組織課題の可視化やバックオフィスの業務効率化など10の人事テーマを考える「第2回 組織と向き合う10日間」を8月17日から開催

OKAN（東京・豊島）は、2020年8月17日(月)〜8月28日(金)の10日間、HRテック先進企業10社と合同で、オンラインカンファレンス「第2回 組織と向き合う10日間」を開催する。
全国の経営者・人事担当者向けに、人事課題の可視化やバックオフィスの業務効率化、早期離職対策など10の人事テーマを各分野の専門家（企業）が日替わりで解説し、「ニューノーマルな人事の在り方」をディスカッションする。時間は8月17日から28日までの平日13時05分から各回50分。Zoomを使って配信する。

7月6日(月)〜7月17日(金)に開催された前回の「組織と向き合う10日間」には経営者や人事担当者など延べ863人が参加。「限られた時間内で、ポイントが的確に説明されていた」「人材育成や定着について、認識が甘かったことに気づいた。知らない内容があり学びとなった」などの声が寄せられ盛況だった。以下、リリースより。

セミナー公式サイト：https://hygi-event.hmup.jp/

［＃組織と向き合う］オンラインカンファレンス第2弾の開催決定！「第2回 組織と向き合う10日間」を8月17日(月)〜8月28日(金)に開催

今、多くの日本企業は、在宅勤務・テレワークなどの働く場所や環境への対応、オンラインや遠隔での採用活動、人材定着の強化など、「ニューノーマルな人事の在り方」について考える必要性を感じてはいるものの、その方法や優先順位に迷っているタイミングです。しかし今、組織と向き合い適切な判断を行わなければ、金銭面だけでなく、知識の損失、人の離脱によるチームの生産性低下など、さらなる企業経営へのマイナス影響が起こりかねません。

「組織と向き合う10日間」は、人材が定着し活躍することによって企業が存続・成長していくことを支援するべく、組織課題として大きな問題となっているテーマを取り上げ、そのテーマを代表する企業とともに、どう向き合っていくべきかを考えるイベントです。前回7月の開催では、全国の経営者、人事ご担当者様等、延べ863名にご視聴いただき、想定以上の反響をいただきました。

今回の「第2回 組織と向き合う10日間」では、『組織のために、今やるべきことは何か？』をテーマに日本の企業における課題とその課題を解消するために、まずやるべきことは何かをお伝えするとともに、ご参加いただいた企業が自社の人材活性について再考できる機会を提供いたします。そして、日本において、組織課題の可視化が当たり前となり、多くの企業が存続・成長できるような文化を作るために定期的に開催をしてまいります。

7月開催「組織と向き合う10日間」参加者の声（抜粋）

• 無料で一通り学べてありがたい
• 50分の中で的確に要点を絞り講話を頂けて、効率的なインプットの場と感じられた
• 他社様の具体的な事例を中心に説明をいただき、とても参考になった
• 直近メンタルヘルスケアを取り組もうとしていたので、参考になった
• 人材育成や定着について、認識が甘かったことに気づいた。知らない内容があり学びとなった
• 限られた時間内で、ポイントが的確に説明されていた

「第2回 組織と向き合う10日間 」開催概要

・イベント名 ： 「第2回 組織と向き合う10日間」
・開催日時 ：　2020 年 8 月17 日（月）〜8月28日(金)　13:05〜13:55
・参加費 　 ：　無料
・開催場所 ：　オンラインツール『zoom』
・主催 ：　ハイジ事業部（株式会社OKAN内）
・想定来場者数 ：　1,000名
・対象参加者 ：　経営者、事業責任者、人事担当者の方等[スクリーンショットの画面 自動的に生成された説明]
公式サイト：https://hygi-event.hmup.jp/

写真：「第2回 組織と向き合う10日間 」登壇企業／サービス一覧

10の人事テーマとセッション登壇者プロフィール

テーマ1：「組織課題の可視化」

株式会社ミツカリ 代表取締役CEO 表 孝憲 氏
モルガン・スタンレー証券株式会社債券統括本部に入社し、トップセールス賞を11期連続で受賞。入社後7年間程面接官としても従事し、リクルーティングコミッティリーダーも務める。退社後、カリフォルニア大学バークレー校にてMBAを取得。在学中の2015年に株式会社ミライセルフ（現：株式会社ミツカリ）を設立。3児の父。

