「OJT研修」に関するアンケート調査　96.2％の企業が「運用に課題あり」と回答

社会人向け学習動画サービス『Schoo』を運営している「スクー」（東京・渋谷区）は、1月7日、法人向けオンライン学習サービス「スクービジネスプラン」（以下ビジネスプラン）を利用中の企業担当者を対象に実施した、OJT研修（On-the-Job Training）及び入社前研修についてのアンケート調査の結果を発表した。

同調査によると、新入社員、中途社員の約67％が知識習得の機会として「OJT研修」を挙げていることが分かった。しかしその一方で、多忙や人材不足といった理由により、96.2%の企業がOJT研修の運用に課題を感じていることが明らかになった。以下、リリースより。

調査背景

平成30年3月の大卒就職率は過去最高の98.0％となり、いわゆる「売り手市場」が続いています（文部科学省発表）。そのため、企業は内定辞退防止策や採用予定人数を減らし、入社した社員の育成にコストをかけるといった施策を求められています。

スクーでは、ビジネスマナーやOAスキル、プログラミングなど幅広い職種・業界に対応した約4,700本の動画授業を企業・団体向けに「スクービジネスプラン」を2015年より提供し、ビジネスマナーやOAスキルといった汎用的なスキルの育成に貢献してまいりました。

また、2018年10月には自社独自のノウハウや自社文化を動画で撮影し社員に共有できる「ナレッジポケット機能」の提供も開始いたしました。

そこでこの度、「ナレッジポケット機能」の提供開始を機にビジネスプランご利用企業様に対してOJT研修（On-the-Job Training）の活用状況についての実態調査を実施いたしました。

調査結果サマリー

1.企業文化やノウハウを伝えるには、社員から社員へ伝達する「OJT研修」を最も活用

新入社員、中途社員ともにOJT研修を用いた知識の習得が約67%と最も高く、次いで全体集会などの場での口頭伝達が挙げられました。動画や紙媒体を用いた習得は10%前後となり、自社文化や社内業務を伝える方法としては、半数以上の企業が業務を通じた社員同士の口頭伝達を用いていることがわかりました。

2.96.2％の企業がOJT研修に課題を感じていると回答。理由は多忙、人材不足、人材格差

1の結果でOJT研修が最も用いられているにも関わらず、96.2%の企業がOJT研修の運用に課題を感じていました。
理由として「多忙によりOJTが不十分(48.1%)」「社内に指導できる社員が少ない／いない(46.2%)」「指導者によって伝える内容やレベルに差がある(44.2%)」など、人材不足で多忙な社員に負荷がかかり、指導する社員のレベルを調整できず満足な結果を得られないことに課題を感じている企業が多いことがわかりました。

調査詳細

※複数選択可としている

新入社員は、自社文化やノウハウといった「自社独自の知識」の習得をどのようにしていますか？

• OJT(On-The-Job Training) 68.1%
• 入社式など全体集会の場で口頭伝達 59.6%
• 社内報・社内専用SNSの提供 31.9%
• 自社制作のテスト実施  12.8%
• 自社に関する書籍・掲載媒体など紙媒体 10.6%
• 自社制作の動画 10.6%
• 特になし、わからない  8.5%
• その他回答 8.4%

中途社員は、自社文化やノウハウといった「自社独自の知識」の習得をどのようにしていますか？

• OJT(On-The-Job Training)  67.3%
• 入社式など全体集会の場で口頭伝達  32.7%
• 社内報・社内専用SNSの提供  32.7%
• 自社に関する書籍・掲載媒体など紙媒体  14.3%
• 自社制作のテスト実施  10.2%
• 自社制作の動画  6.1%
• 特になし、わからない  6.1%

OJT実施時に課題に感じることはありますか？

• 多忙によりOJTが不十分 48.1%
• 社内に指導できる社員が少ない／いない 46.2%
• 指導者によって伝える内容やレベルに差がある 44.2%
• 指導者または新入社員のコミュニケーション力によって、理解習熟度に差がある 38.5%
• 伝えるべきノウハウが自社内に蓄積されず、属人化している 36.5%
• 指導者側の知識が不十分  19.2%
• 指導者が、新入社員の保有している知識やスキルがわからず、適切レベルの指導ができない 15.4%
• 習得までに時間がかかるが、OJT以外の方法がない 11.5%
• 新入社員が誰に聞いたらいいかわからない、聞きにくい体制になっている 5.8%
• 新入社員側が身に付ける、学ぼうとする姿勢が低い 1.9%
• 課題に感じることは無い 8.3%

調査概要

• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2018年10月19日～2018年10月31日
• 有効回答数：ビジネスプラン利用中の人事・研修担当者52名

スクービジネスプラン（https://schoo.jp/biz/）について

「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を4,700本以上提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで600社以上の企業様にご導入いただきました。

学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析でき、社員一人ひとりの潜在した可能性に出逢い、成長の機会を自発学習にお役立ていただけます。

ナレッジポケットについて

既に企業内にある動画や、スマートフォンなどで撮影した動画をスクービジネスプランの管理画面にアップロードできる機能です。スクー制作授業と自社制作動画を組み合わせた「研修プログラム」を作成することが可能です。

そのため、まず汎用的な知識をスクーの授業で学んだあとに自社独自の授業を組み合わせるといった世界で一つの研修プログラムを作成することが可能です。また、利用者の受講時間や受講コンテンツを集計でき、学習傾向から利用者ごとの興味・関心を分析することもできます。

【プレスリリース「【人事の悩みが発覚】96％の企業がOJT研修に課題を感じていると回答！【社会人向け学習動画サービス「Schoo」自社調査】」（PR TIMES）より｜2019年1月7日・株式会社スクー】