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独立して人事コンサルになるための条件2つ 成功の鍵は独立前にあり

2015.06.01

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筆者は現在「若者就職支援のプロ」として活動しているが、独立した際の最初の仕事は企業の人事部門を支援するコンサルタントだった。ただ単に「人事コンサルタント」として独立することは誰にでもできるが、独立後に継続的に仕事を獲得し続けていくことができるかどうかは別の問題である。
人事に限らずコンサルタントとして独立し成功している人には2つの要素があると感じている。

目次
  1. 1.独自性のある専門スキルを持っている
  2. 2. 活動性の高い人的ネットワークがある
  3. 成功の鍵は独立前にあり!

1.独自性のある専門スキルを持っている

1つ目の「独自性のある専門スキル」とは、いわゆる「どの領域のプロになるか」ということである。人事にも採用、教育、評価、労務などさまざまな業務がある。どの業務のスペシャリストになるかは、独立後にどのような案件を受け仕事をするかに直結する。
実際、どの業務も企業にとっては重要であり、また個人によっても適正や好き嫌いもあるが、独立後に「仕事として発注してもらい易いかどうか」で考えると差が出てくる。

私自身もそうであったが、まずコンサルタントとして仕事が得やすいのは「採用・教育」領域である。
人事を経験している人であれば実感していると思うが、企業の中で採用や教育は外部の商品サービスを活用する場合が多い。
採用であれば就職情報サイトや合同企業説明会、教育も新入社員研修など一定の予算を組んで外部に発注する機会が多いため、独立後も外部から仕事が得やすいのだ。

しかしながら現在の採用・教育分野は当然ながら競争が激しい。漠然と「採用と教育の経験があるから支援できる」ではなかなかその分野の専門家として競争で優位に立つことは難しいだろう。
採用であれば「体育会系学生採用」や「会社説明会の設計」など特定の分野に「独自性のある専門スキル」を持っていることが、顧客から選ばれる上で重要である。

2. 活動性の高い人的ネットワークがある

2つ目の「活動性の高い人的ネットワーク」とは仕事を継続して獲得していく上で必要なネットワークのことである。
コンサルタントして独立した場合には当然クライアントのコンサルティングばかりをやっているだけでは案件は増えてはいかない。案件数が増えなければ仕事の幅は広がらず、万が一1つの仕事が無くなってしまう場合に備えた仕事のポートフォリオが組みにくい。
やはり案件を増やすための「営業活動」が必要だ。

しかし人事出身者の多くは営業経験がある人を除けば、あまり営業が得意ではない人も多いはず。
そこで活用してほしいのが「人的ネットワークからの案件獲得」である。要は同じようにコンサルタントとして活動している知人や同じ業界の企業から「こういった案件があるけどやってみる?」と問い合わせを受けることだ。

実際私も企業の採用・教育の分野のコンサルタントとして6年ほど仕事をしているが、ほとんどの案件が人的ネットワークからの仕事の依頼だ。
しかし、とにかく知り合いが多ければ案件を紹介してもらえるというわけでもない。重要なのはそのネットワークの「活動性が高いこと」だ。
ここでいう活動性とは、案件の数や内容に流動性が高いことを意味する。つまりコンサルタントでも1つの企業の案件を長年担当して安定した収入を得ている人もいるが、活動性は低いため新しい案件を紹介される可能性は低い。

逆に毎年新たな案件を受けたりするコンサルタントは活動性が高いため「手伝ってくれないか?」と声がかかる可能性は高いのである。
ちなみに、私の周囲も非常に活動性の高いコンサルタントや企業が多い。

活動性の高い人的ネットワークを構築・維持するためのアドバイスとしては、人事担当者や人材教育に関わる人が集まる交流会など一度に多くの人に会える機会をつくる「面の動き」と、個別に人事担当者や人事コンサルタントとして独立している人を紹介してもらう「点の動き」を意識すること。
特に自分が将来実現したい理想の働き方をしている人と会い、どのような会社や個人から仕事の発注を受けているのかを聞いておくと良いだろう。

成功の鍵は独立前にあり!

独立して成功するかどうかの勝負は、独立する前から始まっている。今回紹介した「独自性のある専門スキル」や「活動性の高い人的ネットワーク」を会社員時代から意識して働いてきたかどうかが、人事コンサルタントして独立し成功できるかどうかの大きな分かれ目なのだ。

執筆者紹介

小寺良二(こでら・りょうじ)(キャリアインストラクター) アメリカの大学を卒業後、アクセンチュアを経てリクルートに入社し100社以上の新卒・中途採用のコンサルティングを経験。2009年に人事・採用領域のコンサルタントとして独立後は企業の採用と若年求職者の双方を知る「若者就職支援のプロ」として官公庁や人材企業の若年就労支援プロジェ クトに携わる。

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