テーマ2：「人材育成」

アルー株式会社　エグゼクティブコンサルタント 　中村 俊介 氏
東京大学文学部行動文化学科社会心理学専修課程卒。国内大手損害保険会社で法人営業を経験したのち、創業間もない株式会社エデュ・ファクトリー（現在のアルー株式会社）に参画。営業やファシリテーターとして多くの大手企業の育成体系の構築や組織変革プロジェクトの企画・実行支援に従事。その後新規事業のビジネス英会話事業ALUGOの起ち上げなどを経て、納品責任者であるHRソリューション部長とインド現地法人の代表取締役を兼務し、東証マザーズ上場を迎える。現在はエグゼクティブコンサルタントとしてビジネスリーダーの育成やプログラム開発に携わるほか、講演などの広報活動や情報システムグループのマネジメントにも従事。
著書：『ピラミッド構造で考える技術』
資格：CRR Global認定システムコーチ（ORSCC）、MBTI認定ユーザー（Japan-APT正会員）。

テーマ3：「早期離職対策/オンボーディング」

株式会社カイラボ 代表取締役　井上 洋市朗 氏
大学卒業後、（株）日本能率協会コンサルティングにて企業の業務効率化などに従事。ストレスが原因で入社2年で退職。
2011年に社会人教育のベンチャー企業でマネージャーを務める。
2012年株式会社カイラボを設立。新卒入社後3年以内で辞めた若者100人インタビューをおこない、その内容をまとめた「早期離職白書」を発行。
現在は多くの企業の若手社員定着率向上支援を行うほか、
講演、管理職・OJT担当者向け研修、採用コンサルティングなどを行っている。

テーマ4：「人事データを活用した戦略人事」

株式会社ネオキャリア　jinjer事業部 副事業部長 カスタマーサクセスグループ責任者 北野 隆大 氏
新卒でネオキャリアに入社。営業としてjinjerの拡販に２年間従事し、事業部MVPを複数回受賞。自社初のカスタマーサクセス組織の立ち上げに参画。現在は、カスタマーサクセスグループの責任者として組織マネジメントや商品企画、経営管理に携わる。

テーマ5：「コミュニケーション」

Talknote株式会社 取締役　和田 郁未 氏
1986年茨城県生まれ。早稲田大学卒業後、新卒で芙蓉総合リースへ入社し、法人営業を担当。2013年に当時社員5名のTalknote株式会社にてセールスに従事。2017年には入社から培ってきた経験を活かし、カスタマーサクセスチームを立ち上げ、チームリーダーを務める。2018年に最年少で取締役就任。

テーマ6：「チームワーク」

株式会社Take Action　代表取締役 CEO　成田 靖也 氏
人材コンサルティング会社で、当時最年少支社長として、名古屋支社長に就任。採用会社の入社させて終わりの顧客目線ではない手法に疑問を持ち、採用から定着、活躍まで支援できる究極のカタチを求め、25歳で、（株）Take Actionを設立。現在は、定着を見据えた採用支援会社して、のべ500社以上の採用支援実績をもつ。また定着に特化したTHANKSGIFTは、300社30,000ユーザーの定着と社内活性を実現。

テーマ7：「リファラル採用」

株式会社MyRefer　代表取締役社長CEO　鈴木貴史 氏
2012年インテリジェンス（現：パーソルキャリア）入社。
IT領域の採用コンサルティングに従事の後、2015年、1億円の社内資金調達の元HRTechベンチャーMyReferを創業。グループ歴代最年少にてコーポレートベンチャーCEOに就任。
2018年、更なる事業拡大を目指し、U-NEXT宇野氏などの支援を受け総額3.6億円の第三者割当増資を実施しMBOスピンアウト。株式会社MyReferの代表取締役社長 CEOに就任。
また、2018年より国会『働き方改革連盟』発起人としても活動。

