忙しい人事・総務担当者のための５分で読める「テレワーク導入」と編集部おすすめサービス（Web中継・会議・面接）

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、企業ではテレワーク導入にむけた動きが加速している。これまでは、総務省が東京五輪対策として推奨していたことを受け、大企業を中心に一部で導入している企業があったが、今回の感染症拡大の影響で首都圏を中心に中小企業でも本格的に、テレワーク導入の検討が始まった。

しかし、新年度に向けた準備や21年卒採用の対応も重なり多忙な中での、導入検討をしなければならず、十分なテレワークの情報収集ができていない企業も少なくない。
そこで、＠人事はこれまでのテレワーク導入に関する専門家への取材や調査情報の中から、メリットや導入時の課題と対応策の要点をまとめた。また、厚生労働省と自治体がテレワーク導入の補助金助成を打ち出し、具体的なサービス導入を検討している企業も少ないないため、編集部おすすめの「Web中継・会議・面接」サービスを紹介する。
【記事公開日：2020年3月10日、最終更新日：2020年5月18日】

より詳しく情報収集したい方向け：新型コロナウイルス対策で再注目！ 「テレワーク」導入時に知るべき注意点（まとめ記事）

テレワークのメリット

テレワークを導入することで生まれる効果は、主に次の5つに分類される。

人材の育成・確保

• 優秀な人材の確保……育児期、介護期などの社員の離職防止、女性活躍推進
• 地域での雇用創生……遠方移住者の雇用の実現
• 多様な人材の育成……障害者や高齢者の雇用の実現

ワーク・ライフ・バランスの実現

• 社員の満足度を高め、ブランドイメージの向上に（企業側）
• 家族と過ごす時間、自己啓発や趣味の時間の創出（従業員側）

生産性向上

• 資料の電子化など業務改善の機会になる（企業側）
• 自律的に仕事を進めることができ、効率が良くなる（従業員側）

オフィスコストの削減

• 通勤費やオフィス維持費、紙のコストの削減
• オフィス省力化による、環境負荷の軽減

自然災害などのBCP対策

• 自然災害時に事業を継続できたり、早期再開することができる
• 感染症などのパンデミックの発生時には、他者との接触を避けて感染拡大を防ぐことができる。

テレワーク導入の手順

テレワークを導入すると、社内から「不公平だ」「仕事をしているか分からない」「管理が難しい」などの声が生じることがある。デメリットが生じないようにするため、ポイントを押さえながら手順を踏んで導入することが大切になる。

1.テレワークの導入目的を決める

大前提として、「何のために導入するのか」を明確にし、社員が納得した上で進めることが大切だ。現在は「新型コロナウイルス対策」が一番の目的として考えられるが、仮にその目的で導入したのち、感染拡大の影響が収まった時に、テレワークを継続するかどうか、継続する場合はどんな目的で実施するかを検討する必要性が出てくる。
代表的な導入目的としては図の5つが考えられる。

「ライフイベントによって通常勤務が難しい人に向けたフォローとして導入する」「社員の働く場所という制約を外して生産性向上を目指す」など、始めに目的を定めることによって、導入するツールやルール作りを検討しやすくなる。

2.業務の棚卸し

テレワークの対象となる業務について検討していく必要がある。業務の内容について、リスト・ランク付けやワークフローの見直しを実施することが重要で、業務改善の機会にもつながる。

３.適切なICT ツールの選択・セキュリティ環境の整備

自社の事業内容や働き方に合わせ、適切なICTツールを選択・導入する必要がある。

また、ICTツールの活用に向けて情報漏えいを防ぐセキュリティ対策は欠かせない。ウイルス対策ソフトの導入を検討するほか、技術的な対策（システム改善、アクセス制限、暗号による管理など）と物理的な対策（パソコンの管理、資料の電子化など）を講じ、さらにはセキュリティの責任者も明確にしておきたい。

