特集

HRテクノロジーのキホンとギモン vol.3


HRテクノロジー活用による効果とは? さらなる可能性と、正しい付き合い方

2018.06.06

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日本のHR業務におけるテクノロジー活用は、現場でのニーズはありますが、一部の領域を除いて進んでいません。一方で、ベンチャー企業を中心にHRテクノロジーサービスの開発が盛んに行われており、自社にマッチするサービスを選べる環境が整いつつあります。

前回の記事「HRテクノロジー活用が進む理由とは? 抑えておきたい導入のメリット」では、HRテクノロジーの導入メリットについて解説しました。今回は、HRテクノロジーの活用によって期待できる効果について解説していきます。

作業時間の短縮と、人的ミス削減を可能に。さらなる発展の余地も

勤怠管理や経費精算、給与計算や保険手続きなど、ある決まったフォーマットへのデータ入力や作成、公的機関への書類申請などが多い労務系の業務は、テクノロジーによる業務効率化の効果が最も期待できる分野だ。作業時間の短縮に加え、データの打ち間違いや計算の誤りなど、人的ミスもなくなる。

最近注目されているRPA※1は、これまでの「指示通り動く」という単純作業の代替の役割から、AIを実装して、例外対応や非定型業務も対応する「指示を踏まえ自ら考えて動く」ようになる段階へとシフト。「将来的には、意思決定や業務手順の再構築など、かなり高度な知的活動の自動化も可能になってくる」(慶應義塾大学特任教授・岩本隆氏)という。ロボット人事の登場もそう遠くはないかもしれない。
※1 Robotic Process Automationの略で、マニュアル対応ができる業務をロボットによって自動化すること

テクノロジーはあくまで「ツール」。どの様に活用していくかが重要

吹き出し3

AIやビッグデータによる人物評価や分析は、人による主観的要素が入らず、データの客観性が裏付けされる。ただし、AIや統計学は「100%正しい答え」は出せない。「80%の確率で正しいと予測されるもの」や、「統計学的にはこうである」としか言えず、その結果を判断材料としてどのように活用するかは、その人次第だ

2段組み

【文・@人事編集部、監修:慶應義塾大学特任教授・岩本隆氏】

【編集部より】
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