」「ワークライフバランスの向上」「ストレスの少ない環境を選ぶことができる」

「働く場所を選ぶメリットだと思うものを選んでください」という質問では「通勤時間の短縮、通勤費の節約になる」と回答した人が60.6％で最も多い結果になりました。「ワークライフバランスの向上」が52.8％、「ストレスの少ない環境を選ぶことができる」が39.6％と続きました。働く場所に選択肢があることで、より金銭的・時間的メリットや心身を健全に働きやすくなるメリットを感じる方が多いことが分かりました。

調査概要

• 調査名：コロナ禍長期化における働き方意識調査
• 調査エリア：首都圏(1都3県)、関西圏(京都・大阪・兵庫・奈良)、中京圏(愛知・三重)、宮城、福岡
• 方法：インターネットリサーチ
• 調査対象：20～60代男女
• 回収サンプル：主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める一般従業員500名
• 調査期間：2021年7月28日(水)～30日(金)

WeWork Japan合同会社の概要

WeWorkは2010年にニューヨークで創業し、全世界38ヶ国153都市700拠点以上でフレキシブルオフィスを展開しています。世界で50万人以上のメンバーが入居し、業界業種や企業の壁を越えたコラボレーションを通じて、新たなビジネスの機会を創出しています。WeWork Japanは、2018年2月に国内初となる拠点を東京で開設。以降、国内30以上の拠点の横断的な利用と、月単位、および1名から1,000名規模までのオフィス契約が可能といった、柔軟なオフィスソリューションを提供しています。また、スタートアップから大企業まで、多種多様なメンバーからなるコミュニティを形成しています。WeWork Japanは、「誰もが自分らしく働き、共に挑戦できるコミュニティを創造する」というミッションを掲げ、多様な働き方を支援し、従業員満足度向上のためのサポートや、イノベーションやコラボレーション機会を創出する新しいオフィスの価値の提供を目指しています。
https://weworkjpn.com/

【プレスリリース「【コロナ禍長期化における働き方意識調査】2人に1人がオフィスとテレワークを組み合わせるハイブリッドワーク希望」【PR  TIMES）より｜2021年9月9日・WeWork Japan合同会社】

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