特集

HRテクノロジーのキホンとギモン vol.1


「HRテクノロジー」とは? 知っておきたい基礎知識

2018.06.04

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日本のHR業務におけるテクノロジー活用は、現場のニーズはあるものの、一部の領域を除いて進んでいません。一方で、近年、ベンチャー企業を中心にHRテクノロジーサービスの開発が盛んに行われており、企業規模や業種に関係なく、自社にマッチするサービスを選べる環境が整いつつあります。そして、政府が掲げた働き方改革や生産性の向上に取り組むためには、AI(人工知能)やクラウド、ビックデータなど新たなテクノロジーの活用は欠かせません。

そこで、今回からシリーズで、中小企業の人事・総務担当者向けにHRテクノロジーに関する情報を発信していきます。第1回目となる今回は、HRテクノロジーの基礎知識や、導入するためのヒントや気づきとなる情報をお届けします。

目次
  1. 「HRテクノロジー」=人的資源(Human Resource)に適用するテクノロジー
  2. 技術革新により、仕事のあり方が変化していく

「HRテクノロジー」=人的資源(Human Resource)に適用するテクノロジー

「HRテクノロジー」

HRテクノロジーという言葉は、もともとは給与計算や勤怠管理でシステムを使うという意味で使われていた※1。いまでは、コンピュータと通信技術の発展、クラウドの活用により、採用管理、人材管理、労務業務、組織マネジメントなど幅広い領域でさまざまなアプリケーションが開発されている。
※1 アメリカで1998年に「HRTECH」が商標登録された(その後商標権を破棄)。

HRテクノロジーの市場は近年、世界的に盛り上がりを見せており、HRテクノロジー研究の第一人者・慶應義塾大学特任教授の岩本隆氏は、「スタートアップへの投資額は2016年のデータで約400社、投資額は22億米ドルを超えている」と話す。

技術革新により、仕事のあり方が変化していく

また、盛り上がりを見せているのは「HRTech®」※2に限らない。最近では金融サービスに関する「FinTech」、アメリカのスポーツ業界で目覚ましい進化が進んでいる「SportTech」などが有名だ。
※2 日本では2015年に株式会社groovesが「HR Tech」で商標登録をしている。

これらは「xTech(クロステック)」と呼ばれ、あらゆる領域でテクノロジー活用が進んでいる(図1)。HRだけが特別なのではなく技術革新があらゆる産業へ影響を与え、自分たちの仕事のあり方も変わるという意識を持つことが必要だ。

「HR Tech®」を始めとした「xTech(クロステック)」の例

【文・@人事編集部、監修:慶應義塾大学特任教授・岩本隆氏】

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【編集部より】
HRテクノロジーのキホンとギモン、これまでの記事はこちら。

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