４.ワークルールの設定

テレワーク実施時に設定しておきたい3つのワークルールを紹介する。

①対象者を決めるルール

前項「テレワーク導入の手順」の（1）テレワークの導入目的を決める、で設定した導入目的や、(2）業務の棚卸しの結果を基に、対象者や業務のテレワークを実施する対象範囲を決める。

②賃金制度・評価制度

テレワークを行う社員と行わない社員がいる場合、評価の平等性の担保が重要になる。評価の基準となる項目や職種自体を分けることも検討する。

③セキュリティルール

情報漏えい、データ消失などのリスクに対し、組織として「こうやって仕事をしておけば安全を確保できる」という仕事のやり方を定めることが大切になる。デバイスやパスワード管理など、社員に理解してもらうためのガイドラインの策定を準備したい。

テレワーク導入時の４つの懸念点と対応策

テレワークの導入を検討する際に、ハードルとなる懸念点と、対応策の例を紹介する。

１.導入コストがかかる

ICTツールの導入費や人的コストなどの初期投資費用は企業にとって大きな負担になる。しかし、政府や自治体の助成金や助成施策を活用することで初期投資に掛かる費用を抑えることができる。

テレワークに関する助成金（2019年度実施のものから一例）

• 時間外労働等改善助成金（ テレワークコース）／厚生労働省
• IT導入補助金／経済産業省
• ふるさとテレワーク／総務省
• まちごとテレワーク調査事業／総務省
•  ワークスタイル変革コンサルティング／東京都
•  テレワーク活用・働く女性応援助成金／東京都
•  働き方改革助成金／東京都

また、直近では厚生労働省がテレワークに必要な機器の導入や就業規則などの整備に対して1企業当たり100万円、東京都は機器の導入やリース、コミュニケーションツールなどのクラウドサービス利用などを対象に250万円を上限として助成すると発表している。

参考：【新型コロナ対策】厚労省と東京都がテレワーク導入の中小企業へ助成金

２.情報漏えいの不安

社内のデータや情報の漏えい・消失リスクはテレワークの大きな懸念点の1つだ。効果的対策の一つが、シンクライアントシステムを活用すること。専用のアプリケーションをインストールさせたり、周辺機器に接続することで、テレワーク利用の端末側から一切データを保存を防ぐ。サーバ側で管理でき、データや情報の漏洩・消失リスクを減らすことができるす。

３.労務管理が難しい

テレワークをしている社員の労務管理が煩雑になるのではないか、といった懸念がある。マネジメント面における対応策は報告の仕組み化。徹底することが、管理の役割を果たす。勤怠管理については勤怠管理システムを導入することで無理なく労働時間を把握することができる。

４．中間管理職からの反発

「中間管理職からの反発」はテレワークが浸透しない企業によく見られる要因の1つだ。偏向的なコミュニケーションの上司から部下に対する「おいちょっと」文化は、テレワーク導入を機に見直したい。

この場合、トップがテレワークは経営戦略であることを掲げ、強い意思で説得して推進する方法が有効だ。。
また、中間管理職からの反発に対して有効な手法として「中間管理職からテレワークを始める」というものある。指示の仕方や仕事の段取りについて改善点を見つけやすくなる側面がある。

テレワーク導入時のコミュニケーション課題を解決。編集部おすすめ「Web会議」「Web面接」サービス

テレワーク導入により、大きな課題となるのがコミュニケーション量の不足だ。新型コロナウイルスの影響で、新卒採用の説明会や面接ができない企業や営業活動のアポイントを断られるというケースが出ている。いずれも、企業の事業戦略や経済活動に直結する重要な問題だ。

そこで活用が期待されるのがWeb面接、Web会議システムサービスだ。かつて、使いにくいと言われたこれらのツールは飛躍的に進歩し、さらに安全対策も強化されている。

また、現在は、無償提供や無料トライアル期間を設けているサービスが多数登場している。今回はそれらの中から編集部が厳選したサービスを集めた。サービスとの特徴や費用プランのほか、コロナウイルス対策として推進しているキャンペーン概要（★）とともに、各社がそれぞれ紹介する。

