社内制度調査　約8割がジョブローテーション制度に前向きな回答

MAPは6月26日、20～30代の転職希望者男女を対象に行った社内制度を発表した。

同調査によると、ジョブローテーション（社内異動）制度に約80％が好意的な回答だったことが分かった。以下、リリースより。

調査結果概要

20代・30代のキャリアアップ・キャリア⽀援を⾏う株式会社MAP（東京・渋⾕）及びグループ各社は、20〜30代の転職希望者男⼥に対して実施したアンケート結果から、ジョブローテーション（社内異動）制度に対する意識についてまとめました。

1）約半数が現在就業中の会社にジョブローテーション（社内異動）制度があると回答
2）約80%がジョブローテーション制度に対して好意的な回答
3）ジョブローテーション制度に期待することはキャリアアップやモチベーションの維持

1）ジョブローテーション（社内異動）制度がある会社は約半数

現在在籍している会社にジョブローテーション制度はありますか？という質問に対して「ある」と回答した⼈が289⼈（55.8%）で、「ない」の229⼈（44.2%）をやや上回りました。

2）約80%が「転職先企業にジョブローテーション制度があったほうがいい」と回答

「転職先企業にジョブローテーション制度を求めますか？」という質問に対して、「求める」と答えた⼈は38⼈（7.3%）で「なくていい、求めない」と答えた⼈の119名（23%）を下回りました。しかし、残りの361名（69.7%）は「どちらかといえばあったほうがいい」と回答しており、80%近くの⼈がジョブローテーション制度に対して好意的な回答をしています。制度の有無は転職先の決定を左右するほど⼤きな要素ではないものの、多くの若者が制度そのものに対しては前向きに捉えていることが伺えます。

3）ジョブローテーションに求めるものは、「キャリアアップ」と「モチベーション維持」

設問2の回答理由について、252名（48.6%）の⼈が「キャリアアップ・仕事の幅を広げるため」ジョブローテーション制度が必要である」と回答しています。その後は「⾃分の適性を⾒つけたい」142名（27.4%）、「仕事の新鮮さ、モチベーションを維持したい」56名（10.8%）「環境を変えたい」15⼈（2.9%）と続き、社内で別部署に異動、または別の業務に従事することにメリットがあると考える⼈がいる⼀⽅で、ジョブローテーション反対派は「今の仕事（職種）に満⾜しているので不要」、「専⾨性を極めたい」といったスペシャリスト志向の意⾒が多く、中には「様々な業務に対応できる⾃信がない」といった不安から部署異動に消極的な声も⾒られました。

【総括】 ジョブローテーション制度の効果的な運⽤は、早期離職防⽌にもつながる

労働⼈⼝の減少に伴い、若⼿⼈材の採⽤が困難となっている現在。将来性ある若⼿の確保同様、優秀な⼈材の流出防⽌は企業の⼤きな課題となっています。アンケート結果が⽰すように、ジョブローテーション制度にポジティブな印象を持っている若⼿⼈材は多く「今の会社で社内異動制度があれば、転職は考えなかった」という声も少なくありません。

社内異動、または期間限定で他部署業務を試験体験する「社内インターンシップ制度」の運⽤は、早期離職防⽌に⼀定の効果が⾒られることから、新たに制度構築・整備する動きが出始めています。他部署での業務を体験した結果、これまで以上に能⼒を発揮できたという事例の他、希望する部署に期間限定で異動したものの、適性がないとわかり元の部署での業務を続けるモチベーションが上がった、という例も。

このように、⼊社2~3年経過し、モチベーションが低下しつつある若⼿社員のやる気を取り戻すきっかけとして、社内異動が有効に働くケースが⾒受けられます。また、新規事業⽴ち上げ等で増員する際は、新たなポジションで採⽤するのではなく、まずは社内異動による既存リソースにて調整し、⽐較的⽴ち上がりが早い部⾨の業務を新しい⼈材で賄うといった施策も効果的な⼈員配置と⾔えるでしょう。

調査概要

●調査内容 キャリア⾯談事前アンケート
●調査対象 MAPグループ転職⽀援サービス登録者の20〜35歳
●有効回答数 518名（男性263名、⼥性255名）
●調査⽅法 ⾯談時にアンケートフォームへの⼊⼒⽅式で実施
●調査期間 2019年4⽉22⽇〜5⽉31⽇

【プレスリリース『【社内制度アンケート結果】転職活動中の20～30代の約80%がジョブローテーションに好意的　新たなスキル習得、モチベーション維持に期待』より｜2019年6月26日・株式会社MAP】