テーマ8：「心身の健康」

株式会社HQC TOKYO　代表取締役　花高 凌 氏
1992年、京都出身。高校時代にiPS細胞で有名な山中伸弥先生の講演で感銘を受け、生物学に興味を持つ。その後、iPS細胞の基礎研究が行われた奈良先端科学技術大学院大学に進学。大学院では微生物の遺伝子工学の研究を行う。卒業後、東京のベンチャー企業で健康食品の新規ブランドの立ち上げに関する全般業務（広告、マーケティング、オウンドメディア運営、webデザイン等）に関わり健康食品業界の裏側を知る。また同時に働き方改革の１つである『健康経営』の考え方や業界動向を知る。
その中で日本人の健康リテラシーの低下に危機感を持ち、健康無意識層に健康意識を持ってもらうことがこれから時代重要になってくることに気づく。そこで退社し、未病の見える化ができる世界初の未病判定システム『HQCチェック』をコアとした仕組み作りをするために2018年6月に株式会社HQC TOKYOを設立。分子生物学、分子栄養学をベースとした本質的な健康づくりの人材教育、そしてtoB向けの健康経営支援に関する事業の展開を行う

テーマ9：「バックオフィスの業務効率化」

株式会社ラクス 楽楽精算事業統括部　ダイレクトセールス部　ユニットリーダー 滝澤 幸憲 氏
東証一部上場企業から中小企業、スタートアップ企業に至るまで、1,000社を超える企業の、経費精算システムの導入や検討に携わってきました。

テーマ10 ：「従業員満足度向上」

株式会社ニット 代表取締役　秋沢 崇夫 氏
1981年東京都生まれ。青山学院大学在籍中に、インターンシップで株式会社ガイアックスにジョイン。その後、営業や事業開発に関わり24歳で営業部長に。仕事を通じて、やりがいや自分らしさを見出すことができ、また組織長を経験する中で、【誰もが仕事を通じて幸せになってほしい】という思いを持ち、退職して東南アジアやアメリカへ放浪の旅にでる。旅の最中にリモートワークを経験。このスタイルだったら、場所や時間に捉われることなく、自分らしい生活を実現できると実感。毎日オフィスに行くという働き方だけでなく、様々な働き方や生き方の選択肢があってもいいのではないかと考え、帰国後、多くの人の働く選択肢を増やしたいとHELP YOUサービスを立ち上げる。

＜本イベント、企業スポンサード、出展に関する問い合わせ先＞

・担当 ：　ハイジ事業部　橋本（株式会社OKAN内）
・TEL ：　050-1746-7061
・mail ：　daisuke.hashimoto@okan.jp

組織改善サービス「ハイジ」とは

『ハイジ』は、働き「つづけられる」組織をつくる、人材定着のための組織改善サービスです。従業員アンケートと結果レポートによって、人材定着と関連の深い組織の課題を数値化することができます。約50問の質問回答をもとに15項目で分析し、部署・年代・性別等のカテゴリでスコアを作成、改善までをサポートします。PC /スマートフォンでアンケート調査を行い、結果レポートを閲覧するまでのシステム利用料は無料。その他、「伴走支援プラン」など有料オプションも用意、根本的な課題解決を目指します。

日本の労働人口は減少トレンドに入り、採用が難化する昨今、採用（エントリーマネジメント）に加えて、定着（リテンションマネジメント）について考える必要性が高まっています。OKANでは、望まない離職防止を今以上に加速するために、『ハイジ』を2020年2月より無料で提供しています。

株式会社OKAN　企業概要

株式会社OKANは、「働く人のライフスタイルを豊かにする」をミッション・ステートメントに、リテンションマネジメントカンパニーとして、人材不足が深刻である日本における企業課題と社会課題の解決に取り組み、「働きつづけられる」社会を実現することを目指しています。
仕事内容だけではなく、健康、家庭との両立、自分らしい生活など、あらゆる価値観=「ワーク・ライフ・バリュー」を各企業個々が理解し従業員をサポートするために、置型社食サービス「オフィスおかん」、自宅の社食サービス「オフィスおかん仕送り便」、人材定着のための組織改善サービス「ハイジ」を展開。これらの問題特定から改善・解決までの支援サービスを企業向けに提供しています。

・会社名 ：株式会社OKAN（URL: https://okan.co.jp/）
・代表者 ：沢木恵太（さわきけいた）
・住所：〒171-0022 東京都豊島区南池袋1-16-15 ダイヤゲート池袋10階
・設立年月 ：2012年12月10日

【プレスリリース「［＃組織と向き合う］オンラインカンファレンス第2弾の開催決定！『第2回 組織と向き合う10日間』を8月17日(月)〜8月28日(金)に開催」（PR TIMES）より｜2020年7月30日・株式会社OKAN】