【無償提供実施中】Web面接とWeb説明会ならplayse web面接

playse web面接は、Webで面接や会社説明会ができる採用支援ツールです。新型コロナウイルスが猛威をふるう中、社員様が安心して採用活動を行うためには、面接や会社説明会も会わずにオンラインで進める必要があります。playse web面接なら、採用ミスマッチを減らす機能がありますので、Webでも安心して採用活動が可能です。また、手頃な料金設定なので、すぐに使い始めたい企業様にもオススメです。

サービスの特徴

手頃な金額で、すぐに使い始められる！

3月から採用活動が本格的にスタートするため、Web面接やWeb会社説明会をすぐに実施できるようにしたいという企業様も多いのではないでしょうか。playse web面接なら、手頃な料金設定なので、あまり費用をかけずとも。すぐに使い始めることが可能です。また、Web面接やWeb会社説明会をやったことがない企業様にお試しでご利用いただくのもオススメです。

月契約なので、リスクなく利用できる！

playse web面接は、年間契約ではなく、月契約でのご利用が可能です。そのため、今回の新型コロナウイルスが発生する状況下など、一時的に採用活動をオンラインにしなければならない場合も、少ないリスクでご利用いただけます。また、月契約なので、採用のピーク時に集中的にWeb面接を使いたいというニーズにも対応可能です。

Web面接でも正確なスクリーニングがしやすい！

Web面接だと、対面と勝手が違うので、スクリーニングがしにくいのではないかと思う企業様もいらっしゃるかもしれません。playse web面接なら、録画機能を使って、複数の採用担当者で後から面接の様子をチェックしたり、評価シート機能で、面接官ごとの評価のかたよりを減らすことができるので、Web面接でも正確なスクリーニングがしやすくなっています。

費用モデル

費用プラン

【スタータープラン】手頃な金額でお使いいただけるプランで、Web面接やWeb会社説明会を試してみたい企業様にオススメです。
【ベーシックプラン】1度に複数の面接官で面接を行う場合や多くの応募者様と面接を実施する企業様にオススメのプランです。
【エンタープライズプラン】特殊な開発が必要な場合のプランで、金額は個別でお見積もりになります。

1名（アカウント・ID）の利用料金

プランごとに料金体系が異なりますので、お問い合わせくださいませ。

契約時の最低利用期間

1カ月

初期費用（購入費用）

【スタータープラン】初期費用:0円、【ベーシックプラン】初期費用：50,000円、【エンタープライズ】ご相談ください

維持費用

導入実績についてはお問い合わせくださいませ。

★【期間限定】無償提供キャンペーン実施中！

新型コロナウイルスの感染拡大の中、企業様に安心して採用活動を行なっていただくために、無償提供キャンペーンをご用意いたしました。

◇対象：playse web面接の未導入企業
◇申込受付期間：2020年4月1日（月）〜2020年5月29日（金）
※状況によって受付期間を変更する可能性があります。
◇無償提供期間：2020年5月31日（日）
◇ご提供プラン：ベーシックプラン（月額14,800円(税別)）
◇提供機能：playse web面接の全ての機能（Web説明会込み）
※期間中、回数無制限で、無償でご利用いただけます。
◇申込方法：下記の申込フォームよりお申し込みください。

※2020年5月11日に更新しました

サービス詳細と問い合わせ

■資料請求フォームURL：https://playse.jp/meet/doc-request
■【期間限定】無償提供キャンペーンフォームURL：https://playse.jp/meet/contact-free-campaign

■問い合わせ
【株式会社manebi】
TEL：050-1745-1811
Mail：sales-meet@manebi.co.jp
資料請求フォームURL：https://playse.jp/meet/doc-request

コロナウイルス影響下での採用活動を支援。【時間】や【場所】の制約を受けない面接を実現。Web面接・録画面接に特化したクラウド型の面接システム「インタビューメーカー」

