特集

HRテクノロジーのキホンとギモン vol.2


人的コスト削減×パフォーマンスの最大化! HRテクノロジー導入のメリット

2018.06.05

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日本のHR業務におけるテクノロジー活用は、現場でのニーズはありますが、一部の領域を除いて進んでいません。一方で、ベンチャー企業を中心にHRテクノロジーサービスの開発が盛んに行われており、自社にマッチするサービスを選べる環境が整いつつあります。

前回の記事「「HRテクノロジー」とは? 中小企業が知っておきたい基礎知識」では、HRテクノロジーの基礎知識について解説しました。今回は、HRテクノロジーの導入が進んでいる背景と、導入のメリットについて解説していきます。

「生産性向上」と「人材マネジメント」が今後の課題に

日本の労働人口は50年後に約4割減少すると言われており※2、労働力不足を解消するには、一人ひとりのスキルやチームのパフォーマンスを上げたり、コストを下げたりして生産性を向上させる必要がある。
※2 総務省の「労働力調査年報」(2016年)によれば、2016年の労働力人口は6,648万人で、2065年には3,946万人になると予測している。

吹き出し2

また、職業生活と個人の生活を一体化させるワーク・ライフ・インテグレーション※3を推進し、一人ひとりが楽しく働ける環境を作ることも重要になる。そこでポイントとなるのが、どのような人材を採用し、育て、付加価値を高めていくかという「人材マネジメント」だ。
※3 働くことと、生活することを同じひとつの人生の構成要素として考え、両方の充実を図る働き方。ワーク・ライフ・バランスを発展させた考え。

HRテクノロジーの導入で、人的コスト削減とパフォーマンスの最大化を実現

個人のスキル、適性、成績だけでなく、給与データやエンゲージメントなどあらゆるカテゴリの数値、テキスト、画像などさまざまなデータを多角的な手法で分析していくことで、適切な人材配置をはじめとした、個人と組織のパフォーマンスを戦略的に最大化させていくマネジメントが可能になる。

しかし、1つのデータを集めるにしても、多種多様で煩雑な人事業務をこなしながらでは、手間と時間を要する。その課題を解決するのがHRテクノロジーだ(図2)。図が示すように、HRテクノロジーにはさまざまなバリエーションがある。

図2

【文・@人事編集部、監修:慶應義塾大学特任教授・岩本隆氏】

【編集部より】
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