時間や場所の制約にとらわれずに応募ができる「Web面接・録画面接」は、企業・応募者双方にフレンドリーな採用システムとしてすでに受け入れられております。
企業にとっては導入によって、従来エントリーができなかった優秀な人材との出会いや、面接準備にかかっていた時間や費用の削減が実現できるメリットが享受でき、即効性のある打ち手です。すでに1,100社以上の企業様に導入いただき、活用いただいております。※以下、2020年5月18日に更新しています。

サービスの特徴

対面面接と同等水準の満足感を応募者に提供可能

従来にない面接方式のためか、導入前の企業様からは、多くの不安や心配の相談をいただきます。
「PCやスマホ越しに面接なんて、応募者に失礼では？」「PC画面越しでは面接官の印象が対面時と違ってくるのでは？」
実際にはWeb面接でも、応募者からは高い満足感（平均で4.7点／5点満点）を頂戴しております。また、面接官への心証も損なうことなく面接が実施できています。

一度経験すると80％以上の応募者がWeb面接を希望

様々なチャットツールやSNSの進化で、ビデオ通話に慣れている応募者は、Web面接は当たり前に受け入れられつつあります。
今後Web面接への対応スピードの差が、応募エントリー率の差につながる可能性があります。応募者からは費用や時間をかけなくてもよかった点や、対面と遜色ない面接ができることを高く評価されていますが、リラックスして面接に臨めた点も評価されています。

録画面接によって、営業時間外でも選考が可能に

録画面接とは、あらかじめ面接官が用意した質問に応募者が録画データで回答する面接です。リアルタイムの面接ではないため、応募者は24時間365日いつでも面接を受けることができるのが特徴です。応募者との接点を広げたい企業側にとっても、忙しくて日中に面接を受けられない応募者にとっても、双方メリットのある面接手法としてご活用いただけます。

費用モデル

費用プラン

【無料プラン】
１.1対1での通常面接
面接官1名と、応募者1名での通常面接をご利用いただけます。

2.グループ面接
応募者8名、面接官3名まで同時にご参加いただけます。

3.Web説明会・Webセミナー
これまでは、人数が多く集まらなければ実施できなかった説明会やセミナーも、Webで実施いただけます。
主催者（企業側）は1名、参加者は最大200人まで参加可能で、期間中4回までご利用いただけます。

1名（アカウント・ID）の利用料金

通常：29,800 円 / 月～　※別途導入初年度は初期費用がかかります
※詳細は下記の「無料プランの詳細および申し込み」をご参照ください。

契約時の最低利用期間

1年（年間契約）

導入実績

全日本空輸株式会社、キユーピー株式会社、株式会社コーセー、ダイドードリンコ株式会社、湘南美容外科クリニック、野村不動産株式会社など導入企業は1100社以上！　導入企業の事例やデータで見るinterview makerの導入メリットを特設ページで公開中です。
https://interview-maker.jp/case/

★オンライン面接システム「インタビューメーカー」無料プラン※について

「いつでも・どこでも」面接実施可能なオンライン面接の強みを最大限活かし、各企業の選考活動がコロナウイルスの懸念によって滞ることないように支援するとともに、就活生など求職中の皆さまと、各企業で働かれる従業員の皆さまに安心安全な面接環境を1つでも多く提供できるように、サービスの無償開放を実施することになりました。
※無料プラン：お申込みから30日間ご利用いただけます。
利用条件や詳細は、下記URL参照。

サービス詳細と問い合わせ

■サービスの詳細：https://interview-maker.jp/
■無料プランの詳細および申し込み：https://interview-maker.jp/trial.html

■問い合わせ
【株式会社スタジアム】
お電話でのお問い合わせ：050-1746-7539
問い合わせフォーム：https://interview-maker.jp/contact/

採用活動における「面接」をオンライン化し、採用におけるテレワークを活性化。WEB面接専用システム「BioGraph（バイオグラフ）」

企業の採用活動において「面接」をオンライン化できなければ、採用担当者は完全なテレワークとは言えません。
直接応募者に会う事なく面接ができるWEB面接を活用することで、人事領域においてもテレワークを実施することができます。
BioGraphでは、人事領域のテレワークに必要な「面接」「面談」をオンラインで効果的に実施するための機能を最適な価格でご提供しています。

サービスの特徴

充実した機能で面接回数を増やし応募者情報を引き出す

同時刻にお互いの顔を見ながら実施するライブ面接は、書類選考や電話やメールだけでは得られない対面に近い人物像を見ることができます。
また、スケジュール管理やメールの自動送信機能もあり、システムにより効率化することで時間的に調整しやすく連続した面接も可能になるため、多くの面接を実施することができます。
テレワークではない採用においても利用するメリットがあります。

テレワークでも情報共有とスムーズな選考が可能

録画機能により実際の面接を録画することで離れていても社内のメンバーと面接の情報を共有することができます。
更に企業があらかじめ設定した質問に対して応募者が回答を録画データとして企業に提出し、その録画データを元に選考を行う「録画選考機能」を利用することで、少ない人員でも多くのエントリーに対して管理画面上で情報共有しながら遠隔で選考活動を実施することができます。

シンプルで使いやすく、導入後も負担なく活用可能

WEB面接をいかに負担を少なく実施できるかという点を追求したシステムなので、企業だけではなく応募者も簡単に利用できます。
導入後は、社内での利用方法の共有も必要ですが、シンプルなため簡単に利用することができスムーズに業務に取り入れることが可能です。
応募者にとっても、企業の利用プランによってアプリ不要で面接ができるため面接実施率の向上につながります。

費用モデル

費用プラン

ミニマムプラン：月額1万円、スタンダードプラン：月額3万円、プラチナプラン：月額5万円、エンタープライズプラン：別途お見積り
※エンタープライズプランは、企業独自の機能を実装可能なプランとなります
※オプション 録画選考機能：月額25,000円～
※料金は2020年3月10日現在の情報です

1名（アカウント・ID）の利用料金

上記、費用が１アカウントあたりの料金

契約時の最低利用期間

3カ月　※録画選考機能を利用する場合は6カ月

初期費用（購入費用）

※プランに応じて同額の費用が発生します（録画選考機能は別途費用がかかります）

維持費用

費用プランの月額費用

導入実績

株式会社日本製鋼所、株式会社ドトールコーヒー、株式会社はなまる、いすゞ自動車株式会社、SGフィルダー株式会社、アートスタッフィング（アートバンライン株式会社）、Katsuiku Academy（一般財団法人 活育教育財団）、DCMホールディングス株式会社、株式会社鎌倉パスタ、株式会社やまや、まいばすけっと株式会社など。※順不同（2020年3月10日現在）

★迅速な導入スピード、評価の高い導入サポートを提供

平素から契約完了後、最短2営業日のスピード導入が可能です。お急ぎの場合も採用活動に支障がないよう臨機応変に対応しています。
新型コロナウイルス対策として、一時的な活用だけではなく先を見据えた導入のサポートも実施しています。
また、無料のトライアルプランは、企業名とメールアドレスを登録するだけで即日利用できますので、ライブ面接で月に5件以内の面接の場合は無料のトライアルプランもご検討ください。

サービス詳細と問い合わせ

■サービスの詳細・資料請求：https://www.biograph.jp/
■録画選考機能を活用し、選考の精度を高め、採用業務の効率化を実現する方法（インタビュー記事）
https://at-jinji.jp/blog/32412/

■お問い合わせ・導入のご相談
【株式会社マージナル】
電話：03-6869-7406
メール：biograph.admin@marginal.co.jp
受付時間：10:00～18:00（土日祝除く

オンライン採用・テレワークが簡単に行える、国産Web会議システム Calling

オンライン採用・テレワーク・オンライン会議/商談、全てに利用出来るWeb会議システムです。事前インストール不要、事前登録不要。URLをクリックするだけで直ぐにWeb会議を開始。ビジネス利用に必須の機能を備え、対面と変わらないパフォーマンスをご提供。簡単操作で直ぐにご利用頂けますが、導入にご不安な場合や、気になる点が御座いましたら、お気軽にお問合せください。専任のサポート部署がご対応させて頂きます。

サービスの特徴

かんたん接続：社外の方との通話もスムーズに開始

通話開始がもたつく、事前準備が必要…お互い負担が大きいです。Callingは、URLをクリックするだけで通話開始。面倒な会員登録や、PCアプリケーションのダウンロードも不要です。直ぐに高品質なWeb会議をご利用頂けます。スマートフォン＆タブレットは専用アプリをご用意。ワンクリックで場所を選ばず高品質なWeb会議が可能です。

定額で無制限：社内IDの発行＆通話時間

Web会議システムの社内浸透は「全員が使える様にしておくこと」が重要です。Callingは、従業員全員分のIDを作成しても追加の料金は掛かりません。また、通話も追加料金無しで無制限に行えます。秘密は『ルーム課金』です。同時接続数での月額定額課金になるので、必要な分だけで無駄がない。誰もが使える環境を安価でご提供させて頂きます。

ビジネス全般に：資料共有、画面共有、録画etc.,

資料の提示や、PC画面の共有で、しっかり伝わるプレゼンテーションが可能です。また、Web会議を録画することが出来るので、商談面談内容のチェックや、不参加者へのシェアなどの情報共有が、簡単に行なえます。これら以外にも、メモ機能や、資料のダウンロード機能、ホワイトボード機能など、様々な便利機能を搭載しており、Web会議が捗ります。

費用モデル

費用プラン

10room　99,000円/月　(ルーム単価＠9,900円)

1名（アカウント・ID）の利用料金

ID無制限

契約時の最低利用期間

1年間

初期費用（購入費用）

10万円

維持費用

5room　59,000円/月　(@11,800円)

維持費用

株式会社リコー、株式会社マルハン、合同会社DMM.com、株式会社フルスピード、株式会社ネオキャリア（2020年3月5日現在）

★《無償提供開始》「テレワーク」や「オンライン面接・小規模採用イベント」実施企業に、Callingを無償提供させて頂きます。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19)拡大により、採用方法の変化、企業の働き方の変化に対応するべく、オンライン面接やWeb会議、さらにはテレワーク時にも活用可能なWeb会議システムの「Calling（コーリング）」を1ヵ月間無償で提供いたします。オンライン面接ツールとしての利用、小規模採用イベント用のウェビナーシステムとしての活用。テレワークでのミーティングなどに、ご活用ください。

サービス詳細と問い合わせ

■サービスの詳細：https://www.calling.fun/meeting/kaigi01/?utm_source=atjinji&utm_medium=article&utm_campaign=free

■問い合わせ
E-mail：calling_support@neo-career.co.jp
TEL：03-5908-8154

テレワーク環境下でもオンラインで企業のイベント開催を支援「コミュニクラウド イベント配信サポート」

コミュニクラウドの｢イベント配信サポート｣は、オンラインでイベントやセミナーを開催したい企業向けの支援サービスです。経験豊富な専門家が準備〜本番まで一貫したサポートを提供します。経験が少ない企業でも安心してライブイベントを開催することができます。すでにお持ちの配信システムを使うことも、弊社提供の配信システムを使うことも可能です。

経験豊富な専門家のサポートで安心のライブイベント

手頃な金額で、すぐに使い始められる！

イベントの目的や内容に合わせて、最適な構成を検討し、必要な機材を手配します。配信システムの予約や参加者向けユーザーガイドの作成などイベント開催に向けた準備を行います。当日は、カメラクルーやオペレーターなど、多くのライブイベントをサポートしてきた専門家が現地で御社のウェブ配信をサポートします。

様々な配信システムをサポート

Microsoft TeamsライブイベントやCisco Webex、BlueJeans Eventsなど、企業向け配信システムを使ったライブイベントをサポートします。お客様がご利用中の配信システムをご利用頂くことができます。配信システムをお持ちでない場合は、弊社より最適な配信システムをご提案します。電話による音声のみでの配信も可能です。

ご予算やご要望に合わせた柔軟な対応

お持ちの機材を利用したい場合や、オンデマンド配信用の収録や編集を依頼したい場合など、お客様のご要望やご予算に合わせて柔軟な対応が可能です。配信ツールの選定からライブイベントの実施方法までお気軽にご相談ください。

費用モデル

費用プラン

｢イベント配信サポート｣は、1イベントあたり20万円(税別)からご利用頂けます。ご提供内容により費用が異なりますので、詳しくはお問合せください。配信システムの利用をご希望の方は、イベント単位ライセンスや年間サブスクリプションをご選択可能です。

導入実績

主要大手企業における各種社内イベント、顧客向け製品紹介セミナーなど多くのライブイベント配信をサポート

★環境の変化へ柔軟に対応して、継続的な経済活動を支援

コロナウイルス感染防止のため、集合型のイベントやセミナーが相次ぎキャンセルとなっています。同時に、テレワークの実施で従業員に対するコミュニケーションやお客様に対する販促活動も、新たな取り組みが必要です。場所を問わず、お手持ちのパソコンやモバイルで参加できるライブイベントは、参加者が｢分散｣した環境でも、重要な企業イベントを新しい方法で開催することができます。様々な企業や団体でも活用が進んでいます。

サービス詳細と問い合わせ

■サービスの詳細：https://communicloud.co.jp/professional-service/

■問い合わせ
【コミュニ クラウド ジャパン株式会社】
電話：045-550-3527
電子メール：enquiries@communicloud.co.jp
問い合わせフォーム：https://communicloud.co.jp/contact/form/

SaaS型高品質ビジュアルコミュニケーションツール Zoom

米「Zoom Video Communications」社が提供する高品質なビジュアルコミュニケーションツールです。
最大1,000端末を接続してのWeb会議、10,000端末まで招待可能なオンラインセミナー開催など、テレワーク推進・業務効率化に効果的な環境を実現いたします。

サービスの特徴

「ワンクリックでWeb会議に参加」の簡単接続

ミーティングへの参加はURLをクリックするだけ。複雑な手順を進めることなく、どなたでも簡単にWeb会議に参加することができます。
社内の方はもちろん、社外の方とも距離を気にせず、気軽にコミュニケーションをとっていただけます。

会議への没入感を演出する、同時性の高い画面共有機能

デスクトップ全体、あるいは指定したアプリケーションの範囲を会議相手と自由に共有。
タイムラグが極めて少ないため、ストレスのない、対面と同等の会議を実現できます。

安定・安心の運用のための充実した管理機能

各ユーザー様の運用ポリシーに合わせた利用を実現できるよう、細かな設定が全体/個別に行えるよう設計されています。
部署ごとや役職ごとに使える機能を分けるなどもZoomであれば容易に設定が可能です。
また、「ダッシュボード」機能により全体の利用状況や各ミーティングごとの通信状態など、視覚的に確認いただけます。

費用モデル

費用プラン

Zoom Meeting Business 10ライセンス

1名（アカウント・ID）の利用料金

30,000円 / 年間

契約時の最低利用期間

1年間　（以後、年単位で更新)

維持費用

300,000円 / 年間

ビジュアルソリューション提案実績15年以上！ 安心の提案力

弊社は前身である「アイ・ティー・エックス株式会社　ソリューション事業部」のころより、約15年以上にわたり「ビジュアル・コミュニケーション」の分野へサービスを提供し続けています。単にツールをご提供するだけでなく、より快適に、より有効に活用いただけるよう経験に基づいたご提案をいたします。

サービス詳細と問い合わせ

■サービスの詳細：https://www.web-kaigi.com/visual_lp/

■問い合わせ
【株式会社テリロジーサービスウェア】
ソリューション事業部 ビジュアルソリューション担当
0120-600-663 info-mvc@moranet.jp ※上記サイトからもお問い合わせ可能です。

＞＞＞「グループウェア」やマネジメントツールのサービスを紹介している第二弾はこちら
忙しい人事・総務担当者のための５分で読める「テレワーク導入」と編集部おすすめサービス２

Web面接システムの概要から最新サービスの活用法、サービスの選び方までを一気通